記事をお気に入りに登録する【編集後記】
日本の土地がどんどん反日国家の企業や個人に買われている状況にかなりの危機感を感じます。
政治家はいったいなにをしているのか。
日本の国土を守るための法律をなぜさっさと作ることができないのか。
それらの法案を作るにあたって邪魔をしている議員とはだれなのか。
なにを言うのかは自由ですが、それらの法案を反対する理由というものをしっかり聞きたいものです。
スパイ法案然り。本当に疑問だらけですね。
これらの問題の認識をしている国民が増えれば増えるほど議員への牽制につながり日本の政治が正常化に向かう力になると思いますので、一人でも多くの人が目を覚ましてもらえることを祈ります。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、水をテーマにお送りしたいと思います。
日本人にとって水というのは、蛇口をひねればいつでも飲用できる水が出るのが当たり前になっており、それがなくなるなどの危機感はあまり持っていないと思います。
ところが年初から能登半島を襲った地震では、多くの地域で断水が発生しており3月半ばまで復旧の目処が立たないという事態になっているわけですが、こういうこともないと水の有り難みは感じないものです。
ところが今回情報シェアするのは、そもそも日本の水資源に対する侵略と言ってもいいような事態が外国企業によって引き起こされ始めているにも関わらず、日本人にはその危機感がないので深刻な状況になってきているということについてです。
今現在の日本では、水道事業を海外に売却するという動きがあることは聞いたことがあると思いますが、そもそも国民の命に係わる水道事業を利益追求団体に売るという政策はあり得ないと思います。
このままだと今後の日本では、水道料金の高騰によってお金がない者は水を飲めなくなり、さらに水源を外国企業に抑えられることで深刻な水不足になるという最悪のシナリオが現実になってしまうかもしれません。
最終的に日本を守るには国民から意識を変える必要があり、一人でも多く危機感を持った国民が増えることしか利権まみれの政治家や外国企業、反日国家から日本を守ることは不可能だと思います。
ぜひ最後までご視聴いただき、問題のシェアをして頂きたいと思います。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、水の話というと、2024年の幕開けと共に能登地方を襲った地震によって、断水で悩まされている被災地の状況が報道されているので、それを見て水の備蓄は必要だというくらいの認識しかない人が多いのではないでしょうか。
それはもちろん重要なことですが、震災時などの特殊なケースだけではなく、日常の生活への支障や食糧危機にも大きな影響を及ぼす問題になりかねない事態が、今現在日本国内で進行中であることを知れば驚くのではないでしょうか。
少し前から日本の水道事業を外国企業に売却するという問題が話題になりました。
水道事業の民営化についての動画は過去にも配信しているので、そちらもぜひご覧いただきたいのですが、水道事業の民営化については海外ではその失敗例が山ほどあり、結局は再び公営化するという事態になっています。
なのになぜ同じ轍を踏もうとするのかが誰もが思う疑問だと思います。
そこにはグローバリストと手を組んだ売国議員がいるという構図になっていることを知っておいた方がいいと思います。
現在の閣僚にも入っている議員などが売国行為をしていると思われますが、日本に蔓延する違法薬物の元締めだという説が出るほど腐っているのではないかと思います。
そういった噂は火のないところに煙は立たないということで、これらの噂はもしかしてあり得るのかも知れませんが、日本人の生活を追い詰めることになる水道事業を外国企業に売り渡すことに尽力しているわけですから、国民を舐めまくっている証だと思います。
ここで簡単に水のことについて基本的なことを確認しておきますと、日本は水に関しては世界で稀に見るほど恵まれています。
このことはよく言われていることですので理解できると思いますが、それでも水不足は起き始めているという問題があるという認識も必要です。
今回はそのことには触れませんが、夏などには水不足で断水騒ぎも起きています。
地球というのは、表面積の70％が水で満たされています。
その量はおよそ14億立方キロメートルと言われており、まったく想像できませんが、冷静に見なければならないのは、そのほとんどが海水なので飲み水にはならないということです。
いわゆる淡水はわずか2.5%程度に過ぎないのです。
そしてその淡水が多くあるのは南極や北極地域などの氷や氷河として存在しているので、私たちが利用できる水というと地下水や河川、湖沼などに限られますから、地球全体からみるとたった約0.8%に過ぎず、さらにこの大部分は地下水として存在しているため、河川や湖沼などの人が利用しやすい状態で存在する水に限ると、その量は約0.01%（10万km3）しかないということになるのです。
といってもイメージが湧かないと思いますが、理論上この量は地球上の全ての人口に必要な量は賄えるのだそうです。
ところが、ご存知の通り地球には砂漠もあれば豊富な水で満たされた河川もあります。
つまり水の分布が不均等になっていることから多くの問題が起き始めているのです。
その問題に日本は巻き込まれ始めているというわけです。
その問題の主人公はやっぱり隣の赤い国ということになります。
本当にあの国のことを知れば知るほど呆れますし、怒りを覚えます。
この動画でも何度も言っていますが、あの国は私たち人類にとって反面教師的な貴重な存在であることは間違いないわけで、それ以外に存在意味はあるのだろうかと感じてしまいます。
確かに先のリーマンショック時には世界経済が低迷する中、牽引役となってその復興に一役買ったことは認めますが、そこにも大きなカラクリというかインチキがあったわけであり、そのツケが今、人類史上最大級の経済ショックとして大惨事になろうとしているのです。
そのことはおいておいて、その赤い国は今日本の水資源を狙って北海道の土地を買い漁っています。
その量は農水省が2010年から公表し始めた外資による山林買収状況によると、2010年は43件、831ヘクタールだったのが、2020年には465件、7560ヘクタールと10年間でその面積は約9倍に拡大しています。
1ヘクタールは100メートル四方の広さとなりますので、0.01平方キロメートルになります。
ということは75.6平方キロメートルの広さということになります。
それでもイメージがわかないので東京都23区の面積に当てはめてみると、
渋谷区、目黒区、墨田区、豊島区、千代田区、中央区の面積の合計が隣の赤い国を始めとする外国企業に買われたことになります。
ただし個人名であったり代理購入などによって確認できないものがどれだけあるかは確認できないため、実態はもっと深刻な状態になっていると思います。
ちなみに水とは関係ありませんが、隣の赤い国の資本が太陽光発電などのエネルギー事業者として買収にかかわったとみられる土地は、全国で約1700カ所に上り、リゾート開発なども含めた隣の赤い国の資本が、自衛隊施設などの周辺で土地買収にかかわったとみられる事例も約80カ所確認されています。
水源の話に戻しますが、これらの問題がやっかいなのは、日本の法律の場合その土地の地下水も土地の所有者のものであるというところにあります。
ざっくり言えばどんなに地下水を組み上げても法的な罰則はないことになっています。
そうなるとどうなっていくのでしょうか。
あの国のことについていつも言わせてもらっていることですが、あの国の国内でなにが起きているかを常にウォッチしておかないといけません。
というのは、あの国は環境や人権についてありとあらゆる弊害を生み出している珍しい国家です。
だから反社会国家という認定をするようにと世界が動き始めているのですが、問題はあの国の国内で起きていることを、他の国でも展開していく厚かましさだと思います。
あの国の水不足は深刻だというと、毎年起きている洪水被害を知っている人は意外に思うかもしれませんが、あの国の一人当たりの水資源は世界平均の４分の１しかありません。
どういうことかというと、あの国の都市の９０％の地下水、河川、湖沼の水の75％が汚染されているので飲めないということです。
またオーストラリアのシンクタンク、ローウィー研究所によれば、中国の地下水の90%は飲用不可能で、農業や工業用に適しているのは半分程度であるようです。
しかしその汚染水によって育った野菜や水産物を食糧としていたり、汚染された水道水を使った偽物のミネラルウォーターなどの普及によって、毎日７億人が汚染された飲料水を飲んでいることが原因で、驚異的な早さでこの世から消える人たちの増加現象が起きています。
これが人口減の原因にもなっているのでしょう。
彼らは利益のためならなんでもします。
あの国の国内では地下水を限りなく組み上げることで地盤沈下は深刻になっておりますし、工場排水においてもまともな国なら環境対策にコストをかけるところを、まったく関係なく河川に流します。
それによって経済発展してきました。
またあの国は大きくいうと北の方では水不足が起きており、南の方では洪水が起きているという感じです。
あの国の水不足問題を解決するために、現在の政権はなにをしているのでしょうか。
水不足、電力不足対策に他の国に跨いで流れる川の上流にダムを作ってしまい、多くの国との軋轢が発生しています。
日本は島国なので国際河川という言葉をあまり耳にしないと思いますが、例えばメコン川というものがあります。
メコン川は、チベット高原から始まり、ラオス、ミャンマー、タイ、カンボジア、ベトナムを跨いで南シナ海に流れています。
全長約４３５０キロにも及ぶ広大な川で、日本が北海道から沖縄まで約3000キロだということを考えるといかに広大な川か理解できると思います。
その川の上流であるチベット高原を侵略し実行支配しているあの国は、自分の国の北部にまで水を流すため、電力不足を補うために十数箇所のダムを建設して下流域に住む数千万人の人たちの生活に悪影響を及ぼしています。
水不足による影響は農業や漁業にも出ており、あの国に抗議したとしても一向にやめようとしません。
むしろ政治利用をし嫌がらせをするといういつもの手口を実行します。
私はかつて仕事柄あの国の人たちと関わることが多かったのですが、海外であの人たちと同じホテルに滞在するだけで不幸な目に遭います。
昼食をバイキング形式でいただく場合、狂ったように料理を皿にてんこ盛りにし、並んでいる列を無視して自分の仲間の皿にも横からどんどん盛り付けていきますから、真面目に並んでいる人たちの分などありません。
そして食べ残し、食べ散らかして帰ります。
あの国はそういった国民が大多数を占めて形成されていますから、国際問題が絶えず起きるのは仕方のないことだと思います。
もちろん全員がそんな人たちではないと思いますが、国民の構成比率の問題でしょう。
あの国が水で揉めているのはメコン川だけではありません。
ロシアとも一悶着ありました。
世界最大の淡水湖で有名なバイカル湖は、総面積31500平方キロメートルもあり、東京都の約1.5倍の広さもあります。
そのバイカル湖であの国の事業体は、2017年に長さ1000キロのパイプラインによってバイカルの水の輸入を、そして2019年にはボトリングによる輸入を試みたそうです。
パイプラインは、モンゴルを横断して中国の甘粛省に水を供給する予定だったのですが、この計画は、当時のロシアの農業大臣や中国のシンクタンクも支持していたものの、ロシアの環境保護団体が反対の声を上げ、プロジェクトは頓挫しています。
今挙げた例はほんの一部であり、日本以外の国では水の確保が深刻な問題になっていて国家間の紛争にもなりつつあるというのです。
そんな中、隣の赤い国にとって北海道というところは、水の確保と侵略計画、軍事的なメリットが魅力になっているのではないかと思います。
今の所地下水を組み上げて輸出しているというような動きは見られないようですが、一体なにを目論んでいるのかわかりません。
あの地に外国人が大量に移り住み、日本人が肩身の狭い思いをして生きるという世界が実現してしまうのではないかと思いますし、水道民営化にしてもどんな品質管理を実行するのかわかりません。
このチャンネルをご視聴の皆さんの情報リテラシーなら、ケムトなんとかという化学物質を大氣中にばら撒かれていることもご存知でしょう。
浄水場の貯水槽に流行り病蔓延対策と偽ったアレを混入される可能性すら普通にあります。
これらは決して考えすぎではありません。
現実的に日本以外の国では、流行り病蔓延防止対策としてのアレになにが混入されていたかという事実は明らかにされており、意識の高い国の国民の運動によってアレはもう禁止になっている国もあると聞きますし、製造会社は虚偽表示で訴訟されています。
ところが日本はそれらの動きと逆行しているのではないかと思うような政策を取っています。
これらの悪政は国民がなにも知らないことが発端になっていることは間違いありません。
今の日本においては、残念ながら国民に主権があるという超基本的なことが崩れていると思いますので、こちら側が賢くなるという自覚を持つことが求められているようです。
いかがだったでしょうか。
日本の政府というのは、特にあの国に対しての政策が甘すぎるというのを感じます。
日本の国土を守ることになんのためらいや問題があるのかわかりませんが、おかしなことを野放しにされたままになっている原因は国民に問題意識が欠如していることから来ていると思います。
バイカル湖の水を守ったロシア国民には、環境に対する問題意識だけでなく、あの国と関わる事の危険性をある程度認識していたのではないでしょうか。
残念ながらあの国による日本への工作活動は想像以上に進行しており、それは沖縄の状況を見ても明らかです。
それに対抗するには、私達国民が問題意識を高めることではないかと思います。
そうすることで、すでにこのような問題に対して奔走している議員たちの背中を押すことになり対策が一氣に進むことになると思います。
そして地球にとってほぼ害でしかないあの国から日本を守るためには、同時進行で彼らのことをよく知る必要があると思います。
今現在のあの国の国内状況は最悪な状態になってきており、国家存亡の危機に瀕しています。
今ものすごい勢いで富裕層が国外脱出を始めており、それを察知したアメリカなどでは共産党員とその家族、親族までも入国できないように対策を打ち出し始めました。
あの国の事をよく理解しているからです。
そうなると日本がますますターゲットになってくると思います。
あの国からの工作を受け、抱き込まれている議員は誰なのかという視点を持って政治を眺める必要もあります。
いつも言っていることですが、まずは私達が問題の存在を知るところから始めるだけで事態は大きく好転します。
この動画がそのためのお役に立てればと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
