記事をお気に入りに登録する【編集後記】
まもなく中東情勢によるものと、アメリカ、中国の経済ショックが全世界を襲うことになると感じています。
ロクでもない輩たちによって、あらゆるオプションが用意され一つの目的に向かうようにセットされてきたことが状況をみていて理解できるようになった。
ロクでもない輩たちは時間をかけてコツコツと目的を達成するためにやってきのだということがよくわかる。
しかし、その計画がどんどん遅れてきていることも理解できる。
結局は、ロクでもない輩たちの悪巧みは頓挫することになると思いますが、やはりその過程では庶民の犠牲は出てしまう。
生き残るためには、大難を小難に変えるための思考と努力、行動をすることで切り抜けられるはずだ。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、2024年の世界がどうなるのだろうかと感じているかたもいると思い情報を集めてみました。
2023年は多くの方にとって大試練になると言われておりましたが、確かにSNS上では水道光熱費の値上げをはじめとした物価高に多くの悲鳴が聞かれました。
2024年はどんな世の中になるのか非常に氣になる所だと思います。
正直楽観的になれる要素は見当たらないのですが、これもきっと悪いものが膿として出ているという一種のデトックスだと信じています。
それでもそういった好転反応とも呼べる現象には痛みも伴います。
今現在はGDP世界1位と2位のアメの国と隣の赤い国の国内経済や治安などはボロボロになってきていますが、これは時代の変わり目に見られる現象なのかもしれません。
今回は、この二つの経済大国で起きている事について情報をシェアーしていこうと思います。
この2国の経済が日本に影響しないわけがありませんので、この動画が今後どのようなことが起きる可能性があるのか、そのためのマインド設定にお役立てできるのではないかとおもいます。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、2024年はどうなるのか氣になるところですよね。
新年までにはまだ10日弱残している状況ですが、中東情勢も緊迫していますし、肌感覚的にはなかなか厳しい時代になると感じます。
今回はアメの国と隣の赤い国の状況を取り上げていきたいと思いますが、興味深いのは経済大国であるこの２国が揃って大変な状況になっているということと、その２国が自由主義・民主主義と社会主義・共産主義の代表国でもあるということも興味深いと思います。
隣の赤い国は社会主義・共産主義と言ってもかつての鄧小平が改革開放政策を導入してからというもの、純粋な社会主義・共産主義国家とは言えないわけですが、隣の赤い国に関していうと、社会主義・共産主義と自由主義・民主主義の共存は最悪の国家になるというのが今の私の感触です。
どちらにしても、所詮人が人を統治するというのは限界があるということなのでしょうか。
今後は出鱈目な経済システムの破綻を迎える事になると思います。
出鱈目な経済システムというのは、あくまでも私見ですが、搾取構造になっていて富めるものはどんどん豊かになっていき、そうでない者は努力してもなかなか報われないという構造のことを言っています。
今両国とも庶民の生活が困窮を極めている状況でありながら、富裕層は不景氣などどこ吹く風状態です。
高級品の売れ行きが好調であり、ファストフードの業績が好調という傾向です。
ただ最近の状況というのは、単純に年収が1000万円以上あっても生活困窮するという状況になってきているので、一概に年収がある程度あるから生活が豊かだとは言えない状況になってきています。
まずアメの国の状況について、前の動画でも触れましたので詳細はそちらをご覧いただきたいのですが、今年に入ってから立て続けに5つの銀行が破綻してしまいました。
そして今回情報を集めている中でびっくりしたのが、家賃の滞納率です。
前の動画で商業用不動産価格の下落、空室率が高くなっているという情報をシェアーしましたが、企業と個人ともに家賃の滞納率がとんでもない事になっているというのです。
マサチューセッツの民間調査機関アライナブルが2022年11月に、6236人の小規模事業主を対象に実施した家賃支払いに関する調査によりますと、滞納率は11月に41％に達し、2022年はじめ以降で最も高くなったそうです。
その理由として、賃料の上昇に加え、消費者の支出額縮小やインフレの影響が挙げられているのですが、さらにNY地域では全国平均よりも高い49％の事業主が家賃を滞納しているという状況です。
そしてその約1年後の2023年11月30日の記事によりますと、依然として企業の家賃延滞率は41％をキープしていることがわかります。
ところが、会社四季報の記事によりますと、アメの国の経済は堅調であり回復傾向にあるとの発表をしていますが、情報の出処はブルームバーグということで大統領選前の時期ということで忖度が働いた記事なのでしょうか。
企業の家賃延滞率の悪化というのは決して楽観視できるものではないと思うのですが、みなさんはどのように感じますでしょうか。
投資をやっているかたというのは、公開された情報から色々なことを予想して投資判断をするのでしょうが、その情報の精度というものに影響を受けますから判断が難しいでしょうね。
私は金融のプロでもなければ投資家でもないので難しい統計などはあまり見ることはありません。
ただ世の中でなにが起きているかの情報を集める時には、どちらかというと統計には出てこないことを参考にすることが多いです。
というのは統計が出てくるまでにある程度の時間がかかりますし、そもそも統計から漏れているデータもあることを知っているからです。
もちろん全部がそうではないでしょうし、統計が信じられないということもありませんから、それらを含めトータルでどのように判断するかだと思います。
大切なところなので少しわかりやすい例を挙げると、日本国内のホームレス調査結果が実態を把握できていないということがいい例かもしれません。
統計ではホームレスはさほど増えていないということですが、前線でホームレスの支援を行っている団体は増加傾向にあると言っています。
その政府系機関の統計にはネットカフェや友人、知人の家にお世話になっている人、車で寝泊まりしている人などが抜けています。
それはホームレスの定義から外れている、つまり時代の変化に対応できていないということになるのでしょう。
そしてその統計は、公務員のかたが勤務時間内でホームレスとしての定義にある公園や駅などを現地調査するわけです。
ところが、今の生活困窮者というのは普通に勤務しながら自宅を失っているという人たちが増えているわけです。
もちろんそんな統計はどこを探してもありませんので、第一線の現場で支援に携わっている方達からの生情報や、SNSなどから察するしかないわけですが、そういうホームレスという定義に外れてはいるが、現実に住む家がない人たちの実態は現地調査ではわからないということになります。
そういう人たちが増えるということは企業の業績にどのように影響するのでしょうか。
あきらかに不要不急の消費はしませんしできませんので、外食産業は大ダメージを受けることは容易に想像できます。
そういった現実が今のアメの国でも見られるのではないでしょうか。
企業の41％が家賃を滞納しているということは、当然ながら払うだけの収益を生み出していないわけです。
今年に入ってアメの国の銀行が立て続けに5行破産したわけですが、その原因の一つが預金引き出しによるものだと言われています。
アメの国の人たちのクレジットカード残高、遅延率も過去最高を記録していることは前の動画でも触れましたが、庶民にはもう預金残高を食い潰してしまい現金がない状態になっており、クレジットカードの限度額を全て使い切って、さらにはBNPLという最終借金制度まで広がり始めているわけです。
その結果が企業の家賃延滞率の上昇につながっているのではないでしょうか。
その原因は流行り病蔓延によるものではないと思っています。
もともと借金をする人が増え続けることが経済成長だということに無理があったのではないでしょうか。
だからそのおかしなことの破綻が流行り病によって前倒しされただけという考え方もできるかもしれません。
いずれにしても、アメの国の国民の消費は今後上がることはないと思います。
もしそれならばどうなるかですが、企業は生き残りをかけてリストラすることは容易に予測できます。
リストラによる経費削減の次に残された方法はもうないわけですから、今後はかなり厳しい状況になると思います。
すでにアメの国のIT企業では2022年からの大量リストラの真っ最中です。
とはいえ、アメの国においてIT企業の占める割合というのは、米国全体の2％、約500万人しか雇用していないし、2022年11月までに約187000人がレイオフやリストラされましたが、アメの国全体の0.1%程度に過ぎないという側面も持っていますので、統計データはどのように理解するかで大きく変わるので難しいところですよね。
日本はどうかというと、国土交通省が家賃保証会社に対して行ったアンケートで家賃滞納が増えたと回答した率が64％と、驚きの結果が出たという記事がありました。
一方で、日本賃貸住宅管理協会の統計によると、1ヶ月滞納が0.8％、2ヶ月滞納が0.3％ということでアンケート結果との差はありますが、アメの国に比べたら状況はまだましと言えるかもしれません。
正直肌感覚とはかけ離れた感じがしますので、違和感は感じますが、どう考えるかということになります。
ただし先ほどのアメの国の家賃滞納は企業の統計であり、日本の統計は個人ということになりますので注意は必要でしょうが、ある程度の傾向は掴めるのかなと思います。
最後に隣の赤い国の状況ですが、こちらはもはや回復の見込みはないと見て良いと思います。
隣の赤い国というのは、このチャンネル内でいつも言っていることですが、反面教師的な貴重な存在であるということです。
つまり道徳心、倫理観が欠如したら社会や経済はどうなるかということを現実にやってくれているということです。
そして私の中で日本社会の腐敗度を判断するバロメーターにもなっています。
例えばビッグなんとかという自動車販売会社の不祥事が少し前に話題になりました。
修理金額を増やすためにわざとお客さんの車を壊したり、店の看板が通りから目立たないという理由で街路樹に枯葉剤を撒いて枯らしてしまったという信じられない事実が発覚しました。
これらの事は日本社会においては異常極まりないのですが、隣の赤い国ではいちいちすべてがこんな感じで、それが日常なのです。
日本では話題になるというレベルではなく社会問題にもなっていますが、隣の赤い国では社会全体がそのような倫理観で動いています。
そもそも政府事態が出鱈目ですから民間の状況は推して図るべしという感じです。
今隣の赤い国の経済は明らかにご臨終を迎えているのですが、手の施しようがなくなった中央政府からは、SNS上で景氣が悪いとか、将来が不安だ、などの投稿をすることを禁止されており、違反者は罰金、逮捕されます。
そして公務員の給料は半年も未払いであったり、過去に払ったボーナスの返金を求めていたり信じられないことばかりが起きています。
そして大問題なのは不動産業界の崩壊です。
問題の深刻さは計り知れないものがあり、そのひとつに完成しない建築物が数千万個あるということです。
竣工しないのに住宅ローンを払わなければならない人たちが一体どれくらいいるのかわかりませんが、生活は破綻してしまっています。
こういった詐欺的な社会構造によって被害にあう消費者は購買力などもはや残っていない訳です。
もちろん全員ではありませんが、そのような人たちがどのくらいいるかの統計はありませんし、あったとしてもあの国の統計はまともなものはなにひとつありませんが、出鱈目なりに推察はできます。
つまり被害については少なめに発表するし、自慢できることは誇張して発表しますからわかりやすいと言えばわかりやすいのです。
そこであの国の国家統計局発表のデータを見てみると、流行り病蔓延後に消費は回復傾向にありつつも実店舗が4000店舗閉店していると言っています。
鉛筆舐めなめして作った統計がありますがここでは紹介は控えます。
それとは別で北京の駐在員による報告によると、今年1月から10月の間で飲食店の閉店や倒産が100万件超えたとのことです。
個人消費が落ち込んだということと、値下げの価格競争が激しくなり、相次ぐ閉店・倒産ということになったといいます。
これらの傾向はこれからの日本と似ている部分があるかもしれません。
あの国の庶民にはもはや消費能力がなく、値下げしたものしか買わないし、予約してからでないと行けない飲食店はもう行かず、安いファストフード店で済ませるという消費の格下げ現象が起きています。
そして店舗に行っても見ているだけで買わないという消費者が増えていると言います。
そんな中国で新たに生まれた言葉に新型貧困というものがあります。
これはなにかというと、不動産バブルが実質弾けている状況で住宅価格が下がり、マンションを処分しようとしても売却損が出るために損切りしてまで売却できないというマインドが働いて逃げ遅れてしまう。
デフレ状況では、多くの人がまだ下がると市場を判断して、購入を先に伸ばそうとするために売買が成立しないということが起きます。
なので今までは不動産をベースにした資産によって派手な生活をしていた人たちの中から、資産のベースとなっていた不動産価格の暴落がおき、基本的に借金にて購入しているのでその支払いが大変になってきているというのです。
彼らは借金によって複数のマンションを所有し、大企業で高給を得ているのに、複数の住宅ローンの返済に追われ、使えるお金が少なくなり、最低限の生活しか送れない状態に陥ります。
このように資産持ちだと思われていた人たちのキャッシュフローに異常が起きて生活困窮に陥り始めている状態を新型貧困と呼んでいるらしいのです。
そして隣の赤い国では、当局がいよいよ失業率が20％を超えた時点で今後は統計発表はしないと宣言しました。
実質的な失業率は、当局の隠蔽体質を考えても50％前後になっているのではないかと言われています。
そうなると仕事がない、借金があるという者達が日本に来る可能性は大いにあります。
こういった背景を知った上で目を光らせていないと、親中議員が日本に来た彼らに失業手当を配るというとんでもないことをやるかもしれません。
知らないというのはこういうところから考えても騙されるということになります。
いかがだったでしょうか。
こうしてGDP世界1位と2位の国の経済状況を見てわかることは、庶民の生活困窮によって企業の業績が悪くなっていき、それが店舗や企業の閉店・倒産に繋がり、それがまた消費の冷え込みになるという負のスパイラルに陥っていくということが起きているのです。
日本においては今、不動産業界が好調だと宣伝したり、株式投資などを国を上げて推していますが、果たしてこれはどのように考えたら良いでしょうか。
いつの時代でも儲ける人はいますし、どんなにバブル景氣で盛り上がっていても損をする人もいるでしょうからまさに自己判断だと思いますが、なにも考えず雰囲氣で高額ローンを組んだりしている人はいいカモにされる確率が高くなるのではないでしょうか。
中東情勢や南シナ海での緊張状態がどうなるかというのも氣になります。
日本においては2024年問題によって建築業界や運送業界の倒産が相次ぐと予想されていますので、やはり大不況の波は襲ってくると考えた方がいいかもしれません。
増税や物価高も上昇傾向にありますので、消費者にとって逆風になる要素がてんこ盛りです。そうなるとアメの国と隣の赤い国が陥っている状況に近づいてしまいます。
いろいろなオプションを考えて対策する必要がありますね。
そのための備えとは、今の時点で生活困窮に近いのであれば、Wワークをして収入を上げる、または世帯収入を上げることを考えつつ、物価高によってあらゆる物の値段が上がる前に備蓄するということが大切なのではないでしょうか。
食糧備蓄においては、中東情勢はこのまま収まって平和が訪れるとはとても思えませんので、急ピッチで進めないと後悔することになると個人的には感じています。
周囲の人たちがどんな判断をしようとも自ら考えて対策をするというマインド設定が生死を分けることになると思います。
考えすぎとか、大袈裟だとか言われようとも、なにかが起きた時に痛い目に遭うのは自分や家族であるということを再認識して取り組むべきです。
またその身内の理解を得られない状況にある人もいるでしょうが、強い氣持ちをもって乗り越えていくしかありません。
何事もなければ食べればいいだけの話ですから。
ぜひこれから起きる可能性の高い大難を小難に変えて生き延びていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
