記事をお気に入りに登録する【編集後記】
中東紛争で大きな進展がありました。
決して歓迎すべき内容ではなく、むしろ本格的な戦争に広がっていくのではないかと思われる内容となります。
イスラエルの中では、ハマスとの戦いに対して一区切りついたので、次はヒズボラを叩くということなのでしょうか。
おそらく全面戦争となると思いますが、ヒズボラのバックにはイランがしっかり睨みを効かせており、核兵器も所有していることでしょうから、なんだか恐ろしい展開になってきました。
中国の動きも大胆に、そして激しくなってきています。
これは相手国の領海や領空との境界線をちょっとずつ侵入してグレーゾーンを拡大していくことで、相手国がどのような対応をするかを冷静に分析しているのではないかと思います。
中国の場合、人民解放軍の内部状態は決して愛国心というもので一枚岩になっていることはあり得ないと思われ、どの程度の軍事力を保有しているかを読むかは難しいところとなります。
軍隊が当てにならないとするなら、弾道ミサイルなどの飛び道具を多用することになると思います。
すでにどこに向けて発車するかはセッティング済みでしょうから、あとはどこのなにが本格的な世界大戦拡大のトリガーを引くことになるのかということでしょう。
なんとしてでも生き延びてこの狂った世の中が崩壊していく様を目の当たりにしたいと思っています。
悪は必ず滅びると思いますし、すでに断末魔の叫びなのか、誰の目にも明らかにおかしなことが表面化しています。
神一厘の奇跡を信じて、一人でも多くの人が洗脳状態から覚醒することに貢献していきたいと思います。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVニュースです。
いつもご覧いただきありがとうございます。
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このコーナーではトップニュースにこそならないのですが、重要だと思われるニュースを独断と偏見でピックアップしてお送りしています。
このチャンネルでは日本の素晴らしさを再認識できる情報と、私たち日本人がこれ以上騙されないようにするための情報を発信しています。
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本日の注目ニュースは、
１）中国と言えば洪水被害に苦しむ人民
２）ポスト岸田の世論調査に異変、高市氏急浮上
３）瀕死の中国EV業界、ドイツにはったり外交
４）中国治安悪化に邦人要注意、反日教育の恐怖
５）中東紛争拡大の危機、ヒズボラ全面戦争へ
という内容でお送りしたいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
最初の項目です。
洪水といえば中国という印象が強いかと思いますが、世界的な異常氣象の影響で大洪水が起きている国が多くなってきました。
しかしそんな中でやはり中国で起きている洪水の規模はとんでもない規模となって人民の日常を奪い去っています。
2024年に入ってからも中国の広い地域で洪水被害が発生しており、床上浸水などという規模ではなく、多くの家が流され、街が破壊されています。
中でも6月に入って広東省梅州市は今回の災害で特に大きな被害を受けました。
6月16日には市内の多くの場所で大雨が降り、平遠県泗水鎮では24時間の降水量が369.3ミリメートルに達しました。
SNSネットユーザーが投稿した動画では、地元の水位が3時間で2メートルも上昇した様子がはっきりと映っています。
24時間の降水量が360ミリメートル以上と言ってもイメージが湧かないですよね。
そこで日本の大雨について調べてみますと、氣象庁のHPに24時間の歴代降水量ランキングがありましたので紹介しますと、このようになります。
一位は神奈川県箱根となっており、降水量はなんと922ミリメートルとなっています。
先ほど紹介した平遠県では369ミリメートルということで箱根のほうが2倍以上の雨がふっているではありませんか。
しかし映像の様子ではとんでもない大洪水となっています。
そこには中国ならではの身の毛がよだつような事情があるのです。
中国では濁流となって街を襲ってくる洪水が多いのですが、これは上流にあるダム放水が原因だと思われます。
下流に住む人たちにまったく放水の案内をせず放水しますから、犠牲者はとんでもない数に上っており、公式発表の被害者数は、例の如く真実を隠蔽されているのでその実態はわかりませんが、中国での自然災害の多くは人災であると言われている理由でもあります。
なぜ黙って放水するかというと、地方政府が絡んだ放水となると、その後の被害の賠償責任がうるさいからだと言われています。
うるさい奴らは流してしまえということでしょうか。
本当に酷い話です。
このような洪水被害は人民の命と家屋を流してしまうだけでなく、農作物はほぼ壊滅的になるということで、今後は食料問題が発生することになるでしょう。
今中国全土で洪水と干ばつの被害が大きくなってきているので、世界の食料市場からの輸入量が増えてくる事が予想され、それは日本国内の物価高にも大きく影響すると思います。
世界規模での食料危機の到来が現実味を帯びてきたと思います。
次の項目です。
９月の自民党総裁選に向けた「ポスト岸田」に関する情報となります。
少し前にこのチャンネルでも扱ったことのある情報の続報となります。
前回の情報では、高市早苗経済安全保障担当相が急上昇で4位となって期待を寄せたものの、上位3位には石破茂、小泉進次郎、河野太郎の三人がいて憂鬱な感情になりました。
最新の世論調査では高市早苗経済安全保障担当相が2位に急浮上してきたと言います。
一位には相変わらずの石破茂がいますが、BS番組内で発言した女系天皇検討発言と言われている発言が問題となっており波紋を呼んでいるそうです。
また日々悪化している岸田首相への支持率は下がる一方であることは当然のことだと思いますが、国会閉会に前後した各社の世論調査では、岸田内閣の支持率は相次いで政権発足後最低を更新しています。
6月24日の朝刊では、読売新聞が「内閣支持率最低２３％」、毎日新聞が「内閣支持率１７％」などと報じており、それでもまだ指示する人たちがいることに驚きしかありません。
内閣総理大臣就任時に表明した公約はなにひとつ実現できていないだけでなく、国民の誰もが望まないと思われるバラマキを海外で行い、その皺寄せは国民への増税ばかりという政策に国民はご立腹であることの自覚はあるはずです。
それでもアメリカ様のいうことだけは二つ返事で即決するあたりは、史上最悪の総理として歴史に名を刻むことになりそうです。
次の項目です。
中国製EV自動車業界は、世界市場から退場させられている、相手にされなくなってきている中で必死の交渉をしているそうです。
報道によりますと、中国の王文濤商務相がドイツのハベック経済相と6月22日に北京で会談した際、中国が輸出するEV自動車への追加関税導入を、ドイツの説得で欧州連合ＥＵが撤回することができた場合、ドイツの高級車メーカーは恩恵を受けることになるだろうと中国政府が示唆したといいます。
ドイツの自動車産業が受ける恩恵とは販売台数増加を中国政府が補償するというニュアンスだと思いますが、今の中国国内の状況で販売増加が見込まれるのでしょうか。
こういった中国の圧倒的な購買力や市場規模という人参をぶら下げて外交する方法はいつものことですが、多くの国がその嘘とはったりに騙されてきています。
中国のEV業界の実態は、習近平の身内でしっかり利権が独占されていることは少し前に明らかになっていますが、その利権はいまや負債に変わる可能性があるということでより必死に交渉しているのでしょう。
アメリカにおいては中国EV自動車の関税は100％ですし、EUにおいては最高で48％の関税をかけるという案が出ているので中国側も必死ではないかと思います。
中国製EV自動車の開発コンセプトにドライバーや同乗者の安全は考慮されていないということを考えると、人類にとっても地球環境にとっても害でしかなく、利益優先で物事を決めて欲しくないと思います。
次の項目です。
衝撃的な事件が起きました。
日本のメディアでも取り上げられていましたが、6月24日、中国東部の江蘇省蘇州市で、スクールバスを停留所で待っていた日本人の母と子が、中国人男性に刃物で切り付けられるという事件が起きました。
幸い命に別状がなかったということで一安心ですが、つい先日もアメリカ人大学教師が公園で襲われ、大怪我したという事件が起きました。
このような事が起きる背景には、中国共産党結党以来から続く反日教育があると思います。
中国共産党は、人民を騙すために日本とアメリカを悪者に仕立て上げ、中国人民をアメリカや日本から守ったのは共産党政権であるという嘘で洗脳し、さらにはアメリカ国内は経済がボロボロで国民は地獄を味わっているなどの嘘を刷り込み、中国がいかに優れているかということで建国以来ずっと国民を洗脳してきています。
そして今の中国の経済状況がよくないのは、アメリカや日本による酷い仕打ちによるものであるといったように、いつも他人の責任にしているのが特徴です。
世界の市場から中国製品が除外されている理由は、人権問題や戦狼外交、他国の領土を侵略する行為など悪の限りを尽くしてきている結果であって、まさに自業自得なのですが、国民はそんなこと知る由もありません。
人民の多くはグレートファイヤーウォールというインターネットのアクセス制限を掛けられており、外国からの報道が一切入らないようにされているため一方的な洗脳を受けているのです。
ですから今中国国内のひどい経済状況で苦しんでいる人たちの中には、自分達を不幸にしているアメリカと日本人はただただ憎い存在でしかないと考える者が出てきます。
今後はますますこのような事件が増えてくる事が予想されていますので、本当に注意が必要です。
中国の実態というものを日本国内で報道してこなかった主要メディアの功罪は重罪だと思います。
危険性を知らなければ警戒しようがありませんので、情報収集は命を守るためには絶対欠かせないものです。
これらの実態を知っていることで、海外旅行先を決めるにしても親中国家をなるべく避ける、やむを得ない場合は誘拐被害に遭わないようにするための行動や対策をする必要があります。
最後の項目です。
６月２３日の報道によりますと、イスラエルのネタニヤフ首相はハマスとの激しい戦闘は間もなく終了し、兵力のほとんどを北部に移してヒズボラとの戦闘に備えると語ったといいます。
また６月２５日アメリカのオースティン国防長官はイスラエルのガラント国防相と会談し、ヒズボラとの本格的な戦闘を避け、外交的解決を図るよう求めました。
もしイスラエルとヒズボラが本格的な戦闘を始めれば「恐ろしい結果をもたらす中東地域の戦争になりかねない」と述べ、外交的解決を図る重要性を強調しました。
というのは、イスラエルとヒズボラが本格的な戦闘に入ることによって、イランを巻き込むなどして中東全体に紛争が拡大するおそれがあると懸念しているわけですが、ヒズボラの戦闘能力の高さはハマスの比ではないそうです。
ヒズボラが所有するミサイルは１５万発以上保有しているということで、これらの総攻撃を受ければ、イスラエルの自慢の防空システムであるアイアンドームでもさばききれないとも言われています。
イスラエルの領土は決して広くなく、アイアンドームをすり抜けたミサイルの数発が都市部に着弾しただけでも大被害を被ると思われます。
今回の中東紛争については話し合いで収まるような状況ではないと見られ、このことはイランとイスラエルの直接的な戦いに発展する可能性が大いに出てきました。
そうなると日本の生命線である石油が途絶える可能性も出てくることから目が離せない状況になってきました。
私たちは、常に最新情報を得ながら具体的な対策を考えて実行しておく必要性が高くなってきています。
日本の安全保障という観点で世界の情勢を見ていると、金融セクターやアメリカ国内の混乱においてもなにがトリガーになって爆発するか予想できませんし、混乱を望んでいる勢力にとってはまたとないチャンスを虎視眈々と狙っていると思われ、予想通りの激動の2024年になりそうです。
本日の動画はここまでとなります。
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以上、好奇心TVニュースでした。
