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編集後記
ロクでもない輩たち、つまりイルミナティは世界のあらゆるセクターを支配下に治め、非常に狡猾な方法で多くの庶民を騙し、利用してきた。
その悪知恵は知れば知るほど恐ろしいものですが、一旦その手口に氣が付いてしまえばなんということはない、庶民が力を合わせた方が遥かに力強く強力だと思います。
だからこそ、そうならないためにメディアを掌握し、嘘を流布し、同時に人々から歴史を学ばせないようにしていると思います。
世界の流れはグローバル化一辺倒ですが、この流れの恐ろしさは、まるでドミノ倒しのように不幸が世界中を駆け巡るところにあると思います。
それは食料においても同じで、日本人は自ら食糧を自給できる力を失っているため、依存している外国の地域、企業になんらかの問題が偶発的に、突発的に起きた時には多くの人が飢えに苦しみ命を落とす可能性があることをしっかりと認識しなければならないと思います。
何事もないことを祈るばかりです。
が、それは無理なのではないだろうか・・・。
以下、文字起こし
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、日本人の多くが意識していないと思われる食料危機について農業の観点から情報をシェアしていこうと思います。
今までにも食料危機に関する動画は、このチャンネルで結構な数を配信してきました。
一氣見できる再生リストをご覧いただければ、ひとくちに食料危機と言ってもそのような状況に陥るシナリオはいくつも存在していることがわかると思います。
重要なのは、私たち日本人はそのシナリオのひとつでも現実化した場合には致命的なダメージを受けることになるということです。
ところが恐ろしいことに、現実には複数のシナリオが同時進行しています。
今回はその中でも、日本国内の制度的な要因によって日本の食糧安全保障が外国企業の手に委ねられつつあるという危機を取り上げてみます。
制度的な要因とは、種子法廃止と種苗法改正、そして農業競争力支援強化法やTPP参加などであり、これらの背景を注意深く見ると、例の如く改正というよりも改悪にしか思えない内容となっていることがわかります。
これらのことは全否定されるものではありませんが、本当の目的はなんなのかを考える必要があると思います。
私たち日本人に欠けている意識とは、日本は食料戦争を仕掛けられているということにあると私は考えます。
今現在の日本でなにが起きており、将来の日本にどんな災難が起きる可能性が出てきたのかということを理解するためにも、ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、今回取り上げるテーマというのは食料自給率が致命的なほど低い日本においては非常に深刻な問題だと思います。
今世界中が混乱していることはメディアの報道からご存じだと思いますが、重要なのはメディアが報道していないことはなんなのかという認識を持つことだと思います。
メディアが報じないことというのは、言い換えれば国民に知ってほしくない事と理解してもいいと思いますが、メディアは報道しないという自由、権利を主張しているようです。
もちろんそれもある程度の理解はできますが、国民にとって知っておかなければならない重要なことまでメディアの権利を行使されたのではたまったものではありません。
例えば2022年4月1日に施行された種苗法改正法案ですが、国民にはほとんどその内容を知らせることなく決められてしまいました。
種子法や種苗法などについてどれだけの国民が詳細を理解しているのでしょうか。
どうせ農家が購入している農作物のタネとか苗の法律だろうから自分には関係ないということだったのではないでしょうか。
ここでは種子法や種苗法についての細かな説明は割愛しますが、まったく情報を持っていない方のためにざっくりと説明しておきます。
種子法というのは、戦後日本を襲った食料不足、飢餓を2度と起こしてはならないという反省の元できた法律で、1952年（昭和27年）5月に制定されました。
対象はコメや大豆、麦といった主要作物について、優良な種子の安定的な生産と普及を「国が果たすべき役割」と定めた法律です。
地域ごとの氣候や土壌の違いによってもっとも適した種子を後世に残すことが日本人の食の安全を守るという決意とも言える法律でした。
ところが2018年に廃止になってしまいます。
その理由は、種子の安定供給を実現するために公費を使って安く供給することが、民間企業の参入を妨げているというものでした。
その代わりに浮上してきたのが種苗法と農業競争力支援強化法というものです。
特徴は品種改良を成功させた育成者の知的財産を守る法律と言っていいもので、すべての農産物を対象に規定を定めています。
つまり特許を与えることで著作権料などを支払うことなく無断で使用した者に対して損害賠償や罰金、懲役が課せられるというものです。
この件については多くの誤解があったようで、家庭菜園の道が断たれるなどの不安がネット上であがっていました。
しかし対象者は、その特許のある作物を商業目的に使用する者が対象となっており、あくまでも家庭菜園などの自己使用に関しては問われないというものとなっています。
こうして見てみると種苗法の目的である、品種の育成者に知的権利を与え、そのために費やしたコストと労力には、経済的見返りがなければ不当であるという理屈はある程度理解をすることができると思います。
ところが多くの反対論者が出て話題になっていました。
反対する人たちが言っているのは、
1）特許料が発生することで農家にとってかなりの負担増しになる。
2）アメリカなどのグローバル企業に独占される。
などが挙げられます。
この問題が一見ややこしく見えるのは、種苗法改正に反対している者たちの中には中国に忖度していると疑われている人たちが混ざっていることではないかと思います。
そもそも農林水産省がこの種苗法改正についてのきっかけとなった事例として、シャインマスカットやあまおうという世界的に有名な果実を中国が違法コピーし、アジアに向けて輸出することで本家である日本の農家に多大な被害を出していることから、特許権という概念を国内で定着させようとする動きになったわけです。
ところがよく調べてみると、世界規模でユポフ（UPOV)という条約が存在しており、植物の新品種の保護に関する国際条約があって、いわゆる生産者の育成者権というものを強化する国際同盟の存在があります。
しかもそこには中国も韓国も加盟しているのです。
つまり国際機関あるあるなのですが、現実として中国も韓国も日本の優れた農作物を違法にコピー生産し、より安い価格で世界各国に輸出している現状があるわけで、そこにはなんの法的拘束力もなければ、やった者勝ち状態にあります。
なので種苗法改正についての大義名分は成り立っていないというか、効力などないとも言えます。
それでも罰則規定のある国内法を制定されると困る人たちがいるわけで、種苗法改正に反対していたのが共産党と立憲民主党ということであり、どこの国の政治家だろうかということになります。
他にも有識者の意見として、TPPや種苗法改正を反対している人たちを非難している意見も見られます。
そちらの意見としては、
1）特許料を払うのは、育成者の保護を考えれば当然である。
2）特許料といっても許諾料は種苗費の0.2％、米生産費の0.005％にすぎない。
3）種苗法の対象になる特定品種は全体の10％ほどしかない。
4）多国籍企業に農業を乗っ取られるというのは現状そうなっていない。
というものです。
これらの問題を考える時にそれぞれの立場の意見には一定の理解ができるだけに頭が混乱してしまいます。
これはおそらく性善説と性悪説のどちらで考えるかという出発点の違いがあるからではないかと思います。
動画のタイトルにも書きましたが、日本だけでなく世界の国々はグローバル企業による食料戦争を仕掛けられているのではないでしょうか。
そもそもの話として、世界を支配しようとしている勢力は確かに存在していて、時代と共にその形と手法は変わってきていると考えられます。
ある時は植民地時代という悲惨な歴史がありました。
欧米によって武力を使った植民地支配です。
その対象となったのは、アフリカやアジアの国々です。
人を支配して、そこから労働力や資源を搾取して反映したのが、欧米列強と言われた国々です。
彼らが他国と結ぶ条約などには必ず裏の目的があり、なんの警戒心もない国を罠に仕掛け、生き血を吸ってきたわけです。
主要メディアがタブーとして報道しないだけで、今も確実に行われていることです。
このように欧米諸国は他者を支配して富を搾取するということを繰り返してきており、それ以外に彼らが生きる方法はないのではないかと思うほどいつも同じパターンになっています。
それが今現在は世界経済フォーラムなどが進める世界を一つにするという野望であり、その雛形、練習台がEUだと言われています。
その勢力、ロクでもない輩たちはあらゆるセクターを支配下においておりまして、食物メジャーと言われている多国籍企業ももちろんそうです。
食料戦争とは、ビジネス的にその国の産業を支配するということだけに留まらず、極端な発想かもしれませんが、兵糧攻めにしてその民族を滅ぼすことも視野に入っていると考えた方がいいのかもしれません。
そのように考えるのは、ロクでもない輩たちが歴史に残してきた足跡から窺い知ることができますし、世界経済フォーラムでは増えすぎた世界人口を如何に減らすか、如何に増やさないようにするかを包み隠さず議論しているからです。
そのような情報を持たない人にとっては、このような話はトンデモ話に聞こえるかもしれませんよね。
先ほど触れた有識者の意見もごもっともですが、ロクでもない輩たちがいかに私たちの想定外の目的と手段を講じるという発想が欠落していると私は思います。
まともすぎるというか、人はそんなに悪いことも酷いこともしないという前提に立って話をしているように思えます。
問題はロクでもない輩たちが、どんな存在であり、なにを目的にしているかを理解しておかないと、今起きていること、これから起きそうなことは予想ができないということです。
将棋やチェスを例にとればわかりやすいかもしれません。
将棋は相手の玉を獲る事を主目的に展開されるゲームであり、一手一手にその目的達成のための意味があります。
私は下手ですが将棋が好きで、プロ棋士の対戦をネットで観たりするのですが、プロ棋士が打つ一手の意味がどんな展開を目論んだものかを考えるのは非常に面白いものです。
目的は明確であり、その実現に向けたプロセスが面白いのです。
だからこそ、ロクでもない輩たちの目的はなんなのかということの理解をしなければいけないというわけです。
これらのことは決して面白いなんてレベルではなく、おぞましいことを考えていることは明白だと私は思っています。
先日の動画でも扱いましたが、広島と長崎に落とされた原爆の背後にはロクでもない輩たちの存在は明らかになっていて、あの原爆投下は戦争を一刻も早く終わらせるためであった、ということが嘘であることは今現在では明らかになっています。
実態は日本人を使った実験だったわけですし復讐であったわけですが、そんなことをにわかには信じられないことでしょう。
しかしこれは紛れも無い事実であり、その延長線上に日本に仕掛けられているのは食料戦争だと考えた方がしっくりくるというわけです。
冒頭で2018年に種子法が廃止されてしまったわけですが、その背景にあることを時系列で考えると、ひとつの絵面が見えてきます。
その背景にあることとは、日本で種苗事業の民営化が本格化したのはＵＰＯＶ91を批准した1998年であり、その後、「国・地方が公的種苗事業をやっていると民間企業の投資意欲をそぐ」として2018年に主要農作物種子法（種子法）が廃止され、農業競争力強化支援法が制定されたほか、2020年には、種苗法改定が行われ、種苗開発者の育成者権が強化されてきました。
同時に議論され実行されたのがTPP加盟であり、2016年のことでした。
そして先ほど述べた通り種苗法改正が2022年4月1日に施行となりました。
種子法廃止や種苗法改正などは国民に知らせることはあまりないことはもちろんのこと、国会内でもしっかりと議論されることはありませんでした。
まるでなにかに追われているかのように、です。
まるでLGBT法案を強行採決した時のようです。
いかがだったでしょうか。
日本は食料戦争を仕掛けられているという観点で動画を作成しましたが、多くの方との話が食い違うのは、性善説で物事を考えるか、性悪説で考えるかの違いが大きな差を生んでいると思います。
現実的に世界を支配している勢力がなにを目的にしているかの議論から始めなければ、目の前で起きている事の本質を見抜くことはできないと思います。
先人たちが選択したのは、地域に合った種子を保存する義務を国や地方自治体に負わせることによって、利益の損得よりも国民の食糧安全保障を優先しました。
万が一ある地域で農作物の生産に支障が出た時でも他の地域で補うことができましたが、今後種の保存を民間企業に任せた場合には、なにが起きる可能性があるのでしょうか。
まず利益が出なければ生産をすることはなくなるでしょうし、もし種苗生産に甚大な損害が生まれてしまえば、日本の食料保障に重大な問題が生じる可能性があります。
これは異常氣象でも起きますし、戦争が起きても発生します。
もしかすると政治的な問題で圧力をかけてくるかもしれません。
歴史とは、今この瞬間に起きていることの積み重ねからできており、当時なにが起きていたかはある程度の時間が経ってからでないとわからないものです。
第一次世界大戦も第二次世界大戦もそのきっかけはなんであったかは、後年決められましたし、戦争名もしかりです。
ということは、今起きていることがどこに向かっているかは歴史の本質を理解していないと先手が打てないということではないかと思います。
食に関する問題はまだまだいっぱいありますが、最低限国民を守ることに必要なセクターに民間企業を入れないほうがよいというのが、多くの有識者の意見になっています。
水道の民営化もその一つと言えるでしょう。
このような問題を考える時に、利害関係のない人たちが議論を重ねないと歴史の過ちを繰り返すことになると思います。
そしてロクでもない輩たちが考えていることを未然に察知し、その一手はなにを意味しているのかを考えることで大きな抑止力になると思います。
わたしたち庶民にできることはそんなにないと思われますが、決してそうではなく、国民が問題意識を持っていることで、海外ではゲノム編集された農作物の販売を禁止するに至った国もいくつかあります。
それは国民の意識が高かったからできたことであり、日本においてもそれは可能だと思います。
法律は種子法が廃止されたことでもわかるとおり、一度できてしまったら終わりではありません。
日本の国益にそぐわないものは廃止することだってできるわけです。
それには、今現在なにが起きているかの理解はする必要がありますし、自分で考え出された意見を持つことが大切だと思います。
今回は私の考えをシェアさせていただきましたが、意見が違っても構わないと思いますし、他人と100％意見が合うということは基本的にあり得ません。
大切なのは自分で考えて意見を持つことですし、情報を集めるためのアンテナを張ることだと思います。
この動画が皆さん自身の意見を持つことにお役立てできればと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
