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はじめに
今回のブログは、今後ますます厳しい状況に追い込まれる日本人の生活に関する情報について触れていきたいと思います。
日本国民の大多数はロクでもない輩達による洗脳工作を受けて、まんまと彼らの目論見通りに貧困化してきましたし、中国からの侵略工作も受けて相当危険な状態になってきています。
さすがに経済的困窮状態に陥ってきた人が多くなってきたことと、SNSによる情報拡散によって怒りのエネルギーが集結して行動に出たのが財務省解体デモということになると思います。
しかし一方ではそんな民意をよそにこの先まだまだ大増税が予定されており、だからこそのデモになっているというわけでしょうが、なぜこんなあからさまに日本人や中小企業を苦しめる政策ばかりが決定されていくのでしょうか。
そこには身の毛がよだつような事実があるのです。
大袈裟な言い方に聞こえるかもしれませんが、このまま知らないままなんとなく生活していたら命を取られることになりますので、すでにご存知の方もぜひ今一度確認してほしいと思います。
さて、冒頭でも話した通り、日本という国は30年以上も経済成長をしていないという世界で例を見ない国としても注目を浴びているようです。
さらには文句を言いながらも暴動など起きることもなく、勤勉に働く社会風土も日本だけの特徴となっているようです。
それが良いことなのか悪いことなのかは個人の判断となりますが、少なくとも危機意識が異常に希薄な日本国民が招いた不幸の代表例は、あの液体接種に関することではないかと思います。
すでにその不幸に直面している方の一定数が後悔の念に駆られていることでしょうが、本当の後悔はこれからになります。
どういうことかといいますと、あの液体の普及の本当の目的は単なる製薬会社や既得権益者の金儲けのためではないのです。
その背後にいるロクでもない輩達は金儲けなどどうでもよく、もっと恐ろしい目的を持っています。
その本来の目的を成就するための手段があの液体であり、それによって起きる地獄の始まりが2025年末に起きるという極めて真実に近い情報があります。
もちろんその類の情報はYouTubeではポリシー違反となりますので、メディアブルという日本企業運営の動画プラットホームで情報配信しているのですが、重要なことは早く真理を理解することだと思っています。
まずは今後私たちが直面する増税という手法を用いた日本弱体計画について触れていこうと思います。
今後予定されている増税
生前森永卓郎さんがテレビ出演時にまとめていた資料を見ると、ここ数年で本当に多くの増税があったことに驚いてしまいます。
復興特別所得税のように期間延長も実質的に増税と言っても差し支えのないものだと思いますし、2026年以降の実施が検討されている、もしくは決定されている内容を見ると唖然とするのではないでしょうか。
実はこうした動きはもっとありますが、その中で日本経済を直撃するのはなんと言っても消費増税だと思います。
ここに多くの方が違和感を感じるのではないでしょうか。
報道によりますと、2032年までに消費税20％が妥当だと国際通貨基金IMFが提案しているというのです。
そうです、IMFが主権国家の内政に干渉しているのではないかという怒りです。
その感覚はもっともなことで、実はこのカラクリには、IMFと財務省の関わり合いがあるとしか考えられません。
というのはIMFの副専務理事には財務省の人間が職務についており、そのことは財務省のホームページにも記載があります。
そこにはIMFの総務会に助言・報告を行う委員会として、国際通貨金融委員会、世銀・IMF合同開発委員会が設けられています。
日本では財務大臣を総務、日本銀行総裁を総務代理とし、IMFの意思決定に参画するとともに、上記委員会での議論に貢献しています、と書かれている通り、IMFが言っているということに違和感を感じるだけでなく、実質的に財務省が発言しているというトリックになっています。
いずれにしても現状の政府からは、消費税反対の動きは絶対と言い切れるほど期待できないため、経済的弱者は年々生活の質が落ちていくことを覚悟しなければならないのではないでしょうか。
そしてここまで政治が腐ったかと思わざるを得ないものに走行距離税というものがあります。
これはEV自動車の普及に伴ってガソリン税収が激減したということを口実に新たな財源として浮上してきています。
自動車の走行距離に応じて課され「ネオ自動車税」と呼ぶ人もいるそうですが、この増税が決まったら地方経済は間違いなく衰退していくことになるでしょうし、全国的に影響は出ることはまちがいありません。
また異次元の少子化対策という名の通り独身世帯には納得のいかない増税が行われます。
それは2026年（令和8年）から子育て世帯への新たな支援策として「子ども・子育て支援金制度」として実施されるもので、世代を問わず子育て世帯を支えていくために医療保険料から毎月1000円上乗せする形で徴収される点が特徴です。
口実は子育て世代を全世帯で支え合いましょうという最もらしい口実となっています。
政府や財務省が考えていることと言うのはおそらく、一つ一つの増税金額は取るにたらない金額であり、今日の飯を食うに困るという金額ではありません。
おそらくそういった目論見なのでしょうが、多くの国民に湧き起こる負の感情のエネルギーを甘く見ているようです。
国民の可処分所得が毎年増加している範囲内で課せられる税なら1万歩譲って納得はできるかもしれませんが、もはや大多数の庶民の限界を超えてしまったようです。
その背景には年々増えている非正規雇用労働者の経済的困窮が顕著に現れてきたことにあると思います。
非正規雇用労働者には賃金アップを期待できないわけで、その上で毎年ジワジワと生活がキツくなり、つまりそれは労働人口40％以上を占め始めている人たちの消費能力が落ちているということであり、中小企業や個人事業主などの売上低迷に繋がっていくわけです。
本当に国家財政が厳しいのであれば、国民みんなの力を合わせて強い日本を取り戻そうという氣も起こりますが、次々と明らかになってきていることと言えば上級国民と言われている者達が日本を売り飛ばし利権を貪っているという現状には納得いかないのは当たり前というものです。
世界秩序は詐欺行為の上に成り立っている
どうして国民を苦しめる政策ばかりを推し進めるのでしょうか。
政府やオールドメディアの言う通り理解していては大変なことになります。
結論から言えば、この世はすべて欺瞞や詐欺行為の上で成り立っており、庶民はどんどん貧困にさせられていくという壮大な陰謀によって支配されているということだと思います。
このチャンネルに初めてアクセスしてくれた方の中には、このような発想に引いてしまうかも知れませんが、現実はもっとひどい状況になっています。
私はこのチャンネルでよく情報弱者は命を取られると言い続けてきましたが、2020年以降に始まったあの液体接種によってなにが起きたでしょうか。
メディアブルという動画プラットホームではその衝撃的事実を発信していますが、まともな人間からは出てこない発想、行動によって多くのなんの罪もない人たちが強制的に人生を終えることになっています。
彼らの価値観からすると被害に遭った人達はなんの罪もない人ではないのです。
なんと自分たち以外は人間ではないという信条を持っていて、残念なことに世界中の政府を支配していると言っても過言ではない状態が今現在です。
今回のテーマは増税ですからそれに沿って話を進めることにします。
先ほど話したIMFにもやはり闇が存在しており、その一つにはコロナ禍で決定された約71兆円ものバラマキです。
詳細は割愛しますが、これらの莫大な資金はコロナ禍で苦しむ人々のために使われたのでしょうか。
なんと歴代のIMFの専務理事には3代にわたって、それぞれの国で横領罪などで有罪判決が言い渡された犯罪者が就任してきたという実態があります。
IMFへの参加国は190カ国以上となっており、参加のためには各国それぞれに割り当てられた拠出金というものがあります。
それは間違いなく国民から徴収された税金だろうと思いますが、適格者によって透明性のある運営がなされているのでしょうか。
答えはNOです。
それに関することは今まで陰謀論と言われてきたものとなりますが、トランプチームによる革命によって事実であったということ以上に驚愕な事実がわかってきました。
つまり各国上層部はマネーロンダリングと言ってもいいようなことを長年に渡って行なってきたようです。
それは日本も例外ではありません。
今後日本においては続々と闇の部分が明らかになってくると思いますが、特別会計400兆円という莫大な税金はどこに消えているのでしょうか。
我々にはこれらを追求している国会議員を応援していくしか事実が明るみに出る方法はないと思いますし、売国議員を選挙で退場してもらうことが重要になってきます。
結局世界でなにが起きてきたのか
日本国内では経済的に困窮する人や世帯が増え続けているにも関わらず、絶対に減税をしないところに固執する理由はなんなのでしょうか。
デフレ状態の経済状況下での増税は決して国の経済を発展させることはありません。
そこで浮上するのは、日本政府は日本経済を立て直すつもりがないという仮説です。
私の中では確信していることですが、そんなバカな話はあり得ないと考える人は一度考えてみる価値があるのではないでしょうか。
日本という国を発展させようとするつもりがないというのは、わかりやすく言えば日本という国を滅ぼしたいと考えているということです。
それこそ被害妄想と言われかねないことなのですが、同じように危機的状況になっているのはアメリカです。
アメリカでは政治腐敗や司法の腐敗だけでなく、軍隊や警察などありとあらゆるセクターでの腐敗がかなりひどいものとなっています。
そこで本来のアメリカを取り戻すというスローガンを抱えて登場したのがトランプ大統領ということになります。
そして日本という国も同様に国家存亡の危機に陥っています。
決して国家財政によってではありません。
その背景にあるものが、今トランプやプーチンが戦っている勢力となります。
そのロクでもない輩達というのは、世界を共産主義化や全体主義化させることで世界を支配し、世界政府を樹立しようとしています。
そのように言える根拠は、関係者の証言や暴露の存在もありますし、歴史的に残された一次資料もあります。
それをベースに今起きていること、今まで起きてきたことを考えると非常に辻褄があうのです。
ロクでもない輩達が実現しようとしている世界とは共産主義化された支配体制の実現です。
とても重要なこととして、共産主義を標榜する支配層というのは、食料を支配すれば人民を支配できると考えています。
同時に人民には経済的に困窮させる必要があると考え、搾取構造を維持することに余念がありません。
経済的に困窮させれば、食うためだけに多くのエネルギーを費やすことになりますし、政治に口出しする余裕すらなくなると考えているのです。
こういったことは私の中では確信になっていますが、とりあえずは仮説としてご自身でいろいろと情報を集めるのも有益だと思います。
私たちはオールドメディアから長いこと嘘偽りを刷り込まれてきました。
そろそろ騙されているという状態から抜け出して、彼らが仕掛けてくる試練を生き抜くための準備を整え始める必要があると強く思います。
まとめ
いかがだったでしょうか。
今回は今後の増税に関する情報をお届けしましたが、考えれば考えるほど怒りが込み上げてきたのではないでしょうか。
先ほども言ったように日本という祖国が本当に財政が厳しいのであれば増税を受け入れて、みんなで乗り越えようとする氣にもなりますが、国債という借金の金額だけをクローズアップし、日本国が保有する資産を表に出さないというのは詐欺そのものだと思います。
しかし政府がずる賢いと思うのは、公式に財務状況などを報告しているので見ればわかるという状態であるということです。
それでも借金で国家破綻すると不安を煽り増税を正当化するというのは詐欺そのものであると思いますし、結局は騙される方が悪いというのは、特殊詐欺の犯罪者が持つ価値観と大して変わらないのではないかと思います。
私たちが生きる時代というのは、ロクでもない輩達の計画がかなり進んだ状態になっていることの認識が必要であり、最終的に食料危機が引き起こされるリスクが高まっていると判断した方がいいと思います。
その中で生き残るにはいつも言っていることですが、食糧や日用品、医薬品の備蓄をすることに尽きます。
私たちはこの状況下でなにをどのように考え、どのように行動するかが問われていると思います。
将来的には日本という国は再び栄えることはわかっていますが、問題はその過程で起きる混乱です。
ともに今できることをきっちり実行して、困窮することのないように準備万端整えていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
