記事をお気に入りに登録する【編集後記】
今回の動画は、かなり使用する単語に氣を遣ったのですが、3回も広告制限の警告が出てしまい、大変苦労しました。
使用する単語にも注意しなければならないというこの異常さは、特に日本が厳しいらしい。
日本人に真実が伝わらないようにしたいのだろうか。
結果としてはなんとか公開にまで漕ぎ着けることができたので一安心だが、規制の内容は厳しくなることはあっても緩くなることはないようば氣がするので大変である。
今回の動画の内容は本当に強く警戒することをお勧めします。
特に、ロクでもない輩どもは子供を狙った犯罪を実行しています。
その目的は本当にさまざまでいくつもあるものの、今回は動画では触れていませんが、これも臓◯売買系の話になります。
本当に悪魔と契約した者が行う悪行にはヘドが出ますが、これが現実です。
まずは知ることから始めなければ氣をつけようがありません。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、日本人の若者、子供に迫る危機についての情報をシェアしていこうと思います。
その危機とは、体の部品を売買する違法ビジネス、そのための誘拐犯罪に巻き込まれるという可能性となります。
それらの犯罪の背景には、隣の赤い国が絡んでいることが多いのですが、日本以外の国では常識になっていることも、日本では陰謀論扱いされたり、考えすぎ、神経質だというレッテルを貼られたりしているのが現状ではないでしょうか。
国や主要メディアが国民を守る意識がないどころかグルではないかと思えてしまう現状では、こうして一市民が微力ながら情報を発信していくしかないと思います。
ほとんどの人が被害に遭うわけではありませんが、それは隣の赤い国でも同様です。
しかし、被害に遭った当事者はたとえ一人であったとしても悲しいことであることには変わりがありません。
これらの情報によって不安におののいて暮らすということではなく、車の運転で事故に遭わないように常に人の飛び出しに注意して運転するというのと同じです。
知らなければ警戒しようがないという視点で被害に遭わないように情報収集しなければならないし、周りの大人が他人の子供さんにも注意を払っていただきたいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、今回取り上げるのは隣の赤い国も関与しているとんでもない犯罪について情報をシェアしていこうと思います。
しかし、まともに固有名詞を用いると動画が削除されてしまいますので、例の如く隠語を多用することになりますがご了承ください。
ここ最近、隣の赤い国の国内で起きている国家存亡の危機と思われる情報を動画にしてきましたし、日本以外の先進国があの国の通信機器や、アプリだけに留まらず、港湾で使用するクレーンなどの使用も禁止する動きについても取り扱ってきました。
なぜ海外の国ではそこまであの国の製品を警戒するのでしょうか。
それは決して政治的な嫌がらせではありません。
あの国の反社会性を物語る項目は多数あるのですが、特に今回取り上げるのは人の体の部品を売るビジネスのことについてです。
そしてそれが日本でも起きる可能性は大いにあるという視点を紹介しようと思います。
あの国では30年以上にも渡り自国民の体の部品を強制的に奪ってきました。
それらのことは世界でも問題視されてきたことであり、なぜかずっと黙認状態でしたが、イギリスでそれらの調査が2018年頃から徹底的に調べられ、数々の証拠から国家ぐるみで犯罪を犯していることが判決として出されました。
世界では大々的に報道されましたが、日本のメディアではほとんど扱われなかったので、知らない人が多いのは当然かもしれません。
その実態はあまりにおぞましい行為が実行されており、とても文字にすらできない内容なのです。
部品は鮮度が命ですから、いかに必要な人に新鮮な部品を提供できるかに移植手術の成否がかかっているわけです。
だからこそその部品を必要としている人は自分の体と適合した部品を手に入れるためには大金を払うことになるわけですが、言ってみればそこが美味しいビジネスとなるのです。
まともな人なら考えもしないようなことをしでかすのが、倫理観が欠如した犯罪国家の為せる技なのです。
通常ですと、自分に万が一のことが起きた時には部品を提供してもいいという意思表示を元に登録される制度があります。
その部品を必要とする人は、自分の体と適合する部品が現れるまで3年から4年かかると言われており、状況によっては部品を必要とする人の寿命との戦いになります。
そこでいくらお金を払ってでも生き延びたいと強烈に願う人たちもいるわけで、その人たちを相手にしたとんでもないビジネスモデルが形成されていくことになります。
先ほどのイギリス法廷で明らかになったのは、あの国は極刑を受けた囚人の部品だけでは足りないので、宗教弾圧して捉えた者からも部品を調達していたと言います。
つまり、通常の手配と真逆なことが行われていたことになります。
あの国ではやたらと国民の生体情報を集めています。
それらのデータベースを元に、部品交換希望者に適合する人物を選定します。
部品購入希望者が現れた時に、その適合者が誘拐されることで調達が終了します。
部品交換希望者の中には、お金に糸目をつけない者も当然いて、万が一のことを考えて三人ほど対象者を確保して待機させることまでするそうです。
無事終われば他の二人は用済みで処分です。
その人たちの家族にとっては行方不明という迷宮入り事件となります。
あの国の監視カメラの多さは世界トップクラスであることはご存じでしょうか。
顔認識だけではなく、歩き方認識や動作認識などによって、たとえマスクで顔を隠していても数秒で個人を特定できます。
にも関わらず誘拐事件が解決することはありません。
時折記事になりますが、全寮制の学生寮で学生が行方不明になるのです。
あちこちに監視カメラがあり、当然門にもあります。
にも関わらず行方不明になることに家族は納得いきません。
監視カメラの映像は、肝心な部分で削除されているということがわかります。
つまり学校関係者が共謀しているのです。
だから街中至る所に設置されている監視カメラは、決して犯罪予防のためではありません。
独裁体制を覆すような動きがないかの監視システムであり、闇ビジネスで対象者を確実に捕獲するための監視システムだと言っていいと思います。
先ほど言ったように通常ですと、自分に適合した部品が見つかるのに3年とか4年かかるにも関わらず、あの国の業者は１週間以内で準備ができるということを売りにしています。
本当に恐ろしいことが起きており、イギリスの法廷で示された数々の証拠によって、今まで陰謀論と言われていたことが真実であったと証明されたことになります。
このビジネスを牛耳るのは共産党幹部であることは間違いないことであり、莫大な利益が生み出されています。
醜隠蔽が国家を牛耳るようになってからというもの、そのビジネス集団の摘発が結構厳しいことになってきたようですが、決してあの男が正義を貫いているわけではありません。
あの国では、あらゆる利権を党幹部が握っており、要は敵対する派閥が大儲けしている体制をぶっ潰すために腐敗防止という錦の旗を掲げているだけで、なんなら摘発したあとで自分がその利権を手に入れるなんてこともやっているかもしれません。
最近ではその大儲けできるビジネスの摘発を逃れるために、犯罪実行部隊はあの国以外で活動を始めています。
その舞台はカンボジアやインドネシアです。
おそらく台湾人も被害に遭っていると思われます。
それらの国でどのようにターゲットを見つけているかということですが、まさに誘拐であったり、SNSで美味しいビジネスネタをばら撒いて寄ってくるものを捕獲するという方法が考えられます。
他にもずっと多くの方法があると言われていますが、捕獲された者たちはどのような運命を辿るかというと、まずは強制労働でただ働きさせられ、その間に生体情報を調べられます。
購入希望者が現れたら、その人の体と適合する部品を持った者からこの世から消えることになります。
信じられないかもしれませんが、ここでは語り尽くせないようなことが実際に行われているのです。
このような実態があることを踏まえて日本に住む私たちに迫る危機について話していこうと思います。
先ほど彼らは部品を素早く希望者に届けるために生体情報を集めているということを言いましたが、対象者を捕獲せずにどうやってそれを集めているのでしょうか。
ここからは憶測も含みますが、医療情報の流出、ハッキングは定番となるでしょう。
そして個人的に思うのは最近流行っているデジタル腕時計で脈拍やら血糖値やらを確認できるものがありますが、かなり危険だと思います。
生体情報を集めた後のターゲットの捕捉は、どのようにするのでしょうか。
最近、どことは言いませんがLINE広告を観るだけで、だれでも1日7万円稼ぐことができるなどといった、だれでも簡単にお金を稼げる系の広告が流されていますが、どうやらそれに応募した人たちは専用アプリを携帯電話にインストールさせられるそうです。
怪しいアプリを携帯電話にインストールすることになんの警戒心がない、お金に困った情報弱者が、その被害に遭っていくのではないかと思います。
これはあくまでも私見となりますが、犯罪者目線で目的遂行を考えた時に考えられる方法の一つです。
怪しいアプリのインストールは遠隔操作を目的とするものですから、携帯電話のカメラを操作してプライベートの画像を手に入れるかもしれません。
もちろん脅迫するためです。
というのは、あの国の国内では女性が借金をするのに自分の恥ずかしい写真を物質に取られるということが行われているので、怪しいアプリを携帯にインストールするという行為は、それの発展系として脅迫材料を握られる可能性もあると思います。
医療情報の漏洩問題の恐ろしさはこのような犯罪に巻き込まれるという点で深刻だと思います。
あの国と陸続きのカンボジアなどと違って、日本は海に囲まれた国ですから、あの国に連れ去られるというケースは少ないと思いますが、過去には北の国に拉致された人がいるという事実もありますから、絶対大丈夫ということはありません。
現実として恐ろしいのは、日本になんの規制も掛けられず入国してくるあの国からの人物に医療技術を持った者がいてもおかしくないわけで、そうすると日本国内で実施する者がいるかもしれません。
その可能性は少し前の動画でも紹介しましたが、アメの国の国内で、なんと生物兵器を製造可能な工場の存在がたまたま発見されたという事件が起きています。
もちろんあの国の企業です。
表向きは民間企業の装いはしていても、その実態はあの国の出先期間である可能性が大きいわけです。
実際に起きていることは、今回取り上げたことの数倍以上おぞましいことだと思います。
あの国の情報をウォッチすることがいかに重要かということの理由の一つは、凶悪犯罪の内容を知ることにあると思います。
人間性を失った者がしでかすことは文字通り想定外のことですから、車の安全運転をするために危険予知が必要であるというのと同様、身の安全を確保するために危険予知するには情報が命だと思います。
いかがだったでしょうか。
やっとあの国がいかに危険かという認識を周知させるために活動してきた方々の努力が実を結び、世論を作り出し政治を動かし始めたといえるのではないかと思います。
というのは、あの国が間違いなく反社会国家であることは誰の目から見ても明らかだったにも関わらず、彼らと利益共同体を作ってる者達からの圧力があったためか、遅々としてその対策は取られずに犯罪を野放しされてきたわけです。
それでもあの国を反社会国家であるという宣言は、私が知る限りなされていません。
前の動画でも取り扱いましたが、南シナ海に人工島を作って不法占拠していることについて、国際司法裁判所で違法であると結論付けられているにも関わらず、国際機関には法的強制力がないため、あの国は是正しようとしていません。
つまり国連を始めとした国際機関はその存在理由があるのかと疑問に思ってしまうほどあてにはなりません。
そうなると私たち庶民は自分の身は自分で守らなければならないし、泣き寝入りということが起きないように一人でも多くの人たちが、現実になにが起きているかの情報に敏感になっておく必要があると思います。
今しきりにある芸能人の話題が盛り上がっていますが、そんなことは庶民が必要な情報ではないと思います。
もっとも意図して作り出したビッグニュースである可能性も否定できませんので、私たちは騙されないようにしていかなければいけません。
この動画がみなさんにとって有益な情報になったことを祈りつつ動画を終えたいと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
