記事をお気に入りに登録する【編集後記】
紅麹事件のことで、政治への不信感が益々高まった方が多かったのではないでしょうか。
私も今回のことで調べてみてわかったこととして、小林製薬がヨウ素を使って新型コロナウィルスを99.9％不活性化させるという研究をしていたという事実です。
やはりある勢力にとっては国民の健康を真剣に考えて取り組む小林製薬のような企業が邪魔だったのかもしれません。
コロナワクチンによって甚大な被害が出ているにも関わらず、マスコミは世界で起きている情報も報道せず、副反応の犯人である可能性が高いワクチンに対しての批判はしないという、わかりやすい構図になっています。
それでも無関心な人が多いのはやはり3S政策の成功を物語っているのでしょう。
小林製薬のヨウ素製品は購入しておく方がいいかもしれませんね。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVニュースです。
いつもご覧いただきありがとうございます。
そして初めての方のアクセスにも感謝です。
このコーナーではトップニュースにこそならないのですが、重要だと思われるニュースを独断と偏見でピックアップしてお送りいたします。
本日の注目ニュースは、
1）紅麹成分に悪影響、確認できず
2）小米の初EVで注文取消の原因とは
3）中国で兵力増強中、その理由とは
4）米消費者、韓国車の発火リスクに覚醒
5）自民党裏金問題調査結果88名のリスト
という内容でお送りしたいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
最初の項目です。
いろいろと話題を呼んでいる小林製薬の紅麴騒動について、ネットでは様々な情報が寄せられており非常に興味深く見ております。
その中で時事ドットコムに掲載されていた情報によると、自見英子消費者担当相は4月5日の記者会見で、小林製薬が紅麹成分を含む機能性表示食品８製品の安全性を再検証した結果、「紅麹成分が健康に影響を及ぼすという報告はなかったということを明らかにしました。
また同日に厚生労働省は、小林製薬の紅麹原料を入手した１７３社から健康被害などの報告はなかったことも明らかにしましたが、健康被害の報告が複数あることから太鼓判を押すところまでには至っていないようです。
そして非常に興味深いのは、小林製薬が長年に渡ってヨウ素の研究に取り組んできたという実績があります。
なんと新型コロナウィルスを99.9％不活性化させるという研究成果が出ていると言います。
今回の一連の報道で違和感を感じている方は多いと思いますが、実際に健康被害が出ているかたもいるということなので、その真相解明は必要な事でしょう。
ところで健康被害を厚生労働省に報告した日本大学医学部の阿部主任教授は、患者のほぼすべてに腎機能障害の一種であるファンコニー症候群が見られていると報告しています。
一方でファンコニー症候群と言えば、新型コロナウィルス感染症の予防接種に使用されたmRNAの副反応のひとつとみなされる腎炎の一種と定義されており、日本の藤田教授などの日本人研究者がアメリカ科学誌（Jounal of pharmacentical science）に投稿掲載し認可されています。
ワクチンの健康被害は世界規模で起きており、もちろん日本においても死亡した方や、日常生活に戻れなくなった方が多数いるにも関わらず充分な補償を受けられずに苦しんでいます。
小林製薬の案件のように素早く徹底的に調査すべきではないでしょうか。
一連の報道やネットでの様々な意見を見て感じたことは、日本において今までタブー視されてきたことの異常さに氣がつき始めている人たちが増えていることに明るい未来を感じます。
次の項目です。
中国の携帯電話メーカーである小米がEV自動車事業に参入し、初のEV自動車、SU7を発表しました。
当初から多くの話題を呼んでおり、予約初日から驚きの販売数を誇っていました。
たったの7分で2万台を売り上げるという驚異的な数字を叩き出し、店舗の来店者も長蛇の列ができるほどだったそうです。
価格も他車両と比べ日本円で60万円ほど安いことで話題となっていたようです。
ところが、その数日後にはキャンセルが相次ぎ、キャンセル規定通りに返金されないことで揉め始めています。
このSU7の外観はポルシェのタイカン4Sとほぼ同じでコンピュータ上で重ね合わせても寸分違わぬ状態でほぼ同じという、中国のお家芸であるパクリ製品開発力を発揮したことになります。
ところが、キャンセルが相次いだ背景にあることというのは、ネット上で流れているSU7の車間距離制御テストの動画です。
その動画では驚くべき結果が確認できるのですが、時速120キロテストではなんと3回に2回は合格しましたが、1回は減速はしたものの追突を起こしていました。
時速130キロテストでは、恐ろしいことに3回とも追突を起こしました。
これが中国クオリティーだと思いました。
こんな映像観たら注文キャンセルに動くのは当然だと思います。
こんな状態、品質でも販売開始を優先する企業モラルには驚くしかないのですが、人命尊重など微塵のかけらも考えていないということになります。
ネットでは通常のEV自動車よりも安い理由は、その分他人の補償に使わなければならないからだと揶揄する声も聞こえました。
また、あるEV自動車メーカーの社長は、EV自動車などはスマートフォンにタイヤが４つ付いただけということを言ってしまう感覚が企業姿勢を物語っていると思います。
他のメーカーもほぼ同等と考えてよく、違いは程度の差しかないでしょう。
中国製の製品を購入する際は、今回のような情報を持っていない場合、取り返しのつかない事態になることを学ぶべきでしょう。
ぜひ巻き込まれないよう周囲には注意を払ってください。
次の項目です。
中国では今大規模の徴兵が行われているという情報になります。
中国は過去29年連続で軍事費を増強させてきたり、食糧の買い占めを行ったりとなにかと話題になっていますが、ここへきて新たに兵力を増強しているという情報が入ってきました。
中国軍の規模は2024年1月現在で世界最大の200万人の規模を誇っておりますが、さらなる増強ということになります。
具体的には、兵役義務の5年を過ぎた兵士を再招集していたり、兵役年齢をより若く、より高齢へと変更をし18歳から60歳までを対象に兵役につかせているといいます。
これらの背景にはなにがあるのかと専門家がいろいろ分析していますが、一つには疫病によって大量に減ってしまったからというものや、中国国内の大量の失業者はそのままにしておくと政府転覆へとエネルギーを爆発させる恐れがあり、だから兵役に就かせるというものなどがあります。
特に失業者は農村部の若者に多いということで、もし戦争になって戦死したとしても、戦後の経済発展にはさほどの影響がない人材と考えているのではないかということですが、それが本当だとしたら共産党の考えていることは恐ろしいと改めて感じます。
また事もあろうに、イギリス、アメリカなどの退役パイロットが中国のパイロット育成のため雇われているということも発覚しており、自国を売る行為として警戒を強めています。
中国国内の現状は、もはや取り返しのつかないほどの状況で、今後経済回復することはないと言われています。
そのような時に独裁者が選択するオプションで有力なのは戦争です。
事が起きた時には物流が麻痺しますので、備えをしっかりしておくことをお勧めします。
次の項目です。
韓国の車が海外、特にアメリカで発火事故を起こしているケースが多いということをご存じでしょうか。
それはEV自動車ではなく、従来の内燃機関と言われているガソリンで走る乗用車でそのような事故が頻発しているといいます。
その韓国企業とはヒュンダイとその傘下のキアの2社で、米運輸省道路交通安全局によると2010年からなんと3100台以上が火災になっているといいます。
2022年2月9日にアメリカCNNは、これらの危険性について、スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）など自社の自動車５０万台近くを対象に、走行していないときに車両が自然発火する可能性があるとして、建物から離れた屋外に駐車するように呼びかけたそうです。
さらにロイターでは9月28日の記事で、エンジン発火のリスクがあるとして、米国で３３７万台をリコールすると発表しています。
こんなに発火事故が起きているとは知りませんでしたが、日本にはどのくらい対象の車が走っているのでしょうか。
調べてみると韓国企業の車は、日本では2001年から2010年まで販売していたようですが販売不振で撤退しているようです。
ただEV自動車としてのアイオニック5が今後日本上陸をするようですが、この車種もすでにアメリカで42万台のリコールが発生しているだけにちょっと怪しいと思われます。
ちなみにアイオニック5のリコール内容は、勝手に車が動き出すということらしいです。
最後の項目です。
自民党の裏金問題の件となりますが、いつも政治家と金の問題は尽きず、毎回見られる幕引きも国民が納得できるものではないのですが、今回もツッコミどころ満載の事件でした。
裏金問題の対象となったのは88名でしたが、そのうち処分されることになったのは39名。
その線引きはというと、決して金額の多さではないことも見受けられ、党内の権力争いではないかなどいろいろ言われているようです。
この手の話でいつも思うのは、自分は知らなかった、秘書がやったことだから知らないというような逃げかたをするところが卑怯だと思います。
知っている事も知らなかった事も管理責任の範疇なのではないでしょうか。
だったら今回のことは明らかに法を犯していることなので全員議員バッチを返すべきだと私は思います。
国会中にテレビに映っている事も重々承知で爆睡している大臣クラスもいますし、国民を馬鹿にしているのではないでしょうか。
では、裏金問題の対象となった88名の議員のリストを公開して終わりにしたいと思います。
本日の動画はここまでとなります。
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以上、好奇心TVニュースでした。
