記事をお気に入りに登録する【編集後記】
GDP世界第一位と第二位の経済大国と言われている国の危機が現実としてカウントダウンが始まったと思います。
考えてみれば２国ともインチキ国家であり、反社会国家であったと言えると思います。
ということはやはり滅んで然りということなのかもしれません。
ただ、その２国が破綻するということは世界全体が混乱に陥るということを意味しており、それらの巨大な問題はもはやソフトランディングなどありえないほど悪化しています。
そうなると残された道は戦争を始めるということなのかもしれません。
まさにエゼキエル書通りという通りになってしまうのでしょうか。
私たち庶民にできることはどんな試練が訪れても食べるものさえなんとかなれば事態は良くなると思います。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、多くの日本人が知らない海外情報の一つとして隣の赤い国とアメの国の国内経済の状況について、私が感じていることをシェアしていこうと思います。
このチャンネルでも何回かに分けて経済ショックに関する動画を配信してきましたが、そんな先の話どころか間も無くと言っていいくらいに経済ショックが起きる確率が高くなってきました。
しかし隣の赤い国やアメの国に関する政府関係の発表では、そんなことを感じるどころか、アレによってダメージを受けた経済も堅調に復調しつづけているというような報道を行っています。
当然我が国の経済関係の報道だけを見ても企業の収益増加や賃金アップの情報が目白押しとなっています。
実際はどうなのでしょうか。
私が収集した情報をシェアすることでご視聴者のみなさんがご自身で考察することにお役立ていただければと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、私たちは今、インターネット技術やIT技術のおかげで世界中でなにがおきているのか、歴史の真実など多くの有益な情報に触れることができるという素晴らしい時代に生きています。
しかしどんなことにでもメリットとデメリットがあるように、情報が溢れるほどあることで返ってなにも考えなくなる人も急増しているように思えます。
またメディアはテレビを洗脳マシーンとしてうまく利用していることによって、思考停止者が多数存在しているのかもしれません。
これも観ている側で承知さえしていれば、うまく利用できるとも言えます。
つまり、テレビに流れる情報の内容からロクでもない輩達は庶民をどの方向にミスリードしていきたいのかというトレンドが手を取るようにわかるという利用の仕方です。
最近ではテレビ離れをしている若者が多く発生していることから、例えばYouTubeの環境下でもなにか検索をしようとすると、テレビ局が運営するチャンネルが嫌というほど上位に表示されてしまい、そうでない情報をピックアップするにも一手間かかるようになってきてしまいました。
その話は横に置いておいて、今現在日本が置かれている危機的状況というのは本当に多いわけですが、その中でも特に人類史上最大の経済ショックが日本だけでなく世界を襲うという可能性が高くなってきたという現実が、わかりやすい形になって現れてきました。
例えば隣の赤い国の社会というのは、まさに特色のある社会主義だと自分たちも言っているように、特色がありすぎて問題が多すぎます。
その問題の内容も、自分たちの国だけで完結する程度の話なら勝手にやってくれれば良いのですが、私たちの生活や未来にも大きく関係してくるほど厄介な問題が盛りだくさんです。
しかし隣の赤い国という存在は、環境汚染や人を売買すること、そして体の部品を奪って売るビジネスなど悪の限りを尽くしており、その結果がどうなっていくかということを学べるということについていえば、反面教師的な存在として有難いとも言えるわけです。
だから私は常にあの国の情報を得ることはしておいた方がいいと言ってきているわけですが、その中で最近の我が国の政府は大いに赤い国化してきているということにも氣が付くわけです。
つまり今の日本は共産主義化、全体主義化してきているので、今後の私たちの身にどんな被害や危機的状況が起きてくるのかを考える時に、あの国が置かれている状況を知るということは非常に有益になると思います。
ついでに言っておくと前の動画でも言いましたが、隣の赤い国が今、現在進行形で犯している犯罪は、言ってみれば西側諸国も似たようなことをしています。
世界金融資本家たちは、あの国の悪行をすべて知った上で利益共同体を作り金儲けに走ってきました。
しかしあの国の正体はもっと邪悪で、その世界金融資本家たちをも食おうと企んでいることが判明したことで利害が分かれることになり、その結果世論は反赤い国のような現状になっていると私は理解しています。
知らぬは私たち庶民だけということで長い年月の間、時代の流れに翻弄されてきたというわけです。
ところが冒頭でも言ったようにインターネット技術とIT技術の進歩によって私たち庶民が真実に触れることができるようになりました。
このことは本当にすごいことだと思います。
話を戻しますと、今隣の赤い国では株式市場が大暴落しどうしようもない状態になっています。
そして底値の後は上がるだけという一般的前向きな理論が成り立たないほど深刻な状況になっています。
これらのことは、2024年2月2日の日本ビジネスプレスの報道からも確認できるわけですが、今あの国の中で起きていることはいよいよ化けの皮が剥がれてきたということではないでしょうか。
今あの国の株価というのは2021年から60％も下落しているというとんでもない状況になっており、投資家たちの希望は共産党政権がなんとかしてくれるというものです。
ところが、先日恒大集団の清算命令が出たことにより、資本家達にとって共産党政権が不動産セクターを救うつもりがないことが明白になりました。
あの国が経済成長を続けてこれたのは、いわゆるバブル効果なのですが、庶民の中で今投資しなければ損をするという空氣が蔓延し次々と借金を重ねて行きバブルが膨らむことになりました。
情報によるとあの国の投資の人数は2億人いるといわれています。
そのほとんどの投資家が持っている資産というのは不動産がベースになっていると言われており、それが今株と共に大暴落しているわけです。
2億人というのもすごいですが、その家族も含めると1世帯3人としても6億人の人たちの資産が吹き飛ぶか大ダメージを受けることが確定となりました。
あの国の人口は公表で14億人と言われていますが、実は10億人しかいないという説もあります。
戸籍自体の信憑性に欠けるあの国が、今まで海外に向けてアピールしていたのはその人口と購買力です。
そうして取り繕った経済効果によって外資を呼び込みさらなる発展を遂げてきましたが、私たちはその嘘によって作られた現実の崩壊を見ることになります。
そして、あの国の農民工の数は約3億人と言われていますから、それ以外のほとんどの国民の財産の多くが壊滅的なダメージを受けることになりました。
これがなにを意味するかというと、購買力の喪失です。
製品を作ってももはやほとんどの国民に購買意欲がない状態では回復は難しいのではないでしょうか。
なぜそうなってしまったのかというと、まずあの2020年から発生した病が原因ではなくて、それ以前からその兆候は現れていました。
あの国の株式市場に参加している投資家達の嘆きについて調べてみると、すでに2011年にも株価の大暴落があり、これは日本語でなんと読むのかわかりませんが、ニラ娘の嘆きという意味の歌があの国で大流行しました。
以前の動画でもニラを刈るというあの国の言葉を紹介しましたが、意味は似ています。
つまりニラという野菜は手間がかからず成長してくるので、伸びてきたところを刈り取るということから、庶民ががんばって築き上げたものを権力者や政府が奪っていくということを繰り返す社会の様子を表したものですが、2011年頃に投資家達の悲劇を揶揄した歌がニラ娘の嘆きというわけです。
当時の株式暴落の原因は、きっかけとしては国内の金融引き締めや、欧州危機などが影響を受けていると言われていますが、そもそも社会基盤というものは信用というもので成り立つべきだと思います。
ところがあの国というのは、ババ抜きとも言えるような騙し合いが横行しており、新製品の開発なども努力に時間とお金をかけるよりも他の国からとか、他の人が開発したり特許を取ったものを盗んだほうが、楽で早く儲けられるという倫理観の上に成り立っています。
それによって他社が新製品を発表した翌日には偽物の販売が開始されると言っていいほどの機動力は見上げたものです。
そんな犯罪行為がビジネスモデルと言っていいほどの状況になっており、そんなことはいつまでも続かないということが今現在起きているのだと思います。
結果的には2011年当時の株価大暴落は2015年に向けて立ち直ったわけですが、これは共産党政権の莫大な資金注入による下支えがあったことによるのだそうです。
今回の大暴落も多くの投資家はそれを期待していたわけですが、残念ながらダメでした。
もちろん、今現在の共産党政権もなんとかしようとする動きはあるのですが、あまりに問題が大きすぎてどうしようもないということと、詐欺や欺瞞で成り立っている社会基盤を取り繕うにはあまりに問題が大きすぎるといったところではないかと思います。
一方でアメの国の状況はどうかというと、こちらも非常にまずい状況になってきています。
2023年3月に中堅銀行が破綻しました。
その原因は銀行破綻リスクを回避するために預金が一氣に引き出されたことによるとされていますが、その後沈静化していたと思われていた銀行不安はしっかりと継続というか悪化してきています。
報道によりますとニューヨークコミュニティーバンコープという中小銀行の格付けが、2月6日ムーディーズによって、投機的等級へ２段階下げられ経営不安に襲われています。
もちろん必死に立て直しをすべく対策は講じられているようですが、政府による支援策が3月に終わることで、その他の銀行も経営危機に立たされることは明白な状態です。
アメの国の財政状況を考えても救援できるだけの力は残っていないという見方もあり、不安が蔓延している状況です。
しかし、日本メディアが報じるアメの国の状況は、雇用が伸びており経済基盤は堅調であると解釈できる内容になっています。
これはある意味仕方ないのではないかと思います。
というのは、現実に起きていることを多くの人たちが見ているメディアで報じたら、なにが起きるかということを考えると理解できるのではないでしょうか。
人々が抱く不安というものの力というのはとんでもない力を持っており、自分が預金を預けている銀行が倒産の危機に瀕しているということを知っただけで預金を引き出すことをすると思います。
仮に預金補償内であったとしても不安は拭えないのではないでしょうか。
そうした人たちがATMに長蛇の列を作っているのを、他の人たちがSNSで投稿したらあっという間にその銀行は破綻し、それが全国の銀行にまで波及してしまいます。
なので本当のことなど言えるわけもなく、結局は情報弱者が割を食うことになるというわけです。
投資をされている方はとにかく情報収集の重要度が増すことになると思いますので、資産保全の検討に時間を割いた方がいいと思います。
いかがだったでしょうか。
今世界中で起きようとしていることは、投資家だけが被害を被るわけではなく、投資などに無縁な人にも実害は間違いなく起きます。
過去に起きた経済ショックでは、ある意味悪影響を受けずに済んだ人、業種も多数あったと記憶していますが、今回はそうもいかないかもしれません。
私は動画を作成するにあたり、株式市場についてや資産運用系の専門家の情報に触れることが多いのですが、その多くの見解にはいわゆる都市伝説のジャンルに括られるような情報にはまったく触れられていないような氣がします。
都市伝説というのはアメの国のある機関が作った、真実を隠すための情報撹乱を目的としたレッテル貼りであることは知られています。
そうです、真実を隠すために作られた造語であるという認識がかなり重要だと思います。
情報撹乱のために使われるひとつのテクニックなので、そのジャンルには玉石混交、とんでもない話や結局は真実だったという話が混在しています。
そういう情報というのは株価予想には盛り込まれていないのではないでしょうか。
私は投資の専門家でもなければ金融の専門家でもありません。
どちらかというと、ロクでもない輩達が行ってきた長い歴史の方に興味がありますし、それらを知ることで自分が被害に遭わないようにするにはどうすればいいか、どのように彼らが衰退していくかということに興味があるので、どうしても専門家たちの見解を疑いの目で見てしまいます。
なのでアメの国の経済状況がいかに危機的状況に陥っているかという情報を掴んだ時に、しきりに投資を勧める政府の方針や専門家の話の裏には、日本人の2000兆円とも言われるタンス預金を狙ってのことではないかという可能性を感じてしまうことになります。
そして2024年には新札発行が予定されています。
それについての都市伝説も多く出ていますが、まさか財産没収を目的としているものであるわけがないだろうと感じるのは正常性バイアスにかかっているのかもしれません。
資産保全に関しては自らが考えて対策しなければならないものですので、資産保全を考えている方は要注意だと思います。
今懸念されている世界規模で起きるかもしれないという経済ショックに対する対策については、それぞれが置かれている状況によって大きく違ってくると思いますが、参考までに資産を持たない私に考えられる降りかかる試練は、今の収入が途絶えることだと考えています。
そうした時に生き延びる方法は食糧備蓄であり、日用品の備蓄ということだと考えています。
抱えているローンや家賃などは、日本中がとんでもない経済ショックに見舞われた時には、政策によってなんらかの救援策が出ることでしょう。
でなければ暴動が起きますので、絶対とは言えませんがそうなると思います。
そうやって2年ほど生き延びさえできれば、世の中は変わっていくことでしょうし、その間でも生き延びるための方法を模索することになると思いますので、行動すればそれこそなんとかなると思っています。
仮に飢えに向き合う状況になってしまったら、その日のことで頭がいっぱいで氣持ちに余裕がなくなってしまい、例えば半年後に向けた打開策など考える余裕などなくなると思います。
これから間も無く起きる可能性が高い経済ショックに対してある程度の資産をお持ちの方は、経済指標だけで今後を語るプロのアドバイスだけでは乗り切ることはできないと思います。
経済的弱者の部類に入る方々においては、ぜひ今買えるうちに食糧備蓄と日用品の備蓄をしておくことを強くおすすめします。
この動画がご視聴のみなさんにとって、間も無く起きそうな経済ショックに対する考察のお役に立てることを祈って終わりとします。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
