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はじめに
今回のブログは、アメリカが国家崩壊の危機に直面している原因を取り上げながら、日本でも同様に起きている危機的状況について情報をシェアしていこうと思います。
アメリカではトランプ新大統領が誕生し、就任初日からかつてない数の大統領令を発令して話題を呼んでいます。
日本の主要メディアは相変わらずトランプ憎しの偏向報道をしていますが、嘆かわしいことにそれを真に受けてトランプの政策は自分さえよければいいということが問題だ、などと街頭インタビューに答える庶民の姿が報道されています。
今トランプ大統領が進める移民政策の見直しは世界の潮流であると断言してもいいでしょう。
残念ながら日本はこれからもっと移民を受け入れるのだそうですが、売国奴議員が移民政策を進める行為は、ロクでもない輩たちが行う工作活動の定番です。
アメリカ同様、日本が崩壊の道を辿るかどうかは、実は庶民の問題意識次第ということで、その改善に少しでもお役に立てたらと思いブログを作成することにしました。
ぜひ最後までご覧ください。
さて、今回の動画は、今アメリカのトランプ大統領が大統領就任後、早速公約通りに着手した不法移民問題について取り上げながら、日本の移民問題について考えてみようと思います。
日本においては島国であるという事もあって、アメリカのように国境線を歩いて渡ってくるということはないので事情は少し異なりますが、その根本には共通した謀略の存在があることを忘れてはならないと思います。
こんなことを言うとまた陰謀論だと言う方もいるかもしれませんが、そろそろ目を覚まさないと国の危機はもちろんのこと、私達庶民の生活が詰んでしまうことになりかねません。
かつてアメリカのルーズベルト大統領は、世界的な事件は偶然に起こることは決してない。そうなるように前もって仕組まれてそうなると．．．．．私はあなたに賭けてもいい、という有名な言葉を残しています。
そのルーズベルトはそういった謀略を嘆いた大統領ではなく、先の大戦で日本を戦争に踏み切らざるを得ないように仕向けた張本人です。
といってもロクでもない輩たちの手下でしかありませんでしたが。
その話と不法移民問題、移民問題はどのように繋がっていくかお伝えできればと思います。
世界各国で起きている移民問題とは
移民問題というのは非常に複雑な問題で、世界情勢の混乱によって発生する難民や、人道的な問題もあったりで、ばっさりと移民政策に反対だ、とも言えないのが実情です。
実際ドイツでは製造業が国の経済を支えている関係で、ドイツ人がやりたがらない単純作業を移民の人たちで充当している現実がありますが、一方でイスラム系移民者によるテロ事件が多発しています。
いきなり前触れもなく多くの人たちが行き来している街中で爆発が起きるということが、どれだけ国民に恐怖を与えるか想像に難くありません。
テロが多発している状態というのは、私達日本人には信じられないし、そんなことになったら移民政策の中止の世論が形成されるのは当然だと思います。
またイギリスにおいても同様にテロが多発しているという現状がありますし、暴動も多発しているということで、イギリス政府は大量の不法移民をルワンダに強制送還することも行なっています。
このような動きはアメリカのトランプ大統領だけではないですし、そもそも不法移民は正当な手続きを踏んで移住した移民とはまったく意味が違います。
ところが人道的に問題があるとメディアが騒ぐのは、社会の混乱を企てるロクでもない輩達によるマイノリティーへの過剰保護だと言えるのではないかと思います。
こうして移民問題は単独で存在しているわけではなく、国家間の紛争も含めてすべて連動しています。
戦争や紛争の火種を作って国家間や、民族間の争いを作り出しておいて、そこから発生する難民をEUに送り出す。
そこには工作員や犯罪者が大量に紛れ込んでおり、ターゲット国で暴動を行うというものです。
さらに難民を送るために闇深きNGO団体が資金提供を受けて協力するということが組織的に行われています。
決してすべてのNGO団体に闇があると言うわけではありませんが、ロクでもない輩達というのは口実や隠れ蓑を巧みに準備しているということです。
アメリカ民主党政権下で起きていた事
今話題になっているトランプ大統領の不法移民の強制送還について、その背景を日本の主要メディアでは一切報じることはありませんが、どんなことが起きていて不法移民の強制送還になったかを知れば、ほとんどの人が異議を唱えることはできないでしょう。
例えばバイデン政権では、前の動画でも扱いましたが、LGBTなどに見られるような、いわゆるマイノリティーに対する過剰な保護政策によって、不法移民や有色人種が犯す犯罪に対して、警察官が逮捕できなくなるという異常事態が発生していました。
万引きをしている犯罪者を捕まえると人種差別だと逆に訴えられてしまうのです。
さらに狂ったことにロサンゼルスでは15万円以下の犯罪は軽犯罪として扱われることになり、実質万引きは捕まらないという事態になって、多くの店舗が閉店を余儀なくされました。
また大統領選挙においては不法移民に選挙権を与えるというだけでなく、郵便投票によって不正投票を誘発したこともわかってきています。
これらのことは民主主義体制の国家崩壊に繋がる重要課題だとして、トランプは大統領就任後すぐに行動したというわけです。
言ってみれば国や国民を守るべき大統領が、当たり前のことをしただけのことを、反トランプのポジションを取っているメディアは偏向報道しているというのが今現在の状況です。
さすがに一定数の人たちは、今現在の偏向報道は、オールドメディアの出鱈目さを再認識するだけの状態になっておりますので、これからは世の中が大きく変わると思います。
日本の常識は世界の非常識
日本の常識は世界の非常識、という言葉は昔から何かにつけて言われてきたことなので一定の理解が得られると思いますが、生きるか死ぬかの話に繋がる致命的な事を言うと、現代においても日本を侵略しようとしている計画があって、それは確実に進行中だと言うと、それこそ陰謀論などと言われます。
まさかそんなことはしないだろう、と言うわけです。
世界を見渡しても、農耕民族は他国を侵略する、という発想はないようです。
しかしアーリア人に代表される狩猟民族は、常に他人を殺してでも利益を得ようとしてきたことは歴史からわかります。
海外の知識人の多くが京都御所の無防備さに驚くと言われています。
私たちにはピンときませんが、確かに陸続きの国では、ある日突然騎馬隊が現れて村民は皆殺しなんてことが日常茶飯事でしたから、村は高い城壁に囲まれており、村民はエリアの中で暮らしていました。
これは中国においても見られます。
このように他国を侵略して利益を得るという文化、発想は今も確実に存在しておりまして、特に今の日本は中国や韓国側からの内部侵略を受けています。
内部侵略とはメディア支配という形で行われてきたことが明らかになってきましたが、現代において国家ぐるみで他国を侵略するなんてことはないし、あってはならないと、多くの日本人が考えている、もしかしたら何も考えていないかもしれませんが、その結果が今の日本です。
外国人には湯水の如く税金を使いますが、日本人の学生や庶民にはお金の苦労をさせる、財産を搾り取る政策をしています。
今回テーマにしている移民問題も然りです。
事実を隠して出稼ぎを難民と偽り、そのまま不法移民となって日本の治安を乱すことになっていくということが起きています。
おそらく中国共産党が全世界に仕掛けている1000人計画のように、日本に移住した自国民を説得、脅迫することで工作員にリクルートしているケースも多々あるのではないかと思っています。
陰謀論の多くが真実だった
陰謀論とはアメリカのCIAが庶民から真実を隠すために作られた言葉であるということがよく言われます。
それが本当かどうかはわかりませんが、庶民を真実から遠ざける効果は間違いなくありました。
残念ながら多くの日本人はまんまとその術中にはまり現在に至っています。
私が思うに科学的根拠とかエビデンス、証拠という言葉も似たような効果をもたらしているように思えます。
その言葉自体の意味に疑問は抱きませんが、悪巧みしている輩たちにとっては非常に都合の良い言葉だし、口実となって悪用されていると思います。
どういうことかというと、証拠さえなければ罪に問われないとか、統計の数字を操作したりして叩き出された結果を科学的根拠に基づいていると言って、地球上の人々をミスリードしているということが起きています。
その最たるものは地球温暖化対策であり、だからこそトランプ大統領がパリ協定から脱退するという事に繋がっています。
しかし日本の主要メディアは、トランプのパリ協定脱退は地球温暖化問題よりも、アメリカさえ良ければいいという論調で世論をミスリードしています。
また日本国内で起きているフジテレビ関連のスキャンダルは、一部都市伝説的に語られてきたことであり、結局は真実であったわけで、今後は時間の経過とともに、事の真実はもっとひどい状態であったことが明らかにされていくことになるでしょうね。
こうしたスキャンダルなどはどうでもいいことなのですが、見落としてはならないのは、芸能人とテレビ局の人身売買とも言える犯罪行為に対して、警察や政治家、総務省などの官僚も知っていたにも拘らず隠していたという事実です。
ジャニ喜多川の件も然りです。
これだけをとっても政治家や官僚、メディアは私達国民を騙してきたというなによりの証拠です。
私はYouTubeでは扱えない情報はメディアブルにて動画配信していますが、そこには国民の命よりも自分たちの出世や、天下り先の確保を優先している実態、国家税収の使途不明金の不正使用をしていながら税収不足だと増税を国民に強いているという現実などの情報を扱っていくチャンネルですが、このような事実を前に、まさかそんなことするはずがないという寝ぼけた事を言っていると、例の液体接種で命を落とす、もしくは副反応で人生を狂わされ、それを自己責任だと言われる現実に直面することになります。
国家の分断と破壊はどのように進められるのか
そもそもなぜロクでもない輩たちというのは、世界を混乱に陥れようとするのでしょうか。
今更言うことでもないのですが、やつらは世界統一政府を作ろうとしており、そのひな形、実験台としてEUを作りました。
そうやってみると、確かにEUは国家を超えてEU議会が存在しており、自国の法律よりもEUの決定の方が法的効力を有しています。
ちょっと前からEU内でも移民問題が大問題となっており、アフリカからイタリアに向けて出航する移民船が大量に出現しています。
その船はNGO団体が手配した船だそうで、そこにもしっかりと闇が存在しており、通常資金難に陥っているNGO団体が潤沢な資金を投じて、アフリカからイタリアに移民を送りつけています。
そこには犯罪歴のある者達も含まれており、これらが移民先で暴れているという構図です。
そういうステップでターゲット国の国内を分断させる工作を行ないます。
その一つが移民であり、LGBTなどのマイノリティーの過剰な人権擁護ということになります。
そしてその実現を容易にするために、少数民族の独立をけしかけて民族問題に発展させます。
同時に関係団体を設立しますし、地方議員、国会議員をあらゆる工作によって、操り人形化していきます。
これらの工作は沖縄や北海道で起きているので耳にしたことはあるのではないでしょうか。
その結果が今の日本政府や官僚の腐敗、メディアの腐敗となって現れているわけで、この先日本で起きることは、一定数集まったマイノリティー的な立場の民族が、ある時一変して暴動を起こし出すというのがお決まりのパターンとなりますので、そういうことが起きる原因がすでに日本にはあるというマインド設定をすることが、身の安全を守るためには絶対必要なこととなります。
まとめ
いかがだったでしょうか。
今現在ではちょっと手を伸ばせば学校では決して教えない、タブー視されてきた真の歴史を手に入れることができる時代になってきたので、多くの庶民が覚醒し始めてきたと思います。
しかし私の肌感覚で言うと、最近欲しい情報へのアクセスがしにくくなってきているように思います。
みなさんはそのように感じることはありませんでしょうか。
グーグルなどの検索アルゴリズムはまったくのブラックボックスになっているので確かなことは言えませんが、私などは動画を作成するにあたって平均2時間ほど検索に時間を取ります。
その際に、欲しい情報にヒットする時間がとてつもなく長くなってきているし、場合によっては辿り着けないということも起きています。
ちょっと前にフェイスブックで有名なメタ社のザッカーバーグがバイデン政権の圧力に屈し、検索結果に手を加えていたことを暴露しました。
アマゾンでも同様のことが明白になっていることから、トランプ大統領からはそういったITメディアによる政府の検閲行為を禁止する大統領令も出されています。
一方日本では真逆と言っていいようなことが起きていまして、SNSの影響力がオールドメディア以上になってきたことや、選挙結果にも影響を及ぼし始めていることを受け、SNS規制を始めようとしています。
嘘情報が多いからという理屈なのだそうで、どの口が言っているのだろうかと思いますが、本腰入れて協議に入っていますからかなりイカれています。
もしそんなことになったら日本はいよいよ共産主義国家に成り下がることになり暗黒時代を迎えることになります。
ロクでもない輩たちにとって不都合な真実を情報発信しているSNSは、邪魔な存在でしかありませんので、トランプの世直しとは逆方向に行っている日本においては、知りたい情報にアクセスすることが困難になっていく可能性は否定できません。
YouTubeがどっちに転ぶかわかりませんが、そういった事態も視野に入れて情報源の確保にも注視しておいたほうがよいと思います。
今後は世の中の混乱だけでなく、食糧危機も視野に入れなければならないのでなかなか忙しいですが、混乱を生き抜くとはこういうことだと思って受け入れていくしかないと思っています。
不測の事態に対して動揺しないためにも、普段から現実に起きていることの理解を深めてマインドセットをして欲しいと思います。
最後までおつきあいありがとうございました。
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