記事をお気に入りに登録する【編集後記】
ブリックス経済圏については、その有効性について様々な意見がありますが、私個人的にはブリックス経済圏の実現などにどんな問題があったとしても、反アメリカ、反ドル覇権の狼煙が上がったこと自体を重要視しています。
この流れはどうして起きたのかということについては、自分で掘り下げていかないと大手マスコミの偏向報道からは実態が見えてきません。
輸入大国日本に住んでいる私たち日本人は、世界における立ち位置がどういう状況にあるかの情報を掴んでいないと高い確率で危険に晒されると思います。
自分や家族の身を守らなければならないという人には必要な情報だと思います。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画では、ブリックス参加国が増え続ける状況を受け、今後世界の秩序はどうなっていくのか、私たちに降りかかる試練はどうなるのかについて考えてみたいと思います。
ブリックス通貨発行は随分前から取り沙汰されていましたが、多くの専門家はトーンの差はあったものの大方はあり得ないと言っていたと記憶しています。
専門家からは新たな貨幣が登場するということの難しさを説明している動画もありましたが、今回ブリックス経済圏の脱ドル化への宣言とも受け取れる100ブリックス紙幣の発行がなされ、南アフリカ駐在のロシア大使が在アフリカのアラブ首長国連邦の大使に贈呈しました。
これはアラブ諸国のブリックス参入を記念してのことだそうで、正式な紙幣発行ではないと思われますが歴史的出来事だと思いました。
もちろん、今後ブリックス通貨がどうなっていくかはまったくの未知数だと思いますが、私たちは歴史的瞬間に立ち会った事になります。
今後は急速に世の中の動きが激しくならざるを得なくなるでしょう。
もしブリックス紙幣の発行が実現された場合、今現在のインチキ経済をぶっ壊す事になり、当然ながら私たちも煽りを受けます。
私たちはどのようなマインドセットを行い準備すれば良いのでしょうか。
ドルが抱えている黒歴史というものを知ることで今後の傾向が予想できるかもしれません。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、今世界は本当にあらゆるセクターで揺れ動いていますが、冷静に見ると覇権争いだと言えると思います。
それは全体主義と共産主義の戦いであるとも言えるし、アメリカとアメリカのドル覇権によって煮湯を飲まされてきた国々、キリスト教徒とその他の宗教との何世紀にも渡る争いであったりするため複雑に見えてしまうと思います。
ブリックスに参加の国同士でもいざこざはあるので、決して一枚岩となっているわけではないのでしょうが、敵の敵は味方という微妙な関係になっているようです。
そのような複雑な世界状況の中で絶妙なバランスを取っているのがインドかもしれませんが、不甲斐ないのは我が国日本です。
かつて先人たちは、アメリカや西欧諸国の長年にわたる植民地政策に異論を唱えて大東亜共栄圏を発表し、戦争に突入していったことで数百年に渡る植民地時代が終わるきっかけになったわけです。
ところが、現代においてはアメリカを始めとする西側諸国による経済力を使った新たな植民地政策が存在していて、そこに異を唱えて立ち上がったのがブリックス経済圏であり、そこには日本の存在はありません。
今ペトロダラーシステムの崩壊が始まったと言っても過言では無い状況となりましたが、このシステムやアメリカが行ってきたとんでもない政策を振り返っていきながら、今後私たち庶民に降りかかるとばっちりについてイメージしていこうと思います。
金本位制は今現在の経済システムでは採用されていませんが、今話題になっているブリックス通貨が金本位制を導入すると言われています。
金本位制というのは、もともとは1816年にイギリスで始まった制度ですが、現在の世界では撤廃されています。
今の金融経済がインチキだと言われるところはここにあって、アメリカの最大の輸出品はドルと言われているように、必要ならば印刷すればいくらでも世界中のものを手に入れることができるという状況にあります。
金本位制では、紙幣とゴールドは交換できるので安心でしたが、今現在はいくら紙幣による資産を築いてもただの紙屑になるというリスクがあります。
だから資産保全のために資産家は知恵を絞っているという事になるわけですが、これは税金の取りっぱぐれを防ごうとする国とのイタチごっこであるということもできます。
もし噂通りにブリックス通貨が金本位制でスタートしたら、大変魅力ある通貨になると思います。
ここでアメリカドルによる金本位制について、細かな経緯は省略しながら説明すると、かつての基軸通貨だったポンドは第二次世界大戦後にその覇権を失いアメリカドルが基軸通貨となっていきます。
それは1944年7月に連合国46か国が米国のニューハンプシャー州ブレトンウッズに集まり、ブレトンウッズ協定が結ばれました。
この協定は、戦後の復興を促進する新しい国際通貨制度を設計するのを目的にしたものなのですが、アメリカは 第二次世界大戦において国内の被害がなかったため第二次世界大戦後のヨーロッパ復興に優位に働き、強く安定した経済は豊富な資源に支えられ、ポンドに変わる基軸通貨の地位を築いたのでした。
ブレトンウッズ協定においてゴールド1オンスが35アメリカドルの交換レートに固定され、ドルを基軸とした金本位制が誕生しました。
その後、各国は貿易を行うために金塊を大量に米国に送り、ドル紙幣に変換していき貿易を行っていきました。
米国財務省は世界各国から集まる金塊を複数箇所に分けて安全に保管して莫大なゴールドを保有することになります。
金本位制ではいつでもドルとゴールドの交換ができたのでアメリカの信頼度はます事になります。
ところがこれも長いことは続きませんでした。
1971年8月15日、ニクソン米大統領によってニクソン・ショックという衝撃的な事態が起きたのです。
何が起きたかというと、いきなりドルとゴールドの交換停止を発表し、状況は一変しました。
歴史的大事件とはこうしていきなり起きるものなのでしょう。
各国から集まったゴールドはどうなったのでしょうか。
なんと、ドルとゴールドが等価交換できるということでアメリカに預けたわけですが、いきなりドル紙幣とゴールドの交換はできないと発表があったことでゴールドを没収されたという形になりました。
こうなるまでには流れがあって、結果だけ簡単に言えば貿易赤字が続いていたアメリカの状況をみて、ドルに対する不信感が高まっていました。
つまり、自分達が預けたゴールドはちゃんと交換されるのだろうかという疑惑です。
銀行でも一旦そうなると預金引き出しに人々が集まり取り付け騒ぎが起こり銀行は倒産します。
つい先日アメリカの中規模銀行が破綻しましたが取り付け騒ぎからの倒産でした。
それは最近中国でも起きましたが、銀行は預金引き出しを停止しましたし、銀行によっては普通預金という名の投資をしていたので戻すお金はありませんというとんでもない詐欺を行って人民が怒り狂っていました。
似たようなことを当時のアメリカ政府がしたということになります。
世界中の中央銀行は一瞬にしてドル紙幣は、ゴールドと交換できないただの紙屑になったわけですから文字通りニクソン・ショックが起きました。
もう少し詳しく話すと、1960年代後半当時のアメリカは、膨大な貿易赤字となっていて、アメリカドルの流出が起きていました。
当時のアメリカは、国内経済問題、上昇するインフレ、ベトナム戦争での多額の出費という三重苦に直面していて、それまで獲得していたアメリカドルの安定性、つまりゴールド1オンス当たり$35の固定レートを保つことができるのかどうか疑う国が多くなってきたというわけです。
先ほど言ったように、こうなると世界中の中央銀行はアメリカドルをゴールドへと引き換えはじめ、貿易赤字によるドル紙幣とゴールドの流出が続くことになります。
こうして約30年に渡って守られてきたブレトンウッズ協定が破綻することになりました。
その後のアメリカドルの紆余曲折はまだまだ続くのですが、一言で言えばアメリカドル覇権を維持するために酷いことをして覇権国家としての地位を守ってきたのです。
その辺のことは前の動画でも触れましたが、基軸通貨としてのドルがあるために自由に貿易を行えない、アメリカの意にそぐわないことをしたら経済制裁を受けるなど、さんざん横暴なことをアメリカはしてきていますから、アメリカに対しては怒りにも似た感情を持った国がかなり多い事になります。
アメリカがテロ攻撃の標的になっている理由は、宗教的弾圧であったり経済的弾圧によることもあれば、イラク戦争などに代表されるように武力による弾圧もあったわけですから問題はかなり根深いものとなります。
そして今ブリックスという反アメリカと言ってもいい経済圏が動き出しています。
明らかに脱アメリカドルを表明しており、それらの国々は農作物の輸出国でもあり石油産出国、鉱物資源国であることが特徴です。
歴史的に見ても基軸通貨の地位が揺らぐ時というのは不信感から始まると思います。
今アメリカドルに対する信頼は鉄板であるかのように多くのメディアや専門家も言っていますが本当にそうなのかは自分で冷静に判断するしかありません。
経済の話は様々な要因によっていかようにも変化しますから、今後の展開を予想することは難しいとは思いますが、アメリカが覇権国家の地位を維持するために行ってきたことは、非道であり許せないことばかりです。
今後の展望を考える時に必要なことは、どんなに栄華を誇った帝国でも滅んでいったというのが歴史的事実です。
その中で2600年以上も続いている日本というのは本当にすごいわけで、今一度日本が世界に誇れる精神世界や文化を見直す必要があると思います。
ところが現在の日本政府は100％アメリカに追従しています。
それがどんなにおそろしいことか。
アメリカは広島・長崎だけでなくほかにも約10箇所ほど原爆を落とそうとしていたことは公文書ではっきりしているのですが、自分達の利益のためなら人の命など虫ケラほどにしか考えていないと見るべきで、だとしたらこれから日本を盾に中国と一戦交えるように工作しているかもしれません。
事実、現在行っている日本の軍事力強化は国連憲章の敵国条項に違反している可能性もあり、一連の動きは罠かもしれませんよね。
それにしても日本の安全保障を考えた時に心配事は尽きませんが、アメリカを除く石油産出国のすべてがブリックスに参加表明していると言っていいほどの勢いになっていますから、また日本はエネルギーによって窮地に追い込まれることになるかもしれません。
さらには事が起きた時には食糧安全保障について政府はまったく力を入れていませんので日本人の６割が餓死するというレポートもまんざらではなくなってきます。
馬鹿馬鹿しい政策ばかりを目にしていると、まことしやかに言われている日本人絶滅計画って本当にあるのではないかと思ってきてしまいます。
多くの国民が経済苦に陥っている時に、消費税を15％に上げることになりそうですが信じられません。IMFがなんと言おうと関係ないし、そのIMFには財務省からの人間が出向しているわけですから国民を舐めすぎだとも思います。
これでもまだ目が覚めない日本人が大多数を占めるのでしょうか。
いかがだったでしょうか。
動画のシナリオを書いていて怒りが込み上げてきてしまいましたが、それでも私たちは冷静にすべきことをしていかないといけませんね。
今後私たちを襲ってくると考えられることはいっぱいありますが、生きるか死ぬかを考えた時には、優先順位を高くしなければならないのは食糧備蓄と日用品の備蓄に尽きます。
ドルベースの経済システムに翳りが出てきている以上、あらゆるリスクが浮上します。
わかりやすいのは値上げと品不足ですから、経済的立場が弱いと自覚している人は、優先すべきは食糧備蓄です。
究極に最強なのは、自給自足に近い生活を送ることができる人だと強く思います。
財産などなければ経済危機に怯える必要もないし、食べるものはなんとかなるという状況を目指すことが得策かもしれません。
人によって価値観はいろいろですから、みなさんご自身で考えてみる必要があります。
今回取り上げたアメリカによる一方的な金本位制の廃止は当時とんでもない詐欺案件と言ってもいいくらいの事件だったと思います。
つまり何が起きてもおかしくないのであり、日本においても厚生年金廃止案が出ていたり、預金封鎖の可能性もないとも言えないわけですよね。
とにかくボーッとしていたら命取られるということを今一度肝に銘じて情報収集し、自ら考える習慣を持つことが大切だと思いました。
来月から始まる値上げラッシュは流行り病と同時に起きるかもしれませんので、すべきことを明確にしてひとつずつ取り組んで生き延びていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
皆さんの応援が次の動画作成の力になりますので、いいねボタン、チャンネル登録、通知設定をオンにしていただけると嬉しいです。
また、コメント欄へのご意見、ご感想の書き込みもいただけたら励みになります。
最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
