記事をお気に入りに登録する【編集後記】
日本の農林官僚と農協の罪は本当に重い。
自分達の利益のために同胞の命を奪う行為に加担している。
そんな奴らがのうのうと生きていられるこの社会が異常なのではないだろうか。
食料自給率などは突き詰めてみれば、化学肥料のほぼ100％を輸入に頼っているわけだから実質は0％。日本は自分達だけで命を維持することができない状態だ。
かといって今更どうすることもできないと感じてしまう。
とりあえずプランターでの野菜は作ることは始めたが、根本的に住む場所を変えないと個人の食糧安全保障を考えた時に解決の道はない。
ということで、移住計画を練り始めましたがそのために必要な資金や収入をどのように確保するかなどの課題が山積み。
しかし目指せばなんとかなっていくことは経験則で学んでいる。
これからチャレンジだ。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、日本の食料自給率が一向に上昇することがない理由についての不都合な真実に触れていきたいと思います。
日本の食糧安全保障を考える時によく問題視されることとして、食料自給率の低さがあると思いますが、一向に改善されるどころか徐々に悪くなっています。
このことについて不思議に思う方も多いのではないでしょうか。
農林水産省のホームページを見ると食料自給率の向上の取組について表明しているのですが、一方で主食用米を減らす政策を行っているという事実もあり、言っていることとやっていることの矛盾がこんなにもはっきりしたケースは珍しいのではないでしょうか。
今の日本にはこういった不思議なことが多くあるように思えます。
官僚と呼ばれる人たちというのはたぶんエリートと言われている人たちが多いわけで、こういったことを放置しているのには、どうしようもない事情があるのではないかという仮説が浮かび上がってきます。
もし私たち国民の食糧安全保障を犠牲にしなければならないほどの事情があるとしたら、これはとんでもないことなのですが、現実的な問題としてますます自分の身は自分で守らなければならないという覚悟が必要です。
この動画が万が一の備えをするための意識改革に繋がると思いますので、ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、最近の日本政府の動向についてみなさんはどのように感じていますでしょうか。
例えばアメリカからの兵器購入に関してなどは、何をいくらで購入するかについては機密上一般国民に開示できない部分もあるでしょうが、軍事専門家の情報を確認しますと、今現在アメリカから購入している兵器のほとんどは旧型であり、在庫処分で購入させられているのではないかということが言われています。
しかも、通常の数倍もの価格で、です。
つまり現在のアメリカ大統領の言い値で買わされているというものです。
そんな馬鹿なと思うのですが、最近のK首相は国民の疲弊を顧みず海外にお金をばら撒いているのを見ると、そういう事実もあるのかもしれないと思うわけです。
しかし、こういった傾向は過去の歴史を見ると歴代の首相も同じですし、それに加えて日本企業がどれだけアメリカから嫌がらせされてきたかという例は枚挙にいとまがありません。
今回のメインテーマとなる食料自給率について農林水産省は、食料自給率を上げると口では言ってはいるものの、実際やっていることは真逆であるという背景には、アメリカの農産物を買うように圧力がかかっているということがあります。
ご覧の図のように日本の食糧というのはほぼ輸入に頼っている状況になっています。
これらの指標にはカロリーベースと生産額ベースというものがあるのですが、例えば農作物で言えば化学肥料のほぼ100％を輸入に頼っているので食糧安全保障という観点で言えば、事が起きたら日本は食料自給はほぼできないと思った方が現実的だと私は考えています。
農作物の種子はF1種のものが増えているのですが、毎年新たに作付けするには種を外国企業から購入しなければなりません。これもほぼ輸入に頼っています。
では主要作物の主な輸入先を確認しますと、何を見てもアメリカへの依存率が一位になっています。
詳しく見てみると農産物全体では23％、とうもろこしでは73％、小麦は45％、大豆75％、牛肉42％、豚肉27％となっています。
こうして客観的にデータで確認しますと恐ろしくなりますよね。
日本の伝統食である醤油すらまともに作れなくなっています。
これらについては過去の流れを確認するとよくわかります。
1951年にサンフランシスコ講和条約が結ばれ、日本のアメリカ統治が終了しやっと日本が主権国家となったと思いきや、同時に結ばれた日米安保条約が曲者でした。
言ってみれば日本は主権国家となったわけではないということです。
というのは1960年1月に改定された新日米安保条約というものを締結しますが、何が変わったかというと経済協力条項が加わったことで高度経済成長が実現したとも言えますが、食糧自給には大きなマイナスが発生しています。
日本は戦後に起きた飢えを2度と起こさせまいと食料自給率が80％まで改善されていました。
しかし1965年（昭和40年）には73％となり、以降下落の一途を辿っています。
戦後アメリカ統治下での日本は、日本の伝統食からパン・ミルクなどの西洋食を推し進められ、米を食べると馬鹿になるというプロパガンダを受けるとともに、アメリカの大規模農業から生産される莫大な食糧の在庫処理場として日本が利用されるということになりました。
ところが一方で日本人の底力、努力によって自動車などの工業製品がアメリカ製品を凌駕する事になっていき、アメリカの貿易赤字がどんどん大きくなっていったんですよね。
日米貿易摩擦ということなのですが、それはフェアな自由競争の結果のはず。
しかし、日本政府はアメリカに押し切られ、国内農業の保護を理由に拒んでいた牛肉やオレンジの輸入自由化という方向に舵を切ってしまったわけです。
ざっとこうした流れを振り返るだけでもアメリカの自分勝手な振る舞いと、はっきり断れない日本政府の腑抜けさに情けなくなります。
この構図は、アメリカの利益のために日本国民の食糧安全保障を犠牲にしていることになります。その結果日本の食料自給率は37％まで落ちることになっていますが、今後まだまだ落ちると思います。
先ほども述べましたが、実質的には種も自給できず、肥料も自給できない現状は、日本人を飢えさせようと思えば簡単にできてしまうことを意味しています。
こういった事実をみるとアメリカは日本を同盟国と言っていますが、果たして対等と言える付き合いをしているのでしょうか。
アメリカによって辛酸を舐めさせられた日本企業がどれだけいるでしょうか。
日米関係を知る上でも少し例を挙げておくと、有名なところでは半導体産業です。
ジャパンアズナンバーワンとまで言われた日本の半導体産業は1990年代には世界シェアの半分を占めていたのですが、1986年に締結された「日米半導体協定」によって翳りが出てきます。
この協定は10年間続き、その内容たるや日本に対する言いがかりとも取れるもので、たとえば、DRAMで日本が70％という圧倒的シェアを占めているのは、「ダンピングによる安売りをしているのではないか？」との疑いをかけられ「価格は米国政府が決める」というとんでもない取り決めでした。普通では考えられないことであり、これはひどいことのほんの一部に過ぎず、これらの嫌がらせによって日本の半導体産業というのは凋落していき現在に至っています。
まだあります。
日本の自動車産業です。
自分達の車が売れないのを日本の責任にするということをしてきており、それはある意味今も継続中です。
今はトヨタ叩きのためにEV車以外をEU圏から締め出すという動きです。
これは残念ながらEVの敗色が濃厚で、EV車だけを強制するという全体主義的な発想が、選ぶのは消費者であるというトヨタの消費者目線の経営が勝ったと言っていいほどの状況になっています。
さらに日本製のOSトロンの例もありました。
OSとはコンピューターのプログラムのことで、今現在はマイクロソフトのウィンドウズ、アップルのマックOSがありますが、日本製のOSトロンもかなり優れたものだったのですが、今まで述べてきたことに似たような妨害に遭い頓挫しています。
競争に負けたことを他者の責任にするのはよくないのはもちろんですが、あまりに不平等な、そして日本政府もグルではないかと思うような政策によってどうしようもなかったというのが本当のところだと思います。
戦争に関して言えばアメリカという国は、利益のためなら何でもしてきました。
人の命など虫ケラほどにしか思っていません。
アメリカには素晴らしい点はたくさんあるのですが、アメリカに巣食うグローバリストが問題です。彼らが何を考えており、日本をどうしていこうとしているのかという理解をすることは本当に重要です。
今は北朝鮮のミサイルや中国の脅威によって防衛費の増額をする流れになっていますが、手放しに賛成できないのは、日本に戦争を起こさせることを考えているのかもしれないからです。
この辺の話題については今回は割愛しますが、歴史を学ぶ必要があるというのは、相手が何を考えていて、何をしてきたのかという事実を知り、今後の可能性を知ることだと思います。
今まで述べてきたように農業以外の産業でも日本は辛酸を舐めてきています。
戦前の日本人は優れた外交力を持った政治家が数多くいて、世界の国々と対等に渡り合ってきました。
大東亜共栄圏構想を発表したことなどは日本人として誇り高いものだったと思います。
数百年続いていた奴隷社会に異議を堂々と唱え、結局は西欧諸国による植民地時代に終わりが訪れました。
残念ながら現実には今も違った形で植民地政策は続いているのですが、今回取り上げた食糧安全保障において、あらゆる食糧関係において首根っこを掴まれている日本は絶滅の危機に瀕していると思っても良いのではないかと思います。
このチャンネルでは、食糧危機に関しての動画を多く配信していますが、食糧危機に至るシナリオが多過ぎて絶望感すら感じてしまいます。
今年の秋から新たな流行り病の蔓延を予告しているかのようなアメリカ大統領の発言や、あの世界機関からのなんとかパスポートの普及の話も出ており、2020年の流行り病の蔓延以上のことが起きる可能性がありますので準備しなくてはいけません。
なにしろ実行部隊がその可能性を言っているわけですからもはや陰謀論ではありません。
これらについての動画を作成することは、チャンネル消滅への王手がかかっている今の状態ではなかなか踏み込めないのですが、工夫して配信できるようでしたらやっていきたいと思います。
いかがだったでしょうか。
今回は日本の食料自給率について現状の危うさをお伝えするために、アメリカが日本にしてきた数々の不条理な事実を簡単に振り返ってみました。
そして今は日本を戦争に巻き込もうとしているとしか思えないことも窺えます。
これもアメリカが過去にやってきた常套手段です。
今回の問題はかなり深刻で解決には困難なことだと感じると思いますが、私は解決できると思っています。
それらの背景にはグローバリストがいるわけですが、なんと日本国内にもいますし、政府内、司法、官僚にもいるのではないでしょうか。
ただ朗報もあって、今世界で起き始めていることは、反グローバリストの動きが活発化してきているということです。
日本人の中にも真実に目覚め始めている人が増えていますが、それは残念な事に身内から犠牲者が出た事で氣付いたという最悪とも言えるケースですが、確かに日本にも変化が訪れていると思います。
食料自給率の低さもかなり危険なわけですが、草の根運動で日本の農業の復興をすべく立ち上がっている人たちも多く出始めています。
なのでそう言った意味では楽観的なのですが、その過程ではどうしても犠牲になる人も出てくることは間違いないと思います。
急に明日からグローバリストがいなくなるわけではないから当然です。
何が起きるかわからない中で私たちが生き延びるためには、食糧備蓄や日用品の備蓄をしておく事です。
そのような行動が食糧危機を早めるということを言う人もいますがナンセンスです。
食品ロスは年間1500万トンにも上りますし、缶詰などは外傷がなければ20年でも問題なく食べられるのに、三分の一ルールによって廃棄されています。
食糧備蓄に使っていれば何割かは食品ロスにならずに済んだはずです。
パニック買いのように需要と供給のバランスが一氣に破壊されるようなことをせずに、徐々に計画性を持って備蓄していけば生産側も対応できるというものです。
食糧備蓄など必要ないと言っている人に限って、いざという時に慌てて買いに行くのかもしれません。
自分や家族の安全を守るという確固たる目的のためには、雑音には耳を傾けないマインドが必要になると思います。
アメリカ大統領が予告している強制的なロックダウンが日本でも発生したら、能天気に生きている者が真っ先に飢える事になると思います。
まさに自己責任となりますので、理解している方は少しペースを上げて備蓄をした方が良いと思います。
共にグローバリストやその他のロクでもない輩たちが駆逐されるまで生き延びるための知恵を絞っていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
