記事をお気に入りに登録する【編集後記】
ちょうど50年前に第4次中東戦争が勃発しオイルショックが起きた。
しかしあの頃と今では世界情勢が全く違っている部分があります。
なんと言っても覇権国家アメリカが凋落している真っ最中の出来事であり、日本はそのアメリカ側に立っているということと、中東地域に対して日本独自の外交努力をしているとは思えない。
バイデンの使いっ走りとして中東には行ったが、特になんの手土産もないまま自己満足に浸って帰国している。
政治というのは、おそらく誰かによって書かれたシナリオがあって、それを演じるのはだれでも構わないのかもしれない。
最近そんなことを考えてしまう。
確かな事は、私たちが学んできた歴史には多くの捏造があり、真実は違うところにあるという事です。
そこに氣がつく人が多くなればなるほど世の中は好転していくと思います。
きっとそれが真理です。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画もイスラエルを始めとした中東戦争関連の情報をシェアーしたいと思います。
先日の動画では、めまぐるしく変化する中東紛争関連の情報を熱心に追うのもいいですが、それによって自分に降りかかる可能性がある試練に対しての対策・準備をすることをおろそかにしてはいけない、という警告をさせていただきました。
そこで、今回はかつてイスラエル建国後に度々起きてきた紛争によって石油危機が引き起こされ、日本経済にも多大な影響を受けたことを振り返りながら、今後起きうる可能性を考えていきたいと思います。
ちょうど50年前の1973年10月6日に起きた第４次中東戦争が起きた時の世界情勢は,共通している部分と大きく変わっている部分があり、今後の日本がどうなっていくのか、私たちの身にはどんな試練が待ち構えているのかということを考えることは非常に大切だと考えます。
今後起きうるリスクに対してご視聴のみなさんがそれぞれどのように考えるかということになりますが、対策は急務だと感じたかたはだまって静かに行動を起こしてください。
自分や家族を守ることを考えているかたにとっては、必要な視点になると思いますのでぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、日増しに激しさを増しているイスラエルとハマスの攻防ですが、人道的に考えても両者のやっていることは酷すぎると感じます。
恐怖を感じる映像というのはできれば観ないほうがよいと思います。
それは恐怖映像を発信する側の目的が、相手に恐怖を与えることにあるからです。
もちろん現地での非道な行いを世界に知らしめるための目的の映像もあるでしょうが、基本的に相手側の兵士の戦意喪失を狙ったものであったり、偽旗作戦であったりします。
これらの手法は古今東西おこなわれてきた事で、やり方は時代と共に多少の違いはありますが、見せしめが目的あることは共通しています。
今回考えたいのは、ちょうど50年前に世界を震撼させたオイルショック、石油危機が今回も起きるかどうかについてであり、それによって私たちはなにをしなければならないかということです。
中東紛争の歴史は、1948年イスラエル建国以降に際立ってきました。
それから現在までの経緯は話せば長くなりますから割愛することとして、石油危機が起きたのは1973年10月6日です。
その時はエジプト軍とシリア軍がイスラエル領土に侵攻したことで始まりましたが、その目的は第3次中東戦争でイスラエルに奪われた領土を取り返すためだとされています。
この時に起きたことと今現在の状況を比較してみると、当時、イスラエルに敵対するサウジアラビアなどの中東産油国は、原油価格の70%の引き上げや段階的な減産を打ち出しました。
さらに親イスラエルの米国やオランダなどを敵対国とみなして禁輸措置を講じ、中立国は毎月5%の段階的な供給削減を行いました。
友好国は供給を維持し、イスラエルに近い国々に圧力をかけたという処置をしています。
この石油戦略によって原油価格は3カ月で4倍に急騰しました。
日本はどのような状況だったかというと、中東への石油の依存率は約80％であったので日本経済にとって非常に重要な関係だったと言えます。
今現在の依存度は約90％ですから、当時よりも中東との関係性が重要になっているという局面です。
当時の日本政府が考える立ち位置は中立であったのですが、親イスラエルのアメリカと同盟関係であったことや、中東地域への依存度が高い割には政治的パイプが乏しかったこともあり、なんと禁輸国リストに加わってしまったのです。
慌てて日本政府は、イスラエル軍の占領地からの撤退とパレスチナ人の人権への配慮をすべきとの声明を発表しました。
これはアメリカからの反発が予想されましたが、石油を禁輸されたら日本は終わってしまうわけで、国益を考えれば当然の決断だったと思います。
その後、サウジアラビア、エジプト、シリアなどアラブ諸国に対しての懸命な外交努力を行った結果、なんとか禁輸リストからの除外の実現に漕ぎ着けたわけです。
それでも第一次オイルショックによって原油価格は1バレル当たり2ドル弱から12ドル程度まで、第2次オイルショック時には1バレル当たり12ドル台から40ドル台へと、それぞれ跳ね上がりました。
こうして1974年の消費者物価は前年比で23.2％も上昇しました。
この時に石油が手に入らなくなるかもしれないということでトイレットペーパーの買い占め、価格吊り上げが行われ大混乱になりました。
いつの時代でも足元をみて価格を釣り上げる者がいたことがわかりますし、これからも起きることだと覚悟しなければいけません。
ざっくりとですが過去に起きた石油危機を振り返りました。
そして現在の状況は、今回のハマスによるイスラエル攻撃の前の2023年8月7日に、OPECプラスが2024年末まで原油の原産方針を継続するということを発表したばかりでした。
これは2022年10月にも大型減産を打ち出し、2023年末まで複数加盟国が自主原産を実施するという発表もあり、それが今のガソリン価格の高騰に繋がっている事になります。
ちなみにOPECプラスとは、オペック加盟国の13カ国であるイラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラ、リビア、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア、アンゴラ、ガボン、赤道ギニア、コンゴ共和国に加え、ロシア、メキシコなど非加盟の産油国で構成されています。
直近で行われている原油の減産は、アメリカなどに対しての政治的駆け引きがあるのではなく、その原因は諸説ありますが、その減産を発表した２週間前にはアメリカのシリコンバレーバンクやクレディスイスの破綻があり、金融市場の混乱から株式と共に先物資産である原油相場が下落し、そうなると産油国としては相場を引き上げるために追加減産を実行しなければならない状態にあったということになります。
なので、最近の情勢では産油国のお家事情も加わりますから、現在の産油国は単に石油を売らないという強氣には出られないところが1973年に起きた石油危機とは違う点だと思います。
しかし今起きている中東紛争が、イランまで参戦する事になった場合はホルムズ海峡閉鎖などの状況が発生する可能性はあります。
そうなった場合には、日本は経済的にも食糧安全保障面でも絶体絶命のピンチとなります。
1973年当時の日本政府は、日本の国益を守るためにアメリカからの非難を恐れず、中東産油国との外交努力を重ねましたが、今の日本政府にそれができるとは到底思えません。
といいますか、当時は親アメリカの同盟国ということで禁輸リストに挙がってしまったわけですが、今回は国連決議案において和平への道にアメリカと共に反対したわけです。
もし石油の禁輸がされた場合、もはや外交努力でなんとかなる状況には思えません。
今回のハマスによるイスラエル攻撃から端を発した紛争は、戦争状態に入っているわけで、イスラエル政府首脳陣はハマスをこの世から消し去るとも言っていますし、ハマスの支援国であるイランはイスラエルに対して同様の事を明言しています。
考えたくはありませんが、これは最終的に核戦争になってしまう可能性すら浮上してきています。
イスラエルが窮地に追い込まれれば追い込まれるほどその可能性は高くなります。この紛争の真実はどこにあるかというのは、考察としては興味深いことですが、それよりも日本にどんな影響が出るかという事を考えた時に、石油が禁輸措置になる、もしくはホルムズ海峡に支障が出て石油が手に入らなくなる。
または可能性は低いかもしれませんが、石油価格がとんでもなく高騰するという事になった時に私たちの経済状況は壊滅状態になりますし、そもそも食糧やあらゆる日用品が手に入らない、または高騰します。
石油が輸入されなくなった場合、もはや企業活動は不可能となりますし、私たちの移動も難しくなります。
時間差で停電は普通に起きますし、水道も止まることでしょう。
物流が止まるわけですから食料品はもちろんのこと、あらゆる日用品などの物資は手に入らなくなります。
そんなことは今を生きる世代には未経験なことでしょうから、多くの人がパニックになることでしょう。
当然食糧を持っている人を襲うということが起きるでしょうし、治安も悪化します。
いかに目立たないようにひっそりと暮らすかが鍵となると予想しています。
そんな状況になっては欲しくはありませんが、今起きている中東紛争はいままでとは様相が明らかに違います。
両者に憎悪が全面に出ており、この状態でお互いハグして和解するなんてことは考えられません。
なのでしっかりと商品が売られているうちに購入しておくことを強くおすすめします。
備蓄する収納スペースがないとお悩みのかたがいるかもしれませんが、どうするかはご自身できめることです。
私でしたら余分なものをすべて捨てますし、缶詰の箱をベッドにしてもいいとも考えます。
備蓄は単純に物が増えるわけですから、増えた分はなにかを捨てるしかありません。
ついでに言えば、台湾有事が勃発する可能性すら出てきます。
もうなにが起きてもおかしくない世界情勢となってきていますので、その中で私たちがしなければならないのは、いかに生き延びるかという事に尽きます。
核戦争になったら、各シェルターが一般普及していない日本においては諦めるしかないでしょう。
スイスのように一般家庭に各シェルターを普及させているのであればなんとかなるかもしれませんが、残念ながら日本政府は日本人の安全など考えていませんから自らが考えて行動する必要があります。
ちなみにスイスは国民の防衛マニュアルという冊子を配っており、その内容はサイバー攻撃や、サバイバルマニュアルまで網羅しており、国民の安全を国家が守るという体制になっています。
しかし、日本においては地震大国と言いながらも政府の備蓄米は20日程度で枯渇する状況であり、その上で国民にはできれば１週間くらいの備蓄を推奨します、という程度の緩い危機意識しかありませんので、考えれば考えるほど私たちは恐ろしい状態の国に住んでいる事になります。
今回の動画の目的はこの事に尽きます。
今世界でなにが起きていて、なにが進行しているのかという事の可能性を考えて手を打つことが必要です。
私たち世代は戦争のことを知らない状況になっていますが、日本を取り巻くいくつかの国は、はっきりと日本を敵国視していますし、はっきりと反日教育をしています。
それなのに平和ボケしている人が多いことには絶望的になりますが、今の状況を理解している人はできる限りの準備を急ピッチで実行する必要があると思います。
いかがだったでしょうか。
私は最近、今現在を生きる私たちは選別を受けているという感覚に襲われています。
政府のいう通りにアレを打つ事になんの抵抗もないどころか、今も追加接種の予約をしている人を見るわけですが、だれも強制はしておらず自らが選択しているのです。
手を伸ばせばアレについての危険性がわかる情報も手に入りますし、彼らの大好きな科学的根拠を持った情報も手に入るのにその行動をしないし、自らの身体に異物を入れる事になんのためらいもない。
そして全体主義を標榜している世界経済フォーラムが人を減らすことを明言していても、ビルなんとかという大富豪がアレによって人を減らせるということを堂々と言っていることに対してもなんの興味も示さない。
いったいなにが起きているのでしょうか。
今回の動画の内容を見ても行動しない人もいるわけで、それは危機感がないからなのか、いずれにしても淘汰されていく人は出てくると感じています。
危険な状況を危険と感じることができる自分で本当によかったと思います。
この動画をご覧になっているご視聴者さまも、なにかの縁があってアクセスしてくださっているのだと思います。
ぜひ共にこれからくる大難を小難に変えることができるように考え行動していきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
