記事をお気に入りに登録する【編集後記】
最近特に氣になるのは中国の動向です。
私たちはGDP世界第2位の超大国と言われてきた国家が滅亡する瞬間を目の当たりにするかもしれません。
共産主義の寿命は70年と言われており、そういう意味ではもう寿命を過ぎていますが、それも強権で民衆を抑え込んできただけという分析もあります。
国家転覆を狙う者たちをいかに監視し抑制するかが国家延命のポイントとなるようですが、今の時代はデジタル監視システムがあるため中国という国が延命できているだけなのかもしれません。
あのような犯罪国家はこの世から滅んで消えて欲しいのですが、氣がかりは核の行方となります。
しかし確実に時代は移り変わってきています。
善良なる者たちによって最悪な事態は避けられることを強く祈っています。
そのためにも、これからの時代はいかに庶民が目覚めるかということがポイントなのではないかと思います。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVニュースです。
いつもご覧いただきありがとうございます。
そして初めての方のアクセスにも感謝です。
このコーナーでは、トップニュースにこそならないのですが重要だと思われるニュースを独断と偏見でピックアップしてお送りいたします。
本日の注目ニュースは、
1）k国の反日傾向に変化が現れる？
2）やっぱり衰退加速。上海百貨国際博覧会に閑古鳥
3）隣の赤い国の地方政府の破綻が止まらない。中産階級壊滅
4）食糧危機のガザガザ地区。毎日不幸な出来事が発生
5）全国的に震度4以上の地震が多発中。専門家が警告
という内容でお送りしたいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
最初の項目です。
毎年、公益財団法人「新聞通信調査会」によって対日意識調査を実施しているそうですが、2月17日に結果が公表されました。
対象は、アメリカ、イギリス、フランス、K国、タイの5カ国で実施され、隣の赤い国は意識調査の実施に拒否を示したそうです。
それは反日感情を煽ることを人民のガス抜きに使用していることが影響していると見られます。
実は今現在、外資系企業が赤い国から撤退するケースが多い中で、日系企業がおこなっている労働者への保証内容が神すぎて現地の人民からは感謝されているという事実もあります。
一方で自国の企業は、保証するどころか給料の未払いが常態化しており、その差は歴然であるということも結果として反映されることを恐れたのかもしれません。
そして反日感情といえばK国ですが、今回の調査で変化が起き始めており、なんと44％まで好感度が上昇しています。
タイは91.1％と第一位でした。
しかしK国の好感度が上昇する一方で、反日感情満載のオカルト映画が大ヒット中です。
どんな内容かというと、ある金持ちが不幸な出産や精神錯乱など、不思議な災難に見舞われる在米K国人の依頼を受け、災いの原因とする祖先の墓を掘り返したところ、そこから飛び出した日本の悪霊をやっつけるというお話です。
そこには歴史的な出来事も引用されておりまして、例えば埋葬されていた依頼人の祖父は、K国併合に協力した親日売国奴だったという設定であったり、さらに墓にはもう一つ棺があって、そこにはさらに以前、朝鮮侵攻の豊臣秀吉軍の武将が葬られていたという設定がなされており、その悪魔退治をするための格闘が繰り広げられるという感じのストーリーです。
反日感情が強い国もあればタイのように新日感情が強い国もあるという事実を知っておくことは、これから外国人移住者が増えてくる中で身を守るためには必要です。
ただ、反日感情は人によって様々ですから、国単位で判断することはあくまでも目安となりますが、反日国家の子供への教育はどのような内容になっているのかを知ることは重要だと思います。
次の項目です。
毎年隣の赤い国で開催されてきた上海百貨国際博覧会が今年も3月7日から9日まで開催されました。
このイベントのPRは1年かけて1日も休むことなく広報活動を行い、万全の準備をしてきたにも関わらず、展示ブースの3分の1は空いており、人の流れもほぼ無いということが現地から報告が上がっているようです。
この博覧会は百貨という名の通り、スリッパやゴミ袋、鍋やシャンプーなどあらゆる生活雑貨の展示販売会となっています。
2023年の来場者数は56000人以上となっており、今年の実績はわかりませんが、お世辞にも大盛況とはいえない状況で、世界の工場という確固たる地位が崩壊した結果だと言わざるを得ない状況です。
この状況は一過性の不況とは決して呼べない状況であることは明白であり、あの国が再興できる要素はどこにもないとする意見が専門家の多数の意見となっています。
やはり、努力をせずに他人の技術や知的財産を盗んで発展してきたツケが回ってきたとみるべきだと思いました。
鳥山明さんの訃報が世界を悲しませましたが、隣の赤い国では勝手に鳥山明さんのアニメが続々と商標登録されているという事実も発覚しており、民度の低さに悲しさが倍増しました。
次の項目です。
続いても隣の赤い国の話題となります。
今現在のあの国の地方政府は、北京以外のすべてが財政赤字どころか、破綻が続出してきています。
特に今話題に上がっているのは天津市です。
市と言っても人口1500万人以上いる大都市であり、あの国の直轄市でもあります。
そこの財政状況が最悪で、債務比率が500％以上とも言われています。
社会主義システムの典型的な市で、異様に多い公務員は中央政府からの財政支援に頼って着服し放題で有名でした。
今では、公務員に支払う給料どころか保険の支払いも滞っているため、医療が受けられなかったり住宅ローンが利用できなくなったりしていると言います。
直轄市でもこの有様ですから、他の地方政府も似たようなものでしょう。
今リアルタイムで隣の赤い国で起きていることというのは、日本の安全保障を考える上でも、経済上のことでも重要になってきます。
経済面では、日本にとっての輸出先はアメの国と並んで重要な国となっており、輸入においても重要な位置を占めています。
もっともあの国のカントリーリスクを考えてお付き合いする国を再検討する流れにはなっていますが、日本企業の業績には大きな影響が出ることになります。
今あの国の国内で起きていることというのはただの不景氣ではなく、国家崩壊の段階に入っているような氣がします。
そうなるとあの国の国内企業の存続も危うくなるでしょうし、輸入先相手の存続の危機となれば日本企業の売上への影響も大きくなります。
元々あの国の製品が安かった理由のひとつは、強制労働の上に成り立っていたことがありますし、もっと早くから輸入先相手というものを考える必要があったと思いますが、そればかりは時代の流れというものもあるし仕方ないことなのかもしれません。
安全面では、領土領海拡大路線を加速するという可能性が高くなってくると思います。
特に台湾有事と言われる武力行使が起きると日本は確実に巻き込まれることになります。
輸入大国日本においては、台湾付近を通るシーレーンが大きな影響を受けるので、エネルギー危機から始まって経済危機、食糧危機へと発展していくことは確実です。
にも関わらず、多くの庶民はそのリスクに対してなんの準備もしていないというのが恐ろしいことだと思います。
海の向こうの出来事としてなにも心配せず、芸能人や政治家のスキャンダル報道に釘付けになっている様子は、映画のタイタニック号のシーンを思い出してしまいます。
船底に穴が空いて浸水しているのに、パーティに興じている人々がいるという現象はまさに今の日本です。
さらにそのタイタニック号の沈没には数々のミステリーが残っており、計画的に沈没させたという説は状況証拠的に充分考えられるのです。
同様に日本人の絶滅計画というものも囁かれており、間違いなく危機が迫っているにも関わらず主要メディアは海外で起きていることのすべてを正しく報道していないことにも、なにかきな臭さを感じてしまうのは私だけでしょうか。
次の項目です。
水や食糧の深刻な不足によってガザガザ地区に住む人たちの生活はかなり深刻な状況になっています。
アメの国によって空から食糧を投下する方法は、海に落ちたりしてロスが多いのと、240万人の食糧を空中投下で賄うことはそもそも全然足りないということで、その供給方法を検討し、船での供給方法を検討準備に入っているそうですが、水や食糧は毎日必要ですから事態は逼迫しています。
特に乳幼児の栄養失調は深刻で、続々と命を落としている状況だそうです。
地球上に住むほとんどの庶民は平和を望んでいるにも関わらず、ごく一部のロクでもない輩たちによる野望によって、人の命を虫ケラのように扱われていることに憤りしか感じないわけですが、戦争だから仕方がないと片付けるのではなく、真実を追い求めて知ることをしていかないと人類は滅亡するのではないかと思ってしまいます。
最後の項目です。
みなさんも最近の地震の多さには恐怖を抱いている方もいるかもしれませんが、特に千葉県付近を震源地とする地震が目立って多くなってきています。
3月15日には福島県で震度5弱を観測する地震もありました。
その前日に土木学会が首都直下地震が起きた時の被害総額を1000兆円と発表したばかりでした。
今年に入ってから震度4以上の地震は日本全国と言っていいほど発生しています。
この表はあくまでも主だったデータであり、その付近に複数回に渡って起きている地震は省かれています。
このことは世界に目を向けても地震が多発していることがわかります。
特にフィリピン付近のバヌアツ諸島で起きる地震というのは、バヌアツの法則というものが存在しているくらいに日本の地震と関係していると言われており、専門家が注目しているエリアとなります。
2024年1月1日に起きた能登半島地震の前後に海外で起きた地震は、
2023年12月4日 フィリピン諸島 マグニチュード7
2023年12月7日 バヌアツ諸島 マグニチュード7.3
2024年1月9日 インドネシア タラウド諸島 マグニチュード7
2024年1月23日 キルギス マグニチュード7
などが挙げられます。
地震はプレートの動きによって引き起こされることがわかっており、自然界の絶妙なバランスの上で成り立っているわけで、どこかで歪みが解放されれば、その影響はまたどこかに現れるものです。
地震大国日本に住んでいる以上地震と向き合わなくてはいけません。
被災地では多くのかたが非日常の生活を強いられ大変な生活を送っています。
それも近隣地域からの支援があってのことだと思いますが、今警戒されている首都直下地震や南海トラフ地震などは、広範囲に渡って被害が及びます。
そうなると支援物資の速やかな調達は不可能であると考えたほうが現実的ではないかと思いますし、少なくとも各自が水や食糧、日用品の備蓄をしておくことで命を守れると思います。
ぜひ後悔しないように行動してください。
本日の動画はここまでとなります。
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以上、好奇心TVニュースでした。
