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編集後記
トランプ革命が2025年に始まり、世界中に変化が訪れます。
同時に混乱も予想されているわけですが、私たちは悪者退治に喜んでいるだけでは非常に危険な状態になってしまいます。
世界支配を狙う勢力は黙ってトランプ革命によって駆逐されるのを待っているはずがありません。
彼らはあらゆるセクターにその支配力を持っているため、どんなシナリオも成立させることができます。
特にバイオテロ的な社会混乱にはかなり警戒しなくてはいけないと思います。
今まで日本は世界中で蔓延した疫病に対して大きな被害を受けていない理由は、確かに海に囲まれているということも大きな理由となるでしょうが、日本文化によって形作られた発酵食品を食べる食文化があるからだと思います。
ロクでもない輩たちの息のかかった日本政府の者たちからは、納豆菌がやばいとか、道の駅で売っているおばあちゃんが漬けた漬物の販売を禁止するなど日本人から発酵食品を遠ざけると思わざるを得ないことをしてきています。
小林製薬の紅麹事件もその類ではないかと思ったりします。
真相はわかりませんが、日本人には日本人の細胞に適した食生活があることは事実です。
そして西洋食が日本に来てからというものかつて日本にはなかった病氣がとんでもなく増えています。
発酵食品は腸内細菌を健全にして免疫力を上げます。
ぜひ食生活の見直しもしながら食糧備蓄に励んでください。
以下、文字起こし
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、2025年の日本がどのような状況になっていくのかについて情報をシェアしていこうと思います。
世界はトランプ新大統領の就任に向けてすでに多くの変化が現れている中、日本政府の動きはそれとは逆行しているように見えます。
それは岸田首相から始まり石破内閣に引き継がれ、以降加速しているわけですが、それによって割を食うのは私達国民です。
トランプは大統領就任式後にWHOから脱退すると宣言しました。
なぜWHOからの脱退が重要なのかということは今後明らかになっていくと思いますが、私から言わせてもらうなら悪の巣窟だからだと思います。
その悪事には日本政府も片棒を担いできたという側面もあり、私達国民は長年騙され続け、その結果貧困化してきたわけです。
今まで通りこのまま無関心を決め込んでいたら、世界の潮流に乗り遅れるだけでなく日本国民の貧困化は加速することになってしまいます。
この動画を最後まで観ることで、日本の主要メディアが報じたくない、今世界でなにが起きているのかの一部を知ることができると思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
また、真実に迫る情報こそがみなさんにとって重要なのですが、あいにくYouTubeでは配信できないため、そのような動画はメディアブルで配信しております。
概要欄のリンクからご覧いただければと思います。
さて、連日アメリカ次期大統領トランプの言動が話題になっています。
このチャンネルでも何回かに分けてトランプ次期大統領がなにと戦っているかということについて触れてきましたが、そのような見解は陰謀論としてレッテル貼りされてきました。
ところがトランプ次期大統領の声明からディープステートを潰すということがはっきりと宣言され、その存在は広く認められることとなりました。
同時に日本のディープステートは財務省であるという、今までは陰謀論として言われてきたようなことも一氣に真実味が帯びてきたし注目を浴びることになってきました。
さらに国民の多くの認識を変えたのが、実は自民党は保守政党ではなく左翼政党であったという事実ではないでしょうか。
財務省と組んで国民を困窮させる政策ばかりをしてきたという認識が広がり始めており、来年の参議院議員選挙では自民党、公明党、立件民主党は大きく議席を落とすとも言われ始めています。
そして世界に目を向ければロシアのプーチン大統領が戦っている相手もトランプと同じだということの理解も進んでいくことになると思います。
つまりウクライナとロシアでの戦いは、ウクライナの侵略を目的とするものではなく、世界を混乱に陥れて世界支配を実現しようと画策してきた勢力との戦いだったということです。
日本国内では主要メディアの偏向報道の酷さにも、多くの国民が覚醒した動きもありました。
兵庫県の県知事選もそうですし、最近では大阪府の岸和田市でも同様の臭いがしてきました。
面白いのは主要メディアのことをオールドメディアと呼ぶこともSNS上では定着し、いよいよ日本国民を長年に渡って騙し続けてきた悪行も明るみに出るだけでなく、その存在意義すら危ぶまれてきたように思えます。
もしかすると数年先には、NHKの解体や朝日新聞などのオールドメディアは存在していないということになるかもしれません。
すでに今の若者はテレビを観ないし新聞も読みませんから、オールドメディアを情報源としている世代がこの世を去ることになれば、必然的にそうなると思います。
こうしてちょっと前では考えられないようなことが次々と起きているわけですが、果たして2025年の世界はどうなっていくのでしょうか。
2025年1月20日のアメリカ大統領就任式をもって、トランプ新大統領による本格的な革命が始まるわけですが、今回特に注目したいのは冒頭でも話した通り、トランプがWHOの脱退を表明したということです。
このことはトランプ人事の目玉のひとつであるロバート・ケネディによる医療の詐欺を撲滅するという動きと連動しています。
実はトランプによるWHO脱退については今回が初めてではなく、2020年にも同様の声明を発表していましたが、バイデンが大統領に就任した際すぐに脱退を取り消したため実現されませんでした。
地球温暖化に関することに関してもパリ協定を離脱するということが行われたわけですが、2021年にこれまたバイデン新大統領によって覆され、パリ協定に再加入して現在にいたっています。
トランプ大統領が地球温暖化ガスに関して懐疑的な立場を表明しており、カーボンクレジットの取引所のしくみがいかに詐欺めいているかについて見抜いていたわけです。
このカーボンクレジットのカラクリについては、過去に説明動画を配信していますので一度ご覧いただきたいのですが、地球温暖化に対してCO２を悪玉としてその排出権の取引をすることで、世界中の庶民の富を吸い上げるというとんでもないしくみであることも今後は広く知れ渡っていくものと思われます。
トランプ新大統領によるWHO脱退については、国連のトップ層は分担金が大きく減ることによる心配だけでなく、今まで犯してきた悪事も明らかにされていくのではないかと戦々恐々としていることでしょう。
というのも国際連合に対する各国の分担金割合というのはご覧の通りで、アメリカがダントツ一位の負担額になっているのです。
22％もの資金に穴が開くということは国連にとってかなりの痛手であり、アメリカがWHOを脱退することでそこに追従する国も現れてくると思うから尚更です。
実際2020年の時にトランプがアメリカのWHO脱退を表明した時には、ブラジルも同様の動きをしたことからも予想できます。
今回はアルゼンチンやロシアも足並みを揃えるかもしれません。
そうなった時に分担金額第2位の中国が今後どのような動きになるかはまったくの未知数となりますが、WHOのテドロス事務局長は2020年のパンデミックが起きた際、中国を必要以上に擁護したことから、中国の犯罪行為に加担したという疑惑もあるわけです。
今後はトランプチームがこの疑惑の解明をしていくことで刑事責任を問われる可能性もありますので、今頃テドロス事務局長は生きた心地はしていないと思います。
ちょっと話は逸れますが、そもそも国際連合、通称国連とはどのような組織かご存じでしょうか。
日本で国連と呼んでいる組織は平和のための国際機関と学校でも教えられていますが、正式名称は、ジ・ユナイテッド・ネーションズと言いまして、第二次世界大戦で日本を破った戦勝国、連合国のことを言っています。
日本政府は意図的にだと思いますが、あえて国際連合と誤訳して認識を歪めてきたのです。
また、国連憲章には敵国条項というものがあって、日本をかつての敵国と位置付けられていて、日本がまた戦争を行う危険性があると一方的に判断された場合、安全保障理事会の許可がなくても軍事制裁できると定められています。
この敵国条項は国連総会で削除の決議が採択されたのですが、改正をされることなく今も残ったままなので、国会でもその質問書が出されたりしています。
そのような背景があって今、日本政府は軍事予算を強化して自衛力を高める動きが出ていますが、このことを持って日本がまた侵略戦争を起こすと中国が判断すれば、宣戦布告もないまま攻撃を受けてしまうことになるわけです。
このような非常に危険な状態を放置している政権というのは、親中議員が多いということが関係している可能性もありますので非常に危険です。
話を戻しますが、アメリカがWHOから脱退した場合に国連の分担金が大きく減ることになると先ほど言いました。
その際中国は国連での影響力を強化するために分担金を増やすでしょうか。
今中国の経済状況は最悪であり、政府の資金はかなり厳しい状況になっていると言われていますのでどうなるかはわかいません。
もしかすると敵国条項に指定されたままの日本がその分担金の増額を受けてしまうかも知れません。
そうなるとまた名目を誤魔化して日本国民に対して増税をすることになるのでしょうか。
日本政府のバラマキ政策は多くの国民に知られることになりましたが、ウクライナの復興支援にも首を突っ込んでいます。
このような状態を世界のATMだと揶揄されているわけですが、どうやら国民の血税をバラ撒いた先からキャッシュバックを受けているという説が浮上しています。
そのようなことというのは、国家間では全部とは言いませんが結構あるのだそうです。
本当に国民をバカにしている行為なのですが、いずれ悪行は暴かれることになるでしょう。
今後このような浄化作用はどんどん進むことになると思いますし、トランプが敵視しているロクでもない輩たちの抵抗も相当なものとなるのでしょうね。
つまり世界は2025年から数年の間はかなり混乱した世の中になると思いますので、あらゆるシナリオ、可能性を考えて対策することが重要になると思います。
いかがだったでしょうか。
2025年には明らかに世界の潮流は変わります。
長年に渡って異常な社会が形作られてきた秩序が、トランプチームによって革命が引き起こされることで、世の中はまともな社会に変化していくことが濃厚になってきました。
しかしその過程は決して順風満帆ではありません。
この革命はもしかすると5年間続くかもしれません。
それはロクでもない輩たちの抵抗があることは明白ですし、とんでもない社会的混乱を引き起こす可能性があるからです。
私たちにできることは限られていますが、大きく2つあると思っています。
一つは革命の衝撃に備える為に食糧備蓄や資産保全をすること。
二つ目はロクでもない輩たちの存在と歴史を理解する事だと思います。
またこのような状況や真実を一人でも多くの庶民が知る必要がありますので、家族や親友などにも知らしめる工夫をすることが重要です。
ロクでもない輩たちというのは、諸説ありますが総勢6000人ほどしかいないと言われています。
圧倒的少数派である彼らが世界を支配する為の手口というのはいくつかありますが、利益共同体を作って金銭欲や権力欲旺盛な者を抱え込んで手下として手なずけますし、圧倒的多数の庶民を洗脳させるためにメディアを牛耳って洗脳マシーンとして機能させています。
彼らが一番恐れているのは庶民が騙されてきたことに氣付くことです。
冒頭でも言いましたが、今地方自治体の議員やメディアが腐敗していることがどんどん明るみに出てきたというのは、多くの庶民が覚醒してきたからだと思います。
この流れを止めることなくロクでもない輩たちを白日の下に晒して退場してもらう必要があります。
私のチャンネルもそのような流れに少しでもお役に立てることができるように情報発信を続けていこうと思っています。
繰り返しとなりますが、今後どんな混乱に巻き込まれるかわかりませんので、生き延びるための食糧備蓄に取り組んでください。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
