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はじめに
今回のブログは、トランプ革命による影響について触れていこうと思います。
トランプ革命の影響は世界中に響き渡っており、その対応に企業は四苦八苦していることが報道から知る事ができます。
トランプ大統領がやろうとしていることについては、様々な意見がネット上に溢れていますが、真実は誰にもわかりません。
しかし確かに言えることは単なる貿易不均衡を是正するための相互関税措置ではないということです。
ではなにが起きているのでしょうか。
少なくとも戦後の日本人は、アメリカという国が日本を守ってくれるという幻想に囚われ、安全保障や政治について全くの無関心な立ち位置を決め込んできました。
この先そのツケを清算しなければならない事態になると思います。
ぜひ最後までご覧いただき、ある可能性について自ら考えて対策する際の参考にしていただければと思います。
さて、連日のトランプ関連報道に右往左往している企業や、個人投資家の方々が多数存在していると思いますが、自分は株投資をしていないから関係ない、というものではありません。
それは早ければ年内に、遅くともアメリカ中間選挙が行なわれる2026年11月には誰の目にも明らかになってくると思いますが、その時なにが起きるのかが問題となります。
これを具体的に予想することは専門家でも難しい話となりますが、もしかすると先日亡くなった森永卓郎さんが言っていた日経平均3000円台にまで暴落するという事態になるのかもしれません。
つまりずばり何が起きるかというと、あのグレート・リセットではないかと思います。
もちろんこれは私が考えている一つの説であり、妄想であるとして聞いて欲しい内容です。
私は妄想とは考えていませんが、グレート・リセットという言葉はちょっと前にはよく使われていました。
その時は、世界統一政府を作ろうとしているロクでもない輩たちによるグレート・リセットが起きると思われていました、というより私はそのように考えていましたが、具体的にどのようになるのかについては、だれも経験したことがないことだけにピンときている方はごく少数ではないかと思います。
そんな中トランプが大統領就任と同時にとんでもないスピードで次々と大統領令を発しただけでなく、USAIDなどの機関を閉鎖に追い込み、税金の垂れ流しを止めながら腐敗部分の切除を行なうという大外科手術を行なってきました。
トランプ大統領就任と同時に行なわれている政策は、単なる改革ではなく、搾取構造をぶち壊すということをはっきりと宣言しています。
多くの方がまったくノーマークだったUSAIDという人道支援をしていた機関が、言ってみればマネロンのようなことをしてきたこともわかり、日本の政治家の関与も明らかになってくると言われています。
この事実は世界規模の詐欺が行われていたということであり、このチャンネルで言ってきたことがどんどん証明されてきているわけで、それと同時にこれから先日本人にはとんでもない試練が待ち構えているということにもなるので緊張が走ります。
トランプが行なっている高関税の本当の狙いとは
妄想ではなく事実ベースで見ていくと、トランプ大統領はアメリカの中央銀行の役割をしている連邦準備制度理事会（FRB)と内国歳入庁（IRS)の解体を明確に計画しています。
日本で言えばFRBは日本銀行であるし、IRSは国税庁と同等ですからものすごい大改革を宣言しているということになります。
さらにこの内国歳入庁IRSは外税庁というものに改編されます。
すでに2025年2月20日の報道でIRS職員6000人が解雇されることが報じられ、2月末には実行されたようです。
このことによってどんなアメリカを目指しているのかということが氣になりますが、トランプ大統領は第25代大統領マッキンレーをリスペクトしていることがわかっています。
マッキンレー大統領は関税男としても有名で、在任中の関税は20％から30％に設定されていて、なんとそのおかげでアメリカ国民の所得税は存在していなかったそうです。
税負担が重くのしかかっている日本国民からすれば羨ましい限りですが、そのアメリカも1913年に所得税が導入されています。
同時にできたのは連邦準備理事会（FRB)です。
トランプが各国に高関税をかけるという政策の理由はもちろんこれだけではないのですが、トランプは世界の工場として君臨していたアメリカが、ある時からグローバル化の名の元に中国にその地位を奪われ、借金まみれの国になってしまった今の状況を、1913年以降の状況に戻そうとしているという見方が有力です。
そうなると安いコストを理由に海外に製造拠点を移していたアメリカ企業が高関税を避けるため、再びアメリカに戻ってくることが予想され、そうなれば雇用の創出を実現できますし、景氣が上向くということを目論んでいるようです。
トランプが破壊しようとしているものとは
トランプがFRB解体を視野に入れていることは先ほど言いましたが、FRBはその誕生から闇深い組織であると言われています。
FRBはアメリカの中央銀行的な役割を演じていますが、トランプはアメリカという国や国民から財産を搾取するシステムの中枢にあると判断しています。
事実、FRBの設立に絡んでいたのはロスチャイルド家です。
かつてマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できる」と豪語しており、FRBはまさにヨーロッパの金融資本と米国で台頭した新興財閥であるロックフェラー家が、アメリカに設立した「無から有を生む」、夢の通貨製造マシンだったのです。
ドルの通貨発行権が民間の手にあるというのは考えれば考えるほど異常なわけです。
この仕組みこそが借金大国アメリカが誕生した原因であるということになります。
こうして考えると、オバマ、バイデン両大統領たちが膨大なアメリカ国債を発行して戦争しまくっていたことも理解できると思います。
国債を発行するということはアメリカ政府がFRBに借金をしていることになり、その利子が直近で1兆ドル、日本円で約145兆円まで膨れ上がり、アメリカという国が崩壊するという危機にまで状況が悪化することに繋がったのです。
さらにはアメリカを支配下に置く、もしくは衰退させようとしている勢力というのがEUの背後にいる勢力と同じであり、それらもトランプが戦う相手となっています。
今回の高関税が多くの国に課せられたにも関わらず、ロシアとベラルーシ、キューバ、北朝鮮は対象外となっている理由については、すでに制裁中で高関税となっているからということが理由に挙げられていますが、世界支配を狙う勢力との戦いという視点で解釈すると、トランプとプーチンは敵同士ではなく、共にロクでもない輩たちと戦っている関係であるということにもなります。
その根底にはやはりユダヤ問題が絡んできていて、その視点で考えないと全く見えてこないということになります。
ロシアにはロシア正教があり、プーチン大統領はその指示を受け政治を行なっていると言われていますし、トランプにも背後の存在があるはずです。
こうした見方をしてわかることは、今トランプが行なっている政策というのは、ロクでもない輩たちが築いた搾取システムのリセットだということです。
一時期よく聞いたグレート・リセットというのは、まさにこれから起きることになります。
ただ少し前に言われていたそれは、ロクでもない輩たちが世界を統一支配するために多くの人々を恐怖と混乱に陥れるための演出であり、それは戦争だったり金融リセットだったと思われますが、今現在の意味は違ってきているようです。
なのでトランプは戦争を止めさせ、世界の国々を貧困に導いていたグローバリズムを破壊するために高関税をかけることから始めたと思われます。
そうなると私たち庶民は世界同時的に起きるグレート・リセットに備えなければならないということになります。
具体的にどうなるかについては専門家でも予想が難しい状況になってくると思いますが、それでもそんなことになったら日常が失われるという状況になることは間違いありません。
日常が失われるということは大量倒産、食料危機は当たり前のように起きると思います。
当然株価大暴落などの金融セクターも崩壊するのではないでしょうか。
日本も緊急事態に向かっているが無関心な人が大多数である
重要なことは今アメリカで起きていることは、日本に住む自分には関係ないということは決してないということです。
今現在の日本政府が行なっている政治というのは、みなさんもすでに感じているように、とても日本国民を幸せにするための政治は行われていません。
その背景には、日本をアメリカ同様に腐敗、衰退させるように工作活動が行われてきているということがあります。
日本国内で起きている危機的状況というのは複数あるのですが、日本の政治家の多くが親中であるということです。
この浸透工作は大企業の中でも行われていて、日本の技術がどんどん盗まれています。
さらには移民問題が挙げられますが、移民は確実に兵器化されて今後の日本の社会システムに大きな脅威となってくるはずです。
すでにスウェーデンやオーストラリアなど複数国家で治安が悪化しているだけでなく、例外なくその国の国民との軋轢が表面化して暴動にもなっています。
このことは一定数の移民がコミュニティを作り出すと、ある時急に犯罪が多発していくのだそうです。
このことは難民にも当てはまる話なのですが、人道的支援を口実に入国してくる難民の中にはテロリストや犯罪者が含まれていて、というか送り込まれているというわけです。
本当に内乱などで祖国を追われてきたという氣の毒な方がいることは事実なのですが、ロクでもない輩たちというのはそれを口実に工作員を送り込んでくるのです。
その内乱や紛争すらも奴らの工作によるものなので、このような構図を理解しておかないと、迫る危機にまったく氣がつかないまま被害者になります。
いつも言っているようにあの液体に関連する被害状況や実態を知れば、いかに情報というものが生死を分けるかということがわかると思います。
日本のオールドメディアが言っているように、トランプは出鱈目だとか、狂っているみたいな報道を鵜呑みにしていては、被害に遭う確率は相当高くなると思います。
今の日本人の情報リテラシーのままでは、相当数の方が事態の真相がわからないまま、財産を失って途方に暮れることになったり、食料危機に突入して飢えに苦しむことになったりと、修羅場を迎えることになるのではないでしょうか。
決してそんなことが起きて欲しいわけではありませんが、今起きていることの真相を知った時に、私たちの生活になんの悪影響がないまま改革が進んでいくと考える方が現実的ではないと思います。
まとめ
いかがだったでしょうか。
ロクでもない輩たちというのはいくつかの派閥があると言われており、決して一枚岩ではないと思われます。
日本の場合は中国共産党からの工作をかなり受けており、親中議員、媚中議員が多数いることはすでにみなさんにも理解できる状況になってきました。
しかしその中国共産党もロシアと蜜月を交わしているにも関わらず、一方でロシアとアメリカは繋がっているということがあったりして頭が混乱してくると思います。
ここについての解釈には随分悩ましい部分ではありますが、一つの解釈としてロクでもない輩たちというのは13血流で成り立っているとか言われていますが、その一つに中国の李一族がいます。
今の習近平はおそらく自分が皇帝の地位を手に入れるという野心が旺盛で、中国のロクでもない輩たちを裏切ったのではないかと思います。
だからロシアとは利害が一致しているし、そういう意味ではアメリカとも組めるとも思うのですが、残念ながら習近平は先ほども言ったように、自分が皇帝でありたいわけで、そのためにアメリカに違法薬物や、知的財産を盗んだりなどのありとあらゆる悪事を働いています。
よってトランプとは敵対関係になるわけで、だからドンパチが始まるのではないかくらいの衝突が起きているのです。
しかし、中国には中国の市場としての魅力というか利用価値はあるわけで、だからこそアメリカ政府は今後、中国共産党と、中国、中国人民とを区別して発言すると言っているのだと思います。
つまり悪いのは中国共産党であり、中国人民が悪いわけではないということを明確にし始めているのだと思います。
トランプは本格的に中国共産党の解体も進めていくと思いますし、中国共産党はアメリカととことんやり合うという姿勢を表明しています。
面子文化の中国において国のトップであり続けるには、敵国アメリカに屈することは許されるわけではなく、人民を掌握できなくなります。
そのように考えると窮鼠猫を噛むということが第三次世界大戦に繋がることがないように祈るしかありません。
それでも旧約聖書によるとそれは必ず起きるということが預言として残っている以上、その事態に向けた生き残り作戦を考えておく必要があると思います。
その対策の一つが食料備蓄ということになりますが、疫病の蔓延も計画されているのではないかという氣配もありますし、備蓄の強化は絶対必要だと思います。
ぜひ避けては通れないグレート・リセットを乗り越え、共に生き延びていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
