記事をお気に入りに登録する
はじめに
今回のブログも今アメリカで展開されているトランプ革命チームの動きと、改めて異常な状況になっている日本の話題について触れていきたいと思います。
特にNHKがUSAIDからの資金提供を受け取っていたことも明らかになっただけでなく、具体的にNHKが日本文化を破壊するような放送をしていたことの背景も明らかになってきました。
私はこのチャンネルを運営するにあたって、ロクでもない輩たちに関する信じられない情報に対してある程度の免疫は持っていたつもりだったのですが、こうして具体的にその活動内容や、悪の片棒を担いできた企業名や団体名がはっきりしてくると、改めてリアル感が増すだけでなく、恐ろしさを感じます。
その中で再び疫病蔓延の準備が進められているという情報もより具体的になってきています。
こちらに対しても真剣モードにギアチェンジして、これから起きる混乱を生き延びるためのマインドセットをする必要があります。
ぜひ最後までご欄ください。
さて、USAIDの閉鎖に関する情報を先日動画配信しましたが、毎日毎日本当にすごい情報が入ってきています。
ところがこれだけ世界が注目しているトランプ革命についての情報は、日本のオールドメディアから手に入れる事は期待できないわけですが、詳細を知ってくるとその理由がよくわかります。
NHKを始めとして主要メディアは、USAIDという反社会勢力と連んでいた張本人ですから報道をしないのではなく、できないというのが本当のところでしょう。
今注目されているUSAIDが行なってきた悪事に関しての情報は、SNSではリアルタイムで流れてきているので、多くの日本人がその情報を掴んでいるわけで、それでも尚、USAIDの犯罪行為に関する情報を頑なに報道しないという日本のメディアは、もう存在意味がないという感じがします。
それでも今起きている事は序の口であり、今後FBIやCIAの悪事もはっきりしてくるでしょうし、ロクでもない輩たちはもちろんのこと、その手下たちはどんどん追い詰められていく事になりますので、奴らがどんな社会混乱を引き起こしてくるか警戒が必要です。
NHK他メディアは反社会勢力に深く関与していた
かつて2005年にNHKの不正会計をNHKから国民を守る党の立花さんが内部告発を行った事によって、億単位のお金を不正に受け取っていたNHK職員の不祥事が明らかになったりしてきました。
その後もNHKは捏造報道が酷く、もはや日本国民のためのメディアとは思えないような偏向報道を繰り返してきました。
それでもまだ存続している事が非常に不思議でしたが、その謎も今回のことで解けた氣がします。
すでにUSAIDから工作資金を受け取っていたメディアが判明しておりまして、そのリストは最後のほうで公開しますが、知れば知るほどひどい内容のものとなっています。
前の動画でも話しましたが、USAIDの犯罪は税金を不正使用していたとか、着服していたとかいうレベルをはるかに超えていました。
どういうことかというと、アメリカにいるディープステートという存在は、言ってみれば選挙で選ばれていないような公務員とかが政治をコントロールしている状況を作り出しているわけで、トランプが戦っているのはさらにその背後にいるロクでもない輩たちです。
奴らの目的は世界を全体主義化、共産主義化して支配するのが目的であって、そのためにすることは世界中の国家を崩壊させることです。
その1番のターゲットになったのがアメリカです。
ロクでもない輩たちというのは国家をなくすことを目的にしていますから最強国家のアメリカを腐敗させて弱体化させていくのは当然のこととなります。
日本に話を戻しますと、一般的に国家の破壊にはその国の伝統を破壊する必要があります。
そのためには教育に手を加えて愛国精神が持てないようにしていきます。
さらには少数民族の独立を仕掛け、LGBTなどの少数派の人権を過大に問題視して法整備も整えていくわけですが、その工作がUSAIDを通じて行われてきたというわけです。
例えばLGBT法案は自民党内でも圧倒的多数の反対があったにも関わらず成立させてしまったということがありましたが、いつも決断力がないと言われていた岸田前首相はなぜかその時だけは異常なほど強引だったことが良い例だと思います。
そしてずっと保守を宣言していた自民党の女性議員もある時急にLGBTの賛成派に回っていました。
その背後にあるのはUSAIDの資金を使った工作の結果だったということが今ならよく理解できます。
今後は、日本の政治家の多くが反社会組織との関わりが明らかにされていくでしょうから、贈賄罪とは次元が違う犯罪を犯していた事になっていくと思います。
企業は倒産にまで追い込まれるくらいの話になるのではないでしょうか。
USAIDが国家転覆を狙った組織であったことをトランプが明らかにしていくわけですから可能性としてはあると思います。
周到な準備をしていたトランプ
1月20日の大統領就任式からまだ一か月も経っていないにも関わらず改革のスピードには驚くばかりです。
このことは、2016年からの第一次トランプ政権において経験した数々の裏切りと、予想以上に腐敗が進んでいたホワイトハウス、連邦政府を知ったことによって、今回の大統領就任を見据えた万全の体制を築いていた事によるものと思います。
そして人間万事塞翁が馬という諺にもあるように、疑惑多き2020年の大統領選に敗れたことも今となっては、2020年からの4年間でバイデン元大統領や民主党議員たちによる不正が加速して非常にわかりやすい形になったことが、今現在の摘発に繋がっていると思いますのでよかったのかもしれません。
また2020年からの4年間に集めた情報は相当なものだったと思いますので、大統領就任式が終わるや否や一切迷いのない行動に出ることができたのだと思います。
特に選挙期間中には環境対策の欺瞞のことや不法移民対策などの話題には言及していましたが、USAIDに関しては全くのノーマークだったのではないでしょうか。
突然のUSAID閉鎖などを行なった背景には、証拠隠滅を防ぐためだったと思われます。
今となってわかるのは、USAIDこそがあらゆる不正の証拠を掴むために手入れが必要な機関だったのでしょう。
そこで見事なまでの動きを振り返ってみます。
2025年1月20日
トランプ氏が第47代大統領に就任。
初日から、環境政策や不法移民の取り締まりなどに関する大統領令に署名し、前政権の政策を大きく転換する意向を示す。
特に、パリ協定からの離脱に関する大統領令が注目された。
また、リモートワークを原則禁止する大統領令にも署名した。
1月21日
トランプ大統領は、米国の貿易政策において「米国第一」の方針を発表。
貿易赤字の原因を調査し、特定の国をターゲットにした追加関税の検討を進めることを指示する。
具体的には、中国やカナダとの貿易に厳しい姿勢を見せることが予告されている。
1月22日
トランプ大統領の貿易政策に関する詳細が明らかにされ、「不公正かつ不均衡な貿易への対処」として特定の国に対する調査が開始されることを発表。
この調査は、特に輸入品に対して新たな関税を課す根拠となる要因を探る目的がある。
1月24日
トランプ大統領が南部ノースカロライナ州を訪れ、山火事の被害地域を視察した。
この際、復興支援に関する方針を強調し、政府の早急な対応を要求した。
1月25日
カナダに関する発言が注目を浴びた。
アメリカに巨額の貿易赤字をもたらしているとして、カナダはアメリカの51番目の州になるべきだと発言。
この発言により、カナダとの貿易関係や外交政策に影響を与える可能性が指摘される。
1月26日
トランプ大統領が就任後の政策への支持を表明し、経済や貿易の重要性を強調する演説を行った。
この時期、金融市場にも影響が出始め、彼の政策変更によって市場に与える影響が注目されている。
2月1日
USAIDの業務見直しの指示。
トランプ大統領は、USAIDの業務について、特に国際援助の効率性を見直すよう指示しました。
この指示は、政府全体の支出削減に向けた大統領令に基づき行われました。
2月2日
職員への対応。
約1万人の職員がいるUSAIDにおいて、すでにマスク氏の側近が指示を受けて、内部管理システムへのアクセスを求めるなど、すべての運営が混乱しました。
この時点で、職員の一部には出勤停止や休職の通告が行われていました。
2月3日
正式な閉鎖発表。
イーロン・マスクからの調査結果報告により、USAIDの腐敗は修復不可能と判断し、トランプ政権はUSAIDを国務省と統合する計画を発表し、職員の立ち入りを禁止しました。
この日、何千人もの職員が一時的に休暇に入るよう指示されました。
2月4日
職員の休職措置。
USAIDの職員らが休職を強いられ、業務停止命令が出る事態に陥りました。
その他の政府機関でも類似の動きがありました。
2月5日
連邦地裁による一時差し止め:。
連邦地裁は、職員2200人の休職を一時的に差し止める命令を出し、USAIDの封鎖手続きが一時停止しました。
これにより、一部職員は業務に復帰することとなりました。
2月6日
反発の声。
USAIDの閉鎖に対して、国内外から強い反発の声が上がりました。
特に共和党内部からも懸念が表明され、運営を続けるよう訴える声が増えました。
2月7日
職員の混乱。
派遣先国で活動している職員が業務停止に直面し、現地の支援プログラムが混乱をきたしました。
このことで支援が必要な国々への影響が懸念されるようになりました。
2月10日
混乱の拡大。
多数のプログラムが凍結され、多くの国で人道支援に悪影響を及ぼす事態となりました。
これにより、アメリカの国際的な信頼性も厳しく問われるようになりました。
とまあ、これらが公に確認できるトランプ新政権発足後3週間ほどの動きの一部です。
多くのメディアからはトランプの出鱈目な政策によって、人道支援が止まってしまい深刻な状況になっている、などの報道をよく目にしますが、人道支援は引き続き国務省の一部門となって継続されます。
そしてわかってきたことは、USAIDのメイン業務である人道支援などには予算の5％ほどくらいしか使われておらず、その他はとんでもないことに使われていた事がわかってきています。
悪党の形振り構わない抵抗
こうして改めて見るとものすごい機動力を持って腐敗を一掃していると思います。
すごいなと思うのは、悪事を働いている者たちの虚をつく動きとして、1月25日前後には関税の話などで注意を逸らしておいて、2月2日にはUSAIDの閉鎖をトランプが表明しています。
実はそれに先立ってイーロン・マスク率いる数人のIT技術者が突然USAIDの調査に入っておりまして、そこで得られた証拠を持って、もはやUSAIDは修復不可能と判断して封鎖を決めたようです。
さらに不意をつかれて全く警戒していなかった民主党議員たちのそこからの動きは出鱈目で、オバマ政権当時に任命された連邦裁判官を使ってイーロン・マスクが手に入れた不正の証拠の破棄を命じています。
不正の証拠を破棄しろということを堂々と命令するということ自体が、悪事を働いてきた者たちの追い詰められた状況をよく表していると思います。
メディアからは、こうしたトランプの強引なやり方について非難が寄せられていますが、それに対してトランプ大統領は、一国の大統領が不正に対しての取り締まりができないとしたら国は終わっているという趣旨の発言をしていますが、全くその通りです。
このUSAIDを隠れ蓑にして行われていた悪事は、世界を巻き込んだ規模となっていますからトランプ大統領への攻撃は相当なものになると思われます。
しかしそれ以上に長年にわたって騙されていたことを知った国民の怒りが世界中に広がっていることを考えると、歴史的瞬間の中で私たちは生きているという事になると思います。
まとめ
いかがだったでしょうか。
残念な事に日本政府の腐敗も同様に進んでいることは間違いなさそうですが、誰がこれらの掃除をしていくのでしょうか。
日本の司法についてもアメリカ同様に腐敗が進んでいることは、不法移民の犯罪や、LGBT関係の犯罪などに対する不起訴処分からもわかりますのでなかなか深刻だと思います。
今ご覧いただいているのは、USAIDから日本国内の政府機関やメディア、企業、団体などに不正目的で資金が流れていたという疑惑のリストとなります。
まだまだ増える可能性はあると思います。
アメリカにおいてはハリウッド俳優に資金を流し、ウクライナを訪問させてウクライナ支援を正当化させるプロパガンダをしてきたことがわかっています。
そうして獲得したウクライナ支援という名の莫大な国家予算は、ゼレンスキー大統領が暴露しているように半分以上がどこかに消えているというわけです。
そう言えばあの液体の普及をするために河野太郎が税金を使ってYouTuberに液体推進費を払っていた事が話題になった事がありますが、それも同様のことだったかもしれません。
NHKでは、ジェンダー体操という品のない番組を作成して放映していた事がわかっていますが、このように日本文化を破壊する行為に加担していたというわけです。
こうして日本の腐敗は相当進んでいる事が次々と明らかになっていくと思いますが、いつも言っている通り今後は必ず大混乱が伴います。
場合によっては倒産する企業も出るかもしれませんし、金融システムに異常が出て社会混乱が発生することも考えられます。
また悪党は自分たちがお縄になるのを防ぐためにわざわざ社会混乱を誘発させることも充分考えられますので、食糧備蓄などの対策を準備万端整えておく方が良いかと思います。
共に大難を小難に変えて生き延びられるようにしていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
⇩⇩⇩ 動画で視聴する ⇩⇩⇩
