記事をお気に入りに登録する【編集後記】
今回取り上げたニュースで一番氣になるのは、なんといっても紅麹に関する事件というか事故です。
ワクチン被害の方が桁違いにひどいにも関わらず、小林製薬に対する対応というのは異常すぎるのではないでしょうか。
ほとんど企業潰しにも見えますし目の敵にしているようにも見えてしまいましたが、そう感じたのは私だけでしょうか。
健康被害を出した企業の責任は重大であることは当然ですが、本当にそれは起きているのでしょうか。
真実はわかりませんが、ないかきな臭さを感じます。
逆に麹は、私たちの体にものすごくいい作用を期待できるのではないかと思いましたし、もしかしたらワクチンによって毒された体を解毒する方法なのかもしれません。
創造主はロクでのない輩たちの野望を簡単に頓挫せる秘密を自然の中に隠しているのかもしれません。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVニュースです。
いつもご覧いただきありがとうございます。
そして初めての方のアクセスにも感謝です。
このコーナーでは、トップニュースにこそならないのですが、重要だと思われるニュースを独断と偏見でピックアップしてお送りいたします。
本日の注目ニュースは、
1）国民にさらなる負担増し、補助終了
2）中国の複数銀行が社員に給料変換請求
3）中国の大手電池メーカー終了の流れ
4）小林製薬「紅麹」で騒ぐ違和感とは
5）不法滞在の外国人の1000人が前科有り
という内容でお送りしたいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
最初の項目です。
ウクライナとロシアの紛争勃発と共に高騰した原油によって、日本国内の電氣代・ガス代が値上がり、国民生活や企業に大きな影響を与えた事に対して、政府は補助金を使用して物価の安定を図ってきましたが、今年5月使用分をもって終了します。
補助期間は過去に複数回の延長をしてきましたが、今回は延長の見込みはないようです。
ガソリンへの補助金は時期を明確にしていませんが延長の方向になっています。
補助金終了の背景に天然ガスの価格が落ち着いたことを挙げていますが、その分円安が進んでいるので国民負担は一氣に増す事になりそうです。
さらに再エネ賦課金の値上げも行われますが、この再エネ賦課金というのは太陽光発電で得られた電氣を電力会社が買い取るシステムになっており、なんとその買取価格の負担を国民が負う事になるという納得いかない制度となっています。
再エネ賦課金は、今後値上げありきの制度でありステルス増税と言っても良いと思います。
地球温暖化対策に絡んだ政策は世界規模で行われている詐欺の片棒を担いでいると言っていいほどのものであり、結局は利権に絡んだ勢力が世界中の庶民から利益を吸い取るひどいシステムであるということの理解を持つ必要があると思います。
このことは過去の動画でも取り上げましたのでぜひご覧ください。
動画のリンクを概要欄に貼っておきます。
また岸田首相は、補助金終了に伴う国民負担の増額を1850円とし、その分を国民の所得を上げることで実現すると言っていますが、まさか企業に賃上げを強制はできないでしょうから、おそらくその財源も結局は国民からの税金となるのではないでしょうか。
結局は形を変えた増税となりそうです。
次の項目です。
中国の経済崩壊が加速しているということが確認できる出来事が次々と明らかになってきました。
中国国内にある招商銀行、天津銀行、招商銀行を含む複数の銀行が、年次報告書において既に支払われたボーナスを社員から返還させるという措置を発表し話題を呼んでいます。
すでに支払い済みの給料を社員に返せと言ってしまうほど銀行の経営状況は深刻になっていることがわかります。
他にも中国の地方財政は予想以上に悪くなっており、公務員の給料が数年支払われていないケースがあることはこのチャンネルでも紹介したことがありますし、民間企業はもっと酷い事になっており、社員に借金を強要して会社の社債を購入させることも起きており、モラルなき社会の弊害は修復の見込みがないと思われます。
中国国内で起きている深刻な問題は、あらゆるセクターで発生しているわけですが、問題はその弊害が世界中に広がり始めているということです。
中国は世界の工場と言われるほど各国の経済と深く関わってきました。
共産党政権の出鱈目な政策によって、中国国内に事業を展開することは、大きなリスクと感じ始めた外資系企業は、ここ数年ものすごい勢いで中国から脱出しています。
そうなると中国国内で生産された製品はどうなるのでしょうか。
とんでもない安値で輸出する事になってきています。
これは消費者にとっては良いことかもしれませんが、自国の経済にとっては大ダメージになってきます。
よく経済においてはインフレよりもデフレの方がおそろしいと言われます。
デフレとは国民が消費をしないという状態で、中国国内で起きていることはまさにデフレなのですが、それが世界中に伝染するというわけです。
今後も中国情報からは目が離せません。
次の項目です。
中国のお家芸とも呼べる展開が案の定起きてきました。
中国太陽光電池の大手企業のロンジー・グリーン・エナジー・テクノロジーが、世界規模での価格破壊が進み経営状況を悪化させてきています。
2023年11月にも数千人規模のリストラを実行していましたが、今回の報道では全従業員の3分の１、約24000人が職を失うことになります。
この企業の株価は2021年のピークから約70%下落し、2023年だけで市場価値が2000億元以上蒸発してしまいました。
リストラを実行してコスト削減をしたとしても倒産の危機は避けられない可能性があります。
中国では儲かると聞くと、全くその業界のノウハウがなくても政府の補助金目当てに企業が集まり際限なく物を生産し始めます。
その結果価格競争が激化し業界自体が壊滅状態になって崩壊するということを長い間繰り返してきています。
わかりやすいのは自動車産業なのですが、中国では自動車メーカーが500社あったものが、今現在は100社ほどにまで減ってきており、その中でもEV業界の淘汰がさらに始まりかけています。
EV業界の状況もかなり深刻で、倒産の危機に直面しているメーカーは結構あるそうです。
先ほど言ったようにこれらの企業は、自動車生産のノウハウもなければ、ドライバーや同乗者の安全、歩行者などの安全に社会的責任を負うという企業理念もなければ、車両の衝突実験すらしていないそうです。
もちろん、EV自動車で使われるリチウム電池の環境汚染問題など全く意に介することもなく、ひたすら安く作り、利益優先の経営をしています。
だから世界中で中国製EV自動車の発火事故や、暴走事故が後を断たないのであり、それが日本国内でも少数ながら走行しているという事実に恐怖を覚えます。
それらの事故というのは、決まって全く関係のない歩行者などの第三者を巻き込んだ悲惨な事故になっています。
いつ自分が被害に遭うとも限りません。
私などはスーパーに買い物に出かけた際、車を停める周囲に中国製EV自動車がないことに注意を払っています。
駐車されている車は常に入れ替わるので注意をすると言っても限界はありますが、やれることはやっておいた方がいいと思います。
そのことは自動車だけでなく、スクーターなどでも同様です。
くれぐれも中国製自動車やバイクの所有者になることには慎重になった方がいいと思います。
次の項目です。
最近メディアが騒いでいる小林製薬の紅麹の件についてです。
被害に遭ったかたには氣の毒でしかありませんが、この報道には若干の違和感を感じます。
というのは、実際に健康被害によって命を落とした人もいるということで企業として大変な失態だと思いますが、まだ原因が明らかになっていない時点で確定されたことのように報道しているだけでなく、工場の立入検査も実施されていますよね。
その製品を口にしてどのくらいの時間が経って症状が出たのかわかりませんが、口に入れた途端倒れるということではないとしたら、世界中で推し進めてきたアレによる健康被害の取り扱いと雲泥の差だと直感的に感じてしまいました。
小林製薬の肩を持つとかそういうことではなくて、健康被害を出したのであるなら企業としてそれなりの社会的責任を負うべきだと思いますが、どうしてもアレによる健康被害の対応と違いすぎると思います。
アレによる被害者がどんなに政府機関に訴えても対応が遅いことだけでなく、アレによる被害で普段の生活や仕事ができなくなってしまった方がどれほどいるのか。
普段健康体そのものであった者がアレを打った数時間後に命を落としたケースも現実として存在しているのに紅麹入り製品の自主回収のようなことをしたのでしょうか。
アレの自主回収をするどころか、今も尚推奨していることに驚きしかないというか、これは犯罪であったということは歴史が証明することでしょう。
みなさんはどのように感じていますでしょうか。
そして食品関係の報道は他にもあって、マルコメ味噌にゴキブリかなにかの脚が混入していたということでこれまた大騒ぎしていますが、これも違和感しかありません。
マルコメ味噌は国産米や国産大豆を使用し消費者目線での製品を世に送り出しているというのが私の印象でしたが、小林製薬の麹やマルコメ味噌の国産大豆をターゲットにした工作ではないかと考えてしまいます。
食品に異物が混入していたということはもちろんダメですが、本当に混入していたのでしょうか。
こんなことを言うと、実際に嫌な思いをした当事者のかたには申し訳ありませんが、報道を聞いた時に瞬間思ったのはでっち上げです。
もちろんあくまでも私の憶測でありますが、ロクでもない輩たちが過去にしてきたことは人の命など虫ケラほどにも思っていないようなことばかりであり、企業潰しも同様です。
主要メディアが発信する情報は鵜呑みにできませんから、あらゆる可能性を考える習慣は必要だと思います。
紅麹に対する対応と、アレに対する対応の違いは歴然でびっくりした情報でした。
もしかしたら紅麹や発酵食品というのは、ロクでもない輩たちの目論見を実現するには邪魔な存在なのかもしれませんね。
私たちは今一度先人たちが生き残るために編み出した発酵食品に注目する必要があるのかもしれないと考えてしまいました。
最後の項目です。
外国移住者と住民とのトラブルが頻発しているだけでなく、犯罪者が不法に残留しているという事実が出入国在留管理庁の発表でわかりました。
日本国内に不法残留している外国人の数は、2023年末で約83000人もいることがわかっており、そのうち3103人が退去・強制命令を拒否しているといいます。
さらに約1000人が日本国内で過去に犯罪を犯し有罪判決を受けているそうですが、一番多いのは薬物事件で、恐ろしい事に、中には殺人罪などで懲役10年以上の判決を受けた後に難民申請をしているケースが複数件あるといいます。
これらの根本的原因は、入国する際に前歴があるかないかの審査がほぼないからということが言われています。
日本に来て初めて犯罪に手を染めるというケースはないとは言えないでしょうが、母国にいた時にもそれなりの素行だったのではないでしょうか。
真面目に働いている外国人がほとんどだと思いますが、一部の素行が悪い者がいることで迷惑でしょうし、なにより日本人には馴染みのない犯罪が横行してきているだけに政府も然る対策を打って欲しいと思います。
本日の動画はここまでとなります。
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以上、好奇心TVニュースでした。
