記事をお気に入りに登録する【編集後記】
今世界中で起きていることというのは、私たち庶民にとっては苦難な出来事ばかりです。
その流れは2023年以降激しくなっていくと言われています。
それらのこともなんとなくそうなっているのではなく、仕組まれたことだと思ったほうが対策しやすいと私は考えています。
これは決して陰謀論で言っているのではなく、歴史的事実からそのように考えたほうが辻褄が合うからです。
何を信じるかは個人の自由ですが、あらゆる可能性を考慮し、あらゆる角度から考察して身を守るための方法を考えるには既成概念を取っ払う必要が必要です。
共に生き延びることを考えていきましょう。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、間も無く起きる大失業時代についてお送りしたいと思います。
そして後半にはマウイ島のことについて軽く触れていきたいと思います。
時間の経過と共にマウイ島の件について触れることは危険な香りを感じ始めてきたので、その内容だけのコンテンツは控えようと思っています。
一見脱線する話に感じられるかと思いますが、今回メインで取り上げる大失業時代の到来の流れとは根底でしっかりと繋がっていると思いますし、そのように理解した方がよいと思っています。
いずれにしても最近世界で起きていることの特徴は、わかりやすくなってきたということです。
なにがわかりやすくなってきたかということを知る事がこれから起きる大難を小難に変えるためには必須の感性だと強く思います。
この動画をご覧になっていただいている方は例外なく情報収集の重要性を認識している方だと思いますが、みなさんの考察にお役に立てる内容になると思いますので是非最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、このチャンネルでは2023年は大変な年になるということで、足元では水道光熱費などの物価高騰、根本的な話としてはグローバリスト達が目指す世界はどんな危険が潜んでいて、それらによって私たちが自らの身を守るための方法としての食糧備蓄などを取り上げてきています。
今回はこれから起きる大失業時代の到来について情報をシェアーしていこうと思いますが、これは今後私たちを襲う多くの試練を知ることになるひとつの切り口に過ぎないと私は感じているのです。
ということで、その事象についてとりあげていきますが、つい先日クロネコヤマトとして有名なヤマト運輸がクロネコDM便とネコポス業務を日本郵便に委託するという報道がありました。
サービス名などがまだ未定であったりして完全にはどうなるかはわかりませんが、わかっていることといえば、ヤマト運輸が宅急便以外の取り扱いを日本郵便に完全移管していくというものです。
巷ではメルカリ便がどうなるのかなどについての話題が多い中で、配達員の雇用契約解除も話題になっています。
なぜヤマト運輸が日本郵便に業務委託するのかという話は、話が長くなるので割愛することとして、配達員の雇用契約解除にフォーカスしてみようと思います。
この配達員というのは全国に3万人もいるそうで、案の定個人事業主としての契約をしており、一部では集団訴訟の動きもあるそうです。
この訴訟はなかなか困難なのではないかと思います。
というのは日本においては伝統的な雇用形態はなくなっていく方向にあり、グローバリスト達が求める世界では、現在のアメリカのように今日突然解雇を言い渡され、今すぐ私物を持って退社しなければならないという文化です。
なので企業側が都合よく人員を解雇しやすくするために非正規雇用制度のようなものを作ったわけですし、今回のクロネコDM便やネコポスの配達員であるクロネコメイトは業務委託契約に基づいて仕事をしていたわけで、いわゆる正社員のように労働基準法や労働法令で守られることはありません。
今回の報道を受けてほとんどの人が他人事として聞いていたと思いますが、私はこれから始まるインボイス制度や2024年問題によって引き起こされる大失業時代の到来を感じました。
インボイス制度という切り口で今回のことを見れば、消費税の負担をヤマト運輸側が負担したくないと考えた可能性はあるでしょうし、株主目線で言えば、収益性の低いクロネコDM便とネコポス業務を手放して利益率の高い宅急便に人員を投入しさらなる利益向上に舵をきるべきだと考えるでしょうし、実際そういった背景があることは間違いないと思います。
これらは、セブン＆アイホールディングスが利益率の低い事業であるイトーヨーカ堂を切り離すことを株主から突かれていたことと同じだと思います。
利益を生まない事業、企業はどんどん淘汰されて無くなればいいというのがグローバリスト達の考えることであり、そこに生活の基盤を置いている者達の事情は自己責任という構図が正当化されているのが今後の潮流になっていきそうです。
そしてなんでも効率、利益率を最も重要視し、正当化されていくのがこれからの日本だということの認識を持ち、自分の生活にどのような影響が出てくるのかを考えていく必要がありそうです。
この流れ、発想は水道事業や過疎地域の公共交通網にも大きな影響を及ぼしてきます。
バスや電車の赤字路線をどのようにしていくのかという問題について今回は扱いませんが、水道事業などの赤字については事業を止めるわけにもいきませんので、水道料金の大幅な値上げは避けられなくなりそうですし、そうなりつつあります。
最悪なのはグローバル企業に事業を売却してしまうという流れですが、これには反対しないと金がない者は水も飲むなということになります。
話を戻しますと、クロネコヤマトと日本郵便による業務委託という流れは、これからますます各業界に広がると共に、非正規雇用者、個人事業主の失業の嵐がやってくると思われますので、該当の仕事をしている方、今回のことで言えば宅急便価格のさらなる大幅値上げは確実視されていますので家計負担、事業を行っている方なら収益内容の改善が急務だと思いました。
さて、話は変わってマウイ島の火災についての報道を聞いていて、私の中で疑惑がますます高まったという情報をシェアーしていこうと思います。
BBCのニュースで氣になる記事がありました。
記事を取り上げますと、ご覧のように、TwitterなどのSNSで拡散されている情報は偽情報だという検証記事です。
どんな感じの記事かというと、米ハワイ州マウイ島の大規模な森林火災について、うそや誤解を招く情報がインターネットで拡散されている。
謎の勢力がレーザー光線で災害を引き起こしたといったものまである。
という書き出しで始まり、エネルギー兵器についても語られています。
記事によると、今回の森林火災が自然災害ではなく、「誰かの指示によるエネルギー兵器」や「レーザー光線」、あるいは爆発によって引き起こされたものだと主張する動画や画像が、数百万回も閲覧されている、とあります。
そしてこちらの画像については、この動画は元々、今年5月にTikTokに投稿された、チリでの変電設備の爆発をとらえたものであると言い、これらの事象についてもチリ政府が認めているということらしいです。
そしてワイオラ教会に当たっている光の線については、元画像には映っておらず、デジタル加工されたフェイク画像という見解となっています。
次のこの画像については、米オハイオ州の製油所での焼却処分の様子で、最初に投稿されたのは2018年1月だったことがわかり、光の筋は「太陽柱」と呼ばれる現象で、寒い日に氷の結晶が反射してできる目の錯覚だと記事には載っています。
そして、マウイ島で住宅や車両が焼失している中、木々がまだ立っていると主張する映像も出回っています。
この映像が、火災が故意に作られたもの、あるいは本当の原因が隠されている「証拠」だという主張については、倒れていないヤシの木と共に、燃えた草木もしっかりと映っているというものや、ツイッターでのコミュニティーノートでも他のユーザーからおかしいとの指摘が出ている、ということも書かれています。
最後にエリートによる土地の収奪というタイトルでは、マウイ島の森林火災の原因はまだ分かっていない。
しかし、土地を奪うために故意に火災が起こされたことを示唆する実体的な証拠は一つもない。ということを記事にしていますが、これらの記事について皆さんはどのように感じましたでしょうか。
私が感じたのはいつもの常套手段だということです。
いつも現地の方の目撃情報はどこかにすっ飛ばしておいて、SNSに投稿されている画像や動画の意図的な加工や、過去の動画を投稿しているなどというところを指摘し、例えば遠く離れた日本のほとんどの人は、やっぱりまたフェイク情報だったのかという感情を抱かせて煙に巻くというやり方だということを感じます。
確かに実態的な証拠を示すことは難しいことかもしれません。
しかし、現地の多くの人たちが見たものはなんと説明するのでしょうか。
逆にTwitterにフェイク画像や動画を投稿したのはやらせだということも大いにありうると思います。
ロクでもない輩達がなにも対策せずにこんな大胆なことをするわけがありません。
そういえば今回の大惨事を見て思い出したことがあります。
今回のマウイ島の山火事が仮に再開発するための土地収用の強硬手段とするなら、お隣の赤い国ではそのような状況の時に何をしてきているかというと、退去命令に歯向かっている人が住んでいる住宅を、まだ住んでいる状況でブルドーザーなどの重機で家を破壊してしまっています。
中には人がいるのに、です。
当然こんなことができるのは、バックに政府が付いているから罪に問われないということだからでしょう。
全体主義、共産化が進めば進むほどこのようなことになっていきます。
アメリカにおいてはまだ法治国家としての片鱗が残っていますから、地元住民が土地を売らないということに対して隣の赤い国のようなことはできません。
そうなると最新技術を使った事故を装うしかないのではないかとも考えられると思っています。
今回の大惨事から学べることは、私たちは弁護士でもなければ裁判官でもありませんので、確固たる証拠に基づいて疑わしき者は罰せずという精神に則る必要はありません。
現地の方が見たもの、状況証拠から推察して自分の身を守るための参考にするしかありません。
彼らは情報戦のプロですから、多くの方がミスリードされると思いますし、実際彼らの工作員によるフェイク画像や動画も投稿されていることでしょう。
これが情報戦の一部だと思います。
ちなみに、2020年の大統領選の時にも数々の証拠映像についてファクトチェックが行われましたが、目撃者情報をよそにフェイク情報と認定されました。
そして、そのファクトチェックをしている機関が世界経済フォーラムの参加者であったという事実から、逆に証拠映像の真贋が判断できたという笑い話もあります。
今回の出来事は、いろいろな情報について私たちの考え方、捉え方も問われているということも感じました。
いかがだったでしょうか。
マウイ島では今も充分な救援活動を受けられないまま地獄を味わっている方も多いと思います。
明日は我が身ということを念頭に入れ、自分の身や家族を守るという思考回路を強化していく必要があると感じます。
冒頭で取り上げたクロネコヤマトの件についても、日本においてこれからは利益最優先という流れは止まらないと思いますし、非正規雇用者の割合が増す中で弱者は法による保護はほとんど受けられない立場に追い詰められて来ているということの認識を強めながら、経済的弱者の増加がそのまま大不況に突入するという可能性について考える必要を感じます。
本当に世の中あらゆるジャンルから試練が襲いかかってきていますが、これらはグローバリストの断末魔だと私は信じています。
証拠がなければなにをやってもいいというロクでもない輩達に対抗するには、こういった事実を知る人を増やすしかないと思います。
正しいことをしなければならないと考える圧倒的多数の庶民が、事実を知った時に世の中がひっくり返されるのだと思っています。
恐怖を感じると彼らの思う壺です。
できる限りの対策をして、あとは楽しいことに目を向けて生き延びていきましょう。
最後となりましたが、マウイ島で被災してお亡くなりになった方々のご冥福をお祈り申し上げると共に、1日も早い日常が戻ることを願っております。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
