記事をお気に入りに登録する【編集後記】
心配していたことが起きそうです。
中東情勢はまさに一触即発状態で、このまま収まるわけがないという状況になってきました。
今現在生きている人で飢餓を経験した人などはいないと思いますが、いったいどんな状況に陥るのでしょうか。
略奪に次ぐ略奪が展開されてまさにカオス状態という事になるのでしょうか。
とにかく生き延びるには食糧備蓄、日用品の備蓄が絶対条件だが、なんの準備もしていない人たちがいることに驚きしかない。
生き延びるために今できることを確実にやっていくしかないだろうな・・・。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、加熱する中東情勢によって、いよいよ日本のエネルギー危機が現実味を帯びてきた状況の中で、併せて起きる食糧危機についての情報をシェアしていこうと思います。
中東情勢がこれだけ緊迫している状況にも関わらず、私の周りの人たちは日常の喧騒に追われ、海外情勢はもちろんのこと、食糧備蓄や日用品の備蓄などには全く興味がない状態です。
その割にはスマホゲームを暇さえあればせっせとやる姿を見ると、まるでハツカネズミが回し車の中をひたすら走っている様に見えてきてしまいます。
そんなことはどうでもいいのですが、今回エネルギー危機が発端となって引き起こされる食糧危機について、驚きの事実が判明しました。
いつも疑問に思っていたことをデータから計算してみてわかったことを動画にしてみました。
もし日本向けのタンカーが通常通り航行できなかった時に起きる危機的状況を数値で見ることで、深刻な状況を理解できると思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、みなさんはどの程度中東情勢に対して危機感を持っていますでしょうか。
私の家ではテレビを置いていないので、普段テレビ番組を観ることはないのですが、それでも出先でテレビを観ることはあります。
報道から伝わる印象は、この状況はそう簡単に収束するものではないということです。
情報によるとイスの国とハマ部隊が一時停戦に向けて合意がなされる可能性を報道していましたが、いつもと違う中東紛争の今後の展開が氣になるところです。
ホルホル海峡やバベデブ海峡、そしてスエ運河の緊張状態がいよいよ戦火を伴う状況になってきたように感じます。
これらの海域が封鎖されることになると困るのは日本だけではないので、最悪はないとは祈りつつも現実としては可能性がゼロではないというところが重要です。
フー部隊やイラの国の革命部隊がいかに過激なのかを知っていると、簡単には事態の収束がつくとは思えないのです。
いずれにしても、何事もなかったようにはならないことは確実であり、日本や他国への影響も出てくると思います。
もし日本が輸入する原油や天然ガスの供給に支障が出た場合に突きつけられる現実は
1）停電、または計画停電
2）物流ストップ、または遅延
などがわかりやすい現象だと思います。
ところが、ここから派生する問題が深刻になります。
停電や車両の燃料が無くなる、不足するということは生活も一変しますが、仕事にも大きな影響が出ます。
仕事というのは生活に必要なお金を稼ぐことであり、そこに問題が出るということは、もはや個人の力ではどうしようもない状態になります。
企業においては債務を実行できなくなる会社は多数出てくるでしょうし、個人においてもそれは同様です。
経済はまるで生き物のように日々動いていますから、債務不履行、支払い遅延が発生した時には、そんな時にも法律はエネルギーなしで稼働していますから経済は崩壊に向かってしまいます。
どの程度の規模の問題が降りかかってくるかわかりませんが、50年前に起きたオイルショックによって日本は半年間ほどあらゆるものの値段が高騰したと思います。
しかし、今起きている紛争の雰囲氣はかなり異常な状態になっていると思いますので、一旦均衡が崩れたら年単位で混乱が生じるかもしれません。
それは数日で終わると思われていたウとロの紛争が、まもなく2年近くなることでも理解できます。
そして、今回お伝えしたいこととして食糧危機についてもかなり深刻な事態になります。
ご視聴のみなさんも日本の食料自給率37％とかいうことを聞いたことがあると思います。
これも数字のトリックがあったりしているので、本来はどうなのかということが大事なのですが、野菜を作るにしても、必要とされる化学肥料のほぼ100％を輸入に頼っているのが実態です。
下手すると種もグローバリストにその権利を抑えられ始めているので、日本の真の食料自給率とはどのくらいなのでしょうか。
少なくとも都心部では、大規模災害時においてインフラが寸断されてしまった時に物流は麻痺するわけですから、食料自給率はゼロだと思います。
これは考えてみれば恐ろしいことで、大規模地震でもそうなりますし、可能性としてどのくらいあるかわかりませんが、軽油やガソリンがなくなった時には物流がストップするので、大規模地震発生時と似たような状況になります。
都心部に住んでいる人たちの中でこのような状況をある程度把握して備えている人はどのくらいいるのでしょうか。
ミドリ安全株式会社が行った「2023年度、 家庭の防災対策実態調査」では、子供と同居している20歳から49歳の母親800人に対して実態調査を行ったところ、食糧備蓄を実施している家庭の数は3年連続で増加しているものの、その内容が驚くばかりです。
というのは、たった約60％しか食糧備蓄を実施していないという結果が出たのです。
これを聞いてみなさんはどのように感じたでしょうか。
意外と多くの人が備蓄していると感じたでしょうか。
では、その備蓄は何日分かというと、たったの3日分です。
参考までに結果の概要をリストアップしておきますと、
・防災食（非常食）の備蓄率は59.9％（3年連続増加）、
「全く備えていない」は35.7％。
地方別備蓄率は関東地方が74.0％でトップ、最も低いのは東北地方の45.0％。
・防災食（非常食）を備えられていない理由において、最多は「お金がかかる」「保管スペースがない」22.7％。
昨年首位の「備えたいがつい忘れてしまう（19.6％）」と入れ替わり初の首位になりました。
・食べた分だけ買い足す備蓄方法「ローリングストック」の実施率22.0％で過去最多となりました。
・ハザードマップで居住エリアの災害リスクを確認している 43.8％。
実際に避難ルートや避難場所を現場確認しているのは15.1％にとどまる。
・近年課題とされる「冬の寒さへの防災対策」は61.1％ができていないと回答。
・つい忘れがちな「簡易トイレ」の備蓄率は26.6%にとどまる。
という感じになっています。
私はかなり驚きました。
食糧備蓄をしているという約60％の人たちの内訳も紹介しておきます。
・「家族全員が3日以上対応できる量を備えている」と回答した方は16.8%。
・「家族全員が1日から2日対応できる量を備えている」と回答した方は28.1%。
・「備えてはいるが、家族全員が1日以上対応することはできない」と回答した方が15.0%。
ということです。
ここ数年の混沌とした世界情勢を考えた時にあり得ないと思いました。
そして別の調査では、停電時に最低限必要なポータブル電源の普及率も調査されており、BCNの意識調査では、たったの4.7％しか所有していないという驚愕の事実がありました。
停電時にはどのようにするつもりでいたのでしょうか。
ポータブル電源すら持っていないということは、発電機などはもちろん持っていないでしょうし、それとも太陽光発電があるからなのでしょうか。
ところが太陽光発電の普及率もご覧の通りですから、停電時のことはまったく心配していないということなのかもしれませんね。
先のミドリ安全株式会社の調査でも防寒対策はほぼされていないというコメントがありましたが、やはり危機意識の欠如だと思います。
自然災害が起きても、世界情勢が原因でエネルギーや物流がストップしても食糧危機や寒さに凍えるということが起きるのに、対策していないという現象はどういうことなのでしょうか。
命の危険があるというのに、備蓄が進まない理由に収納スペースがないという問題を挙げていました。
驚くばかりです。
前の動画でも言ったと思いますが、収納スペースがないというのは、特に都心部の住宅事情を考えると理解はできますが、ベッドを捨てて備蓄品が入った段ボールをベッド替わりにするくらいのことをしなければいけないのではないかと思います。
突き詰めると本人が決めることなので周りがどう言おうと仕方のない話なのですが、子供がいる家庭でもそんな意識ですから、やはり人間というのは痛い目をみないとわからないのでしょうね。
そんなことでは後悔しきれない事になると私は思うのですが。
そして、今回どうしてもお伝えしておきたいことが、日本にどれだけの食糧があるのかということです。
食料自給率は一つの目安であり、今この瞬間食糧が輸入できなくなった場合はどうなるかということがずっと疑問としてありました。
スーパーの商品棚には、例えばサンマの蒲焼の缶詰が25個並んでいて、その他にシーチキンやサバ缶などがあります。
これらは世界情勢が緊迫してきて買い占めにきた人が増えた場合、どのくらいで品切れになるかという見方をした時に瞬間でなくなるということはわかると思います。
そこで先日いきつけのスーパーの店員に、サンマの蒲焼の缶詰をケースで買いたいので在庫確認お願いしますと言ったところ、商品棚の分だけしかありませんという回答でした。
もしかしたら買い占めするお客対策でそう言っていたかもしれませんが、余剰在庫はないということでした。
つまり、一旦買い占めマインドが働いたら30分ほどでスーパーのあらゆる商品が消える事になるのではないでしょうか。
さらに好奇心に駆られて、缶詰やレトルト食品で備蓄品を揃えようとした時に、日本人にどれだけいきわたるかということが氣になって調べてみました。
日本でどれだけ缶詰やレトルト食品が作られているかを調べるには、日本缶詰びん詰レトルト食品協会というところに参考データがあったので紹介します。
2022年度のデータとなりますが、前年比で生産量の推移はどうかというと、減ったものもあれば増えたものもあるという事です。
それらの詳細は割愛することとして、知りたいのは日本で生産した商品を備蓄品として日本人1億2600万人に配った場合はどうなるかということです。
このグラフでは、生産量はトン表示と箱数表示になっていてイマイチピンときませんので、一箱30個入りということで計算してみます。
缶詰と言ってもいろいろ種類があります。
果物もありますしたけのこなどもあります。
ややこしくなるので水産缶詰に絞って数字を算出してみます。
箱数の表示単位は千個なので、トータル1億3180万箱になります。
一箱30缶入りということで計算すると、39億5400万個という数が1年間で生産されたことになります。
子供も含めて1億2600万人にこれを配ると仮定すると、約3個ということになります。
計算間違いしてないですよね。
もし違っていたらコメント欄で指摘してください。
びっくりしませんでしょうか。
缶詰生産会社が一年かけて日本人一人当たり3個分しか作っていないのです。
確かに普段缶詰を食べることはしませんから、需要を考えるとこういうことになるのでしょう。
統計データの各アイテムを同じように計算すればなんとなく数字によって状況が見えてきますが、ある時この生産がストップするという事になる可能性があるわけですよね。
そして備蓄に関する調査結果も踏まえると、日本人のかなりの人数が飢えるどころか命を落とす人も出てくるのではないでしょうか。
地方にいけば農家もいるし、川や海で魚を釣って食べるということもできるでしょうが、数千万人の人たちの胃袋を毎日満たすことは可能でしょうか。
具体的に数字に落とし込んでいくとゾッとしてきてしまいますよね。
ちなみにこれは妄想ではなくて、今この瞬間にも中東地域の過激な武装組織はタンカーや貨物船を狙っているわけです。
彼らは生まれた時からマシンガンの弾が飛び交う中で育ってきているわけで、会社に勤めることもなくイラの国からの資金援助によって生活しており、四六時中戦闘モードになっている人たちです。
私たちの想像など遠く及ばないほどの中で生きているのです。
いつもの中東紛争じゃないのかという安易な発想は自分や家族を危険に晒す事になるということを再認識する必要がありそうです。
いかがだったでしょうか。
ずっとモヤモヤしていた日本で生産される食糧品について、缶詰を取り上げて考えてみたことでスッキリしたと同時に、改めて食糧備蓄の重要性を認識しました。
今の日本の農業は衰退の一途を辿っていますし、畜産農家においてもそれは同じです。
明らかに政府の政策が悪いのですが、ここまでくると彼らが頭が悪いからということは考えられず、むしろわかってやっている、狙ってやっているとしか思えません。
一担当者レベルでは違和感を感じながらも、上からの指示なので仕方なく従っているということだと思います。
みんな守るべき生活があるので仕方なくやっているのでしょう。
つい先日も鳥インフルが発生し、多くの鶏が殺処分されていました。
本当に鳥インフルが発生していたのでしょうか。
世界中の畜産施設が次々と火事になるのはたまたまなのでしょうか。
本当に疑わしいことばかりですが、自分や家族の身を守るために必要な対策はできる限り実行していこうと思いました。
ご視聴のみなさまにおかれましても、ぜひ想像力をフル稼働させて対策して欲しいと思います。
この動画がみなさんの身を守るためにお役立ていただけたらと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
