記事をお気に入りに登録する【編集後記】
今のアメリカはかなり深刻な状況であり、2024年には人類史上最悪の経済危機が起きそうです。
リーマンショックのように不動産業界だけがパンクするのではなく、次のそれは、ありとあらゆるセクションでそれは起きそうですし、アメリカだけではなくて、中国、EUなども震源地になりそうです。
特に中国がヤバい。
あの国は、信じられないような倫理観でもって信じられない借金によって経済発展してきました。
それが巨大バブルとなっておりまもなく弾けます。
具体的にどんな被害が出るのか想像もつかないくらいだと思われます。
それは負債金額が明確ではなく、いつものように隠蔽している、いや、中国人口が実際どれだけいるのか誰も知らないというのと同じで隠れ債務がどれほどあるのかだれも知らないところがおそろしい。
おそらく私たちの周囲の仕事は吹き飛ぶくらいのインパクトがあるのではないでしょうか。
やはり、そうなった時には大震災時と同じで食糧備蓄、日用品の備蓄が絶対必要になるということです。
本当にこればかりは避けられそうにありません。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、世界中で起きる激しい景氣後退、リセッションが起きる事についての情報に触れていきたいと思います。
今の経済システムは、世界中の人々を苦しめる狂った経済システムであると言えます。
富める者はますます富み、貧しい者は努力しても豊かになることは困難なこのシステムは、根本からそのようになるようにプログラムされているという説があります。
それが今巨大ブーメランとなって庶民から富を搾取してきた側の者達が破綻を迎えようとしているわけですが、そのとばっちりは間違いなく私達庶民にも降りかかってきます。
大変迷惑な話なわけですが、すでにその前兆はアメリカからはっきりとわかる形で起き始めており、もはや後戻りできないほど病んでいるように思えます。
この動画は、もはや避けられない経済ショックに対してどのようなマインド設定をしていく必要があるのかということについて、ご視聴のみなさんが考えるきっかけになればと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、今回のテーマはこのチャンネルでずっとメインテーマにしてきていることになります。
それは私たちはあらゆることにおいて、ずっと長い間騙され続けているという事実を知るということです。
今回は特に今アメリカで起きている異変についてお送りしていこうと思うのですが、隣の赤い国での混乱も連動していることは間違いなく、決して目が離せない状態です。
このチャンネルは証券や債権などに関する経済・金融チャンネルではありませんので専門的な分析をすることはしませんが、すでに顕在化している事象を見ているだけでも異変を感じることができると思います。
そのアメリカで起きている異変と思われることをざっとリストアップすると
１）庶民のクレジット支払いの延滞率が上昇している
２）銀行の支店の閉鎖が増えている
３）商業不動産の空き室率が上昇している
４）銀行の倒産が増加し始めている
５）失業率の上昇、IT企業のリストラが始まっている
などが挙げられます。
１については、前回の動画でも触れたことですが、今のアメリカ人はクレジットカード払いの支払いの延滞が始まっていることが統計上もはっきりとしてきています。
なんと2011年以来の高水準で推移しており、延滞率も10人に1人に迫る勢いです。
延滞している人たちの属性は、学生ローンや住宅ローンを抱えている人たちによるものが多く、決してぜいたく品を購入してやりくりが大変になったわけではないというところが深刻な問題だと思います。
特に18歳から29歳と30歳から39歳の若年層で90日以上の深刻な延滞が発生していますが、これは家賃の高騰の影響も受けているようです。
また、金利が驚くほど高く、21.19％ということで日本の18％を大きく上回っています。
そうした状況に追い込まれた消費者というのがどんな行動を取るかというと、当然節約ということになりますし、預貯金を崩し始めているということが予想されます。
そこにテコ入れすべく、今新たな支払いオプションを急拡大させているのがBNPLという支払い方法で、これは前回の動画でも紹介したことなのですが、簡単に言えば金利手数料無料の分割払いという方法で消費を促そうとしています。
金利手数料無料としたところで借金であることには変わりがないので、いずれ破綻します。
この支払いシステムの弊害はまだ他にもあって、本来分割金利手数料は消費者が負担すべきものを小売店が負担するというしくみです。
現金がなくなりつつある消費者は、BNPLを導入している店舗での買い物をするようになり、割高な手数料が必要なBNPLを導入できない薄利の店舗は売り上げを伸ばせなくなるので、結局は消費者と小規模な店舗や中小企業の経営に悪影響をもたらすことになります。
いずれにしてもこのスパイラルは止まらないと思います。
2についても過去の動画で触れたのですが、大手銀行の支店閉鎖が止まらない状態です。
これは、決してモバイルバンキングが増え始めたからという理由だけでなく、消費者の預貯金が無くなってきたという問題が影響しているといわれています。
そもそも銀行が貸し出しを繰り返すことによって、つまり誰かが借金することで、銀行全体として最初に受け入れた預金額の何倍もの預金通貨を作り出すことで成り立っている信用創造においては、消費が滞った時点でシステムが破綻することになります。
これらはバブルの崩壊とは切っても切れない関係にあります。
経済成長というものが、誰かの借金や投資というものによって成り立っている以上、必ずバブルは弾ける運命にあります。
それがいつになるかの潮目を見るのが難しいだけです。
なにが難しいのでしょうか。
それは欲との戦いだからです。
今現在はチキンゲームに移っています。
そして３については、かなりの深刻な状況になりつつありまして、サンフランシスコなどは３０％近い値を示しています。
この空き室率というのは、流行り病によってリモートワークという働き方が促進されたこともありますが、企業倒産の増加も関係しています。
これはアメの国の中小銀行の融資率が商業用に依存している傾向が強いため、ここでも銀行においては逆風となっています。
特にサンフランシスコの商業不動産の空き室率が高いのは、治安悪化の影響もあって、これは過去の動画でも何回かに分けて取り上げていますが、万引き天国化してしまっている状況なので小売店の撤退が相次いでいる状態です。
この傾向は、不法移民者が多くいる都市において広がる傾向にありますので、今後商業用不動産の空き室率が下がる見込みはないと言い切れるのではないでしょうか。
４については、今年に入ってからアメの国の中規模銀行の倒産が話題になりました。
それはアメの国だけに留まらずクレクレスミスもこの世から消える事になりました。
これらの流れは当時から今後続くものと見做されておりましたが、その通りとなりました。
11月3日には今年になってアメの国の銀行において5件目の銀行倒産が起きました。
その詳細はこちらのウェブサイトに出ておりますが、静かにアメの国の崩壊が進んでいる兆候ではないでしょうか。
５については、流行り病蔓延によって過去最高収益を上げたIT企業が、その後の不況によって大量リストラを決行したのは記憶に新しいところですが、失業率の低下が統計的には見られているものの、そこには統計には出てこない状況があるといいます。
株価の高騰を受け、充分な財産を形成した人たちが一定数いて、彼らが働くことをやめアーリーリタイヤしたため、その分人材不足が発生し失業率の低下という減少が起きているという見方があります。
しかしそれは短期的な話であって、その後は先述の背景が加速、悪化することで失業率の上昇は避けられないものとなるということを覚悟する必要があるようです。
大事なポイントは、景気後退の兆候はアメの国だけに起きていることではなくて、隣の赤い国やEU諸国、イギリスにおいても同じであり、日本も他人事ではないことは当然すぎる話となります。
今の経済システムが崩壊するにあたって、なにがトリガーになるかはその要因が多すぎてわかりませんが、なにか起きることは間違いなさそうです。
そうなった時には、もはや異常事態であり、非常事態ですから企業は通常通りに稼働していない可能性があります。
私たちが勤める会社が無事であるかどうかもまったく予想がつかないことになるでしょう。
それはすべての企業がそうなるとは限りませんが、過去に起きた経済ショックの時では金融機関の混乱により融資ができなくなったりして倒産する企業、そして連鎖倒産などが起きることは充分考えられ、日用品や食糧品などの物資の流通に支障が出ることも考えられます。
そうなると、一氣に市場では不安感が募って買い占めに入る人も出ることでしょうし、それは地震災害などが起きた時と同じような状況になると予想されます。
いつも言っていますが、とりあえず生き延びるには水と食糧が必要です。
これらは、なにが起きてもいいように備蓄することが生き延びるためには絶対必要条件となります。
いかがだったでしょうか。
今回の情報を踏まえて日本国内で流れる広告などを見てみると、違和感を感じるのではないでしょうか。
今ネット上ではアメの国の株投資がトレンドであるとか、不動産部門の活況が感じられる広告が目立っています。
これらの広告が単なるババ抜きになっている状況なのかどうかは、それぞれが判断することになります。
例えば不動産売買が好況になっているというのは事実かもしれませんが、どんな人が売っているかということを想像するに、もしかしたら今後とんでもない経済ショックが起きると予想し、損害を回避するために不動産売却という行動に出ているのかもしれません。
今後の景氣に少しでもヤバい空氣が漂えば一氣に大暴落するわけですから、今のうちにシレーっと資産保全の動きに出ているかもしれませんよね。
だから不動産取引が活況になっているというのは決して嘘でもなく、煽りでもないということになります。
本当のところでなにが起きているかはだれもわかりませんが、今回紹介したアメの国で起きていることは全世界の先進国と隣の赤い国で起きていることです。
一方で堅実な国家運営をしているのは、ロの国ということになります。
あの国は現在も行われている西側諸国からの経済制裁によって自給自立を実現し始めていますので、実はメディアで報道されているように経済的に困った状態ではありません。
私たちは、長いことメディアによって嘘を刷り込まれていますので注意が必要です。
そのような嘘で塗り固められた世界はまもなく破綻を迎えることになります。
それは世の中が正常化するためには必要な試練となりそうですが、その過程では何度も言っているように私達庶民にもあらゆる試練が降りかかってきますので、備える必要があります。
究極の備えとは、ロの国が目指すように自給自足を実現するということになりますが、すぐにできるものではないので、まずは物不足、食糧不足に対する備えをすることが現実的だと思います。
ろくでもない輩たちというのは、まるで寄生虫のように私達庶民から生き血を吸ってきたのですが、ついに宿主をこの世から消すことをするようになってしまいました。
それが今起き始めていると私は思っています。
ぜひあらゆることに興味をもって情報を集めて考えてみてください。
今の世の中が狂っているのは、ロクでもない輩たちが原因であることは間違いありませんが、その罠にはまってあらゆる問題に対して無関心になってしまっている人が多くいるからだと思います。
そして今世の中がよい方向に進んでいるというのは、自分たちは騙され続けてきたということに氣が付き始める人が増えてきたということです。
ぜひ避けては通れない試練によって起きる大難を小難に変える取り組みを始めて下さい。
なんとしても生き延びてやりましょう。
そしてロクでもない輩たちが滅んでいくことを目撃していきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
