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編集後記
今世界で起きている事のカラクリを知る事によって、今後起きうることもなんとなく予想ができる。
つまり対策が可能となります。
その中にはどうしようもないこともあり、それはそれで受け入れるしかないのでしょうが、激動の時代を生き延びるには全力で考え行動していくしかないと思います。
ただ、イルミナティなどの世界支配を狙う勢力は衰退してきているという説もあり、それらを検証するとなるほどと納得のいくことも多い。
だからこそ、あからさまにおかしな行動をとっていることが今報道されているような違和感だらけの情報なのでしょう。
その説の通りに考えると、闇の勢力と言われている者たちはかなり追い込まれてきており、密かにこっそりと計画を進めるという状況ではなく、公開情報からだけでもその違和感は一般人にも感じ取ることができると思います。
イルミナティなどの勢力が衰退してくれることは大いに喜ばしいことではありますが、それでも何事もなく平和が訪れるとは考えにくいので、なにが起きてもいいように対策を講じることは絶対必要なのではないかと思います。
イーロンマスクが人類の味方なのか、そうでないのかは現時点ではわかりませんが、科学技術も諸刃の刃であるわけでイーロンマスクの存在も同様でしょう。
少なくとも今は私たち人類の敵と戦っていることは間違いなさそうです。
以下、文字起こし
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、今話題になっているSNS企業のエックスとテレグラムに起きていることについて情報をシェアしていこうと思います。
この2社の共通点は、言論の自由や個人のプライバシーを守るという点で共通していて、私たち庶民にとって重要な局面を迎えていると思います。
しかし、多くのかたが今起きていることの重要性に氣が付いていないかもしれません。
エックスはブラジル最高裁判所判事から事業の停止命令を受け、テレグラムの創業者はフランスで逮捕されました。
いったいなにが起きているのでしょうか。
それぞれの政府機関が言っていることはもっともらしく聞こえますが、単なる口実に過ぎないのかもしれず、本当の狙いは庶民を真実から遠ざけるためかもしれませんし、だとするならこれは国家権力の横暴と言えるのかも知れません。
そして重要なのはこれが世界規模で起きていることであり、日本もその例外ではないということです。
日本国内においては、災害発生時に出回る偽情報被害を受けないようにするというシナリオで多くの国民の同意を得た上で行なう真の狙いは、不都合な真実を語る情報発信者の口封じである可能性があります。
ぜひご視聴のみなさんにおいてもそのような視点で、エックスとテレグラムが直面している問題や事件を検証してほしいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、冒頭に話をしたエックスとテレグラムに起きていることは、全く別の出来事に思えますが、実は事の本質は同じだと私は考えています。
あくまでも私の私見ですので、そんな考え方もあるんだくらいで聞いてほしいと思います。
エックスについて知らないかたはそんなにいないと思いますが、テレグラムというSNSアプリを知らない人は結構いるかもしれません。
日本でのSNSで圧倒的なシェアを誇っているのはLINEですが、月間アクティブユーザー数は9500万人と言われています。
一方で世界に目を向けると、世界第一位はフェイスブック、第二位はYouTube、第三位はfacebookのメタ社が所有するWhatsAppとなっており、それぞれ月間アクティブユーザー数は、フェイスブックで29億人、YouTubeで25億人、ワッツアップで20億人となっています。
今回取り上げるエックスは4億3600万人、テレグラムは5億5000万人から間も無く10億人になるといわれており、LINEの5倍ほどの規模を誇っています。
やはり英語圏の市場規模というのはとんでもないことがわかります。
その中で特にエックスとテレグラムがここ最近メディアを賑わせているのは、個人のプライバシーを守る、自由な発言を尊重していることから起きている問題と言えます。
と言ってもエックスで起きていることと、テレグラムで起きていることは表面上違いますので簡単に説明すると、エックスで起きていることとは、8月30日にブラジルの最高裁判所のモラエス判事によってブラジル国内でのエックスの利用に停止命令が出されたということが起きました。
なぜそんなことが起きたのかというと、ブラジルでは、2022年10月に大統領選挙がありまして、現在のルラ大統領が当選しました。
しかし、この選挙には不正があるとしてボルソナーロ前大統領の支持者がエックス上でヘイトスピーチを投稿したり、大統領府襲撃が行われました。
その際に関係した数十人の身元情報開示と、彼らのエックスでのアカウント停止をモラエス判事が要求していましたが、イーロンマスクはそれを無視した結果がブラジル国内での業務停止命令に繋がっているようです。
ちなみにボルソナーロ前大統領は保守右派であり、ルラ大統領はリベラル左派という立ち位置となっています。
察しの良いかたならきな臭さを感じていることと思いますが、その直感はおそらく正しいことだと思います。
というのは、なんとなく2020年のアメリカで起きたことと驚くほど同じパターンだとおもえてなりませんが、そう思うのはわたしだけでしょうか。
あの時、前大統領は合衆国憲法に保障された権利を最高裁判所やFBIがことごとく踏み躙り、様々な仕打ちを受けましたし、今もなおそれは継続中です。
今回のブラジルでのエックス社に起きたことは他にもあって、全く別会社のスペースエックスの口座凍結まで実行しています。
これは法治国家では起きてはならないことであり、まるで共産主義国家がなしうる悪行だと思います。
まだまだ他にも言いたいことはありますが、エックス社の件はこのくらいにしておいて、テレグラム社の件に移ります。
報道によりますと、2024年8月24日にフランス当局はテレグラムの創業者で最高責任者のパベル・ドゥーロフを逮捕したそうです。
容疑はアプリを通じて行われている詐欺や麻薬取引、テロ行為の助長といった犯罪を放置したという疑いなのだそうです。
このテレグラムというアプリには非常に際立った特徴があって、メッセージを送る際には高度な暗号化がされるため途中で情報が漏れることがないことなどから、今現在ではウクライナ軍もロシア軍も使用しているほどの優れたツールなのです。
しかも発信したメッセージは一定時間を経過すると自動消去されるため痕跡が残りにくいということから犯罪組織や反政府コミュニティで利用されているというわけです。
こうした優れた機能からユーザーは10億人に迫る勢いだということです。
このフランス政府の動きに対してロシアからも批判が出ており、ドゥーロフとの面会要求に対してなんの返事も返ってこないと言います。
かなりざっくりとした概要ですが、みなさんはどのように感じましたでしょうか。
ネットではどのような反応が見られるのかと確認しましたが、案の定のコメントが寄せられていました。
その内容について取り上げることはしませんが、みなさんもぜひヤフー記事に寄せられているコメント欄を一読する価値はあると思います。
私はそれらのコメントを読むことで頭の体操になりますし、自分の考え方の客観的チェックにも繋がるので助かっています。
テレグラムの創業者の逮捕劇について、多くの専門家は犯罪に利用される通信プラットフォームを提供していることが問題となっている点はかなり無理があるという意見が出ています。
というのは犯罪の温床と言えば、どこぞの動画プラットフォームにも言えることですが、どう考えても詐欺案件と思われる広告が流されていると思われますし、みなさんもそのような広告を目にしたことがあるのではないでしょうか。
それはどのSNSでも言えることだと思います。
秘匿性の高い通信サービスを売りにしたサービスであるにも関わらず、利用者の通信内容をすべて監視できていることは本末転倒であり、個人の権利侵害にもあたりそうですよね。
例えるなら、めちゃめちゃ切れ味の良い包丁を作っている会社の包丁を使って犯罪が起きた時に、その包丁を作った会社の社長が逮捕されるというようなことが起きているのが現状だと思われます。
ブラジルでのエックス社の件でも言えることですが、政府当局が本当に法律に沿った正しいことをしているとは限りません。
このような発想が今現在の日本に住む私たちには必要であり、決して他人事ではないという認識を持つことが必要だと思います。
今回のことは、誰もが理解を示す口実を取り上げて、SNS規制強化の流れを世界的規模で展開しようとする意図を感じます。
あくまでも私の妄想です。
そんなわけないとか、馬鹿げてる、なるほどそういう見方もできる、などご視聴のみなさんがみずから考える時のお役に立てればと思いますが、今回のブラジルとフランスで起きたことは日本でも起きるのではないかと私は危惧しています。
日本では台風災害や地震被害が出た時に、動物園からライオンが逃げ出して街を歩いているなんていう偽情報が、SNSに流れるなどしたことがありましたが、その地域の人たちに不安を与えるということで罪深いことだと思います。
だから多くの人は、偽情報や事実と違うことをSNSで発信したらそれなりの責任を取る事になるということに対して、あまり反対することはしないような氣がします。
そこが狙いで、本当の目的はそこではないと私などは考えてしまうのです。
つまりどういうことかというと、偽情報とはなにを持って偽だと判断できるのでしょうか、
だれがそれを判断するのでしょうか、という疑問が残ります。
どこぞの動画プラットフォームでは、政府やWHOが公表していることが正しい情報であって、それ以外は事実に反した情報であるとしてペナルティを課しています。
ちょっと考えただけでもこんな理屈が法的根拠を持って規制が始まったら、もはや法治国家とは言えない恐ろしい国になってしまいます。
そういう観点で見るとブラジルとフランスで起きた事の異常さと危機的状況が理解できてくるのではないでしょうか。
確かにあからさまに犯罪者を擁護していたら、また話は別で問題は深刻だと思いますが、今世界で起き始めていることはそんな特殊なケースではないと思います。
そんな手に乗らずに考えなければならないのは、世界中の一般国民がどんどん真実に触れ始めているという事実が、ロクでもない輩たちにとっての脅威になってきているという考え方もできるのではないかということです。
秘匿性の高いSNSが犯罪者に利用されるという面は確かに否定できないと思いますが、それを言うならスイスの銀行の立ち位置はどうなのでしょうか。
まさに犯罪の温床なのではないでしょうか。
前に動画にしたことがありますが、スイス銀行には中国共産党の幹部の資産が1000兆円もあるということが言われました。
当時その資産を凍結して2020年の流行り病で被害に遭った人たちへの救済金に使えばいいなどという意見があったようですが、結局どうなったかわかりません。
あらゆる犯罪によって得た資産を使ってスイス銀行はそれを運用し、その利益はスイス国民が享受しているわけですから、これはどうなのでしょうか。
言論の自由については香港にあったアップルデイリーという新聞社の創業者が、自由を訴えて中国政権にものを言ってきたわけですが、結局は政府転覆を狙った反政府行為であるとして逮捕され企業は潰れてしまいました。
私たちの多くは、世界でなにが起きているかを主要メディアやネット上で流れる情報によって知る事になると思いますが、額面通りに間に受けていては意図しない方向にミスリードされる恐れがあるので氣をつけなければならないと改めて思いました。
いかがだったでしょうか。
犯罪の摘発と言論の自由の関係は非常に難しい問題であることは事実です。
しかしこんなことを言うのはなんですが、その犯罪組織と捜査機関は裏で繋がっているという実態があるわけで、事実人権問題に関わる犯罪に多くの国が関与しています。
これは陰謀論でもなんでもなく、厳然と存在する現実です。
実際のところは、多くの国民の理解ができるような形で口実を作り、真の目的は自分達の不都合な真実を隠蔽するための工作である可能性があるのです。
しかしこういった可能性を語ると言うのは、事実とされていないことから偽情報という扱いになり規制され始めていくことになります。
まさに盗人猛々しいとはこのことで、嘘情報を流している主要メディアにはなんのお咎めもないという異常さの方を考える必要があります。
その延長線上には、私たちや子供たちが危険になる恐れのある政策が目白押しです。
これらの異常な状況を改善するにはなにができるのか。
それはいつも言っている通り、事実を知ることだと思いますし、いつの間にか植え付けられてきた常識を疑うことだと思います。
今回もお伝えしたいことを表現することに苦労しただけでなく、もっと踏み込みたいところもあったのですが自粛しました。
あくまでも私の考えを述べさせていただいたわけであり、必ずしも正しいとは限りません。
みなさん自身の考えを持つことにお役に立てればと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
