記事をお気に入りに登録する【編集後記】
世の中がガラッと変わる瞬間というのは間違いなくあると思いますが、ボーッと世の中を眺めていて感じることではないのでしょう。
街にくりだせば、人が溢れている状況があって経済ショックなどが起きる氣配すら感じられないと思いますが、間違いなくその日は迫ってきていると思います。
どんな神風が吹こうとも中国の出鱈目な経済危機がソフトランディングするとは到底思えません。
多くの人たちの資産が吹き飛び、企業の倒産も多数出ることで需要と供給のバランスが一氣に狂うことになります。
そんなことが起きたら食糧のほとんどを輸入に頼っている日本には大打撃です。
打撃どころか日本人の６割が餓死するという専門家の危惧が現実のものになってしまいます。
今一番やらなければならないことは間違いなく備蓄だと思います。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、隣りの赤い国で人類史上最大規模の経済ショックが始まる可能性が高くなってきた件について情報をシェアしていこうと思います。
つい先日の動画でも恒大集団の清算命令が出された情報をシェアしましたが、特色ある社会主義制度を取っているあの国では、私たち資本主義国家ではとうの昔に倒産して当然の会社がゾンビのように生き残ってきていました。
あの国では一時が万事で、私たちの常識では計り知れないことが起きます。
言い方を変えれば、なんでも隠蔽し、結局世界中に迷惑をかけるということになります。
これはあの病のことでもそうでしたし、これから起きる金融セクターでも同様だと考えられます。
流石の主要メディアでもあの国で起きている異常事態についての報道を始めていますが、日米の主要メディアが報告している自国の経済が絶好調であるという情報を鵜呑みにしていたら致命傷になりかねません。
今あの国でリアルになにが起きているかを知ることで、ご視聴の皆さんの危機管理にお役立ていただければと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、隣の赤い国の状況がかなり危険度が増してきていることについては過去動画でも取り上げてきたわけですが、さすがにもう誤魔化しきれない状態になってきました。
恒大集団が倒産の危機に瀕しているというのは少なくとも2年前からネット上で話題になってきました。
ところがなかなか倒産にはならなかったわけです。
それをもって、今回の恒大集団の倒産劇がどれほど危険なことなのかの認識が麻痺している人があまりに多いのではないかと思います。
ただ私は投資のプロでもなければ、金融のプロでもありませんのでチャートを用いて今後を予想するということはしていません。
私が重視しているのは、庶民のリアルに基づく情報です。
その理由は統計というのは、庶民のリアルが積み重なって結果として現れるからです。
そこで今回取り上げる項目は、
1）消費が極端に低迷
2）外資企業が脱出ラッシュ
3）銀行が現金不足で凍結
4）日本不動産を売れとの政府命令
ということで話を進めたいと思います。
結論から言いますと、あの国から始まる経済ショックは、少なくとも日本においては全員が被害を被る規模になるのではないかと思います。
人類史上最大級と言われているほどですから、自分にどんな影響が出るのかということをそれぞれが考えなければならない状況だと思います。
あの病の時も世界中に広がった悪影響は、だれもが予想だにしなかった展開になったと思います。
今回の場合、ある意味それ以上の悪影響が出てくると思いますので、氣を引き締めて対峙する必要があります。
不動産セクターに限って言えば、恒大集団クラスの破綻予備軍がまだまだ目白押しだということを忘れてはいけません。
1についてからですが、今あの国では2月10日から春節と言って旧正月を祝う習慣があり、だいたい2月18日くらいまでの休暇になっています。
その時期には、延べ90億人の人手が田舎に帰ったりして新年を祝うために移動するわけですが、今年はいつもとはまったく違う様子になっているようです。
アレの蔓延が表面上収束し、インバウンドを期待していた日本の観光業会は肩透かしをくっているようです。
かなり期待されていただけに関係業界は失望していると思いますが、いったいどれだけ期待外れだったかというと、ダイヤモンドオンラインの記事によりますと、あの国から日本への航空便について、2019年と2024年の1月同月比でわずか49％しかないといいます。
つまり運行便の半席が空席のままということだと言えます。
この背景にあるのは、単純に多くの庶民が節約モードに入ったからだと言われています。
あの国の人たちは借金してでも人よりも金持ちであるとか、いい暮らしをしているかということを自慢したがるし、そうしなければ立場が上であることをキープできないという文化を持っているにも関わらず節約モードになっているというのは、あの国のことをよく知っている人ほど信じられない位の状態ではないでしょうか。
そして、海外旅行に無縁な人たちも数億人レベルで存在しているわけですが、その人たちに至っては、なんと穀物や野菜を買い控えるほどの節約モードになっており農民が悲鳴をあげてるそうです。
このような情報というのは、その国の政権がSNSの投稿を許さないので実態は掴みにくいのですが、今起きていることはそのような悲鳴や怒りの投稿があまりに多く当局がその削除が間に合わないことからどうしても漏れてくるということで知る事ができています。
なぜ野菜すら買わないようにしているのでしょうか。
なぜ富裕層が海外旅行を控えたりするのでしょうか。
厳密に言えばもっと近場の安い旅行に切り替えているということです。
それらの現象は不動産セクターの崩壊からすべてが始まっています。
私たちが抱くあの国の人たちは大金持ちであるというイメージは、ほんの一部の人たちを除いては不動産投資によって見かけ上の資産持ちになっているという人たちのことになります。
ほんの一部の富裕層とは共産党幹部であり、一人当たりの資産は数百億円クラスがゴロゴロいるわけですが、他の多くの人たちはいわゆる借金の上に成り立っていた見かけ上の金持ちだったというわけです。
そしてそれは2にも繋がることになるのですが、あの国が世界にアピールしていたのは10億人を超える人口に裏打ちされた購買力です。
ところが、あの国の2億人ともいわれる投資家たちのほとんどが、不動産セクターの暴落によって資産を失い始めています。
不動産セクターの暴落といっても不動産価格が暴落しているわけではありません。
あの国の特色ある社会主義制度においては、これ以上安く売ってはならないという命令が出るので暴落は起きていませんが、安くしてでも売りたいという人にとっては、売って現金化することができないため地獄ではないでしょうか。
投資家2億人というのは2億世帯と言ってもよく、だとしたら一世帯三人として6億人もの人たちの購買力がなくなっているわけです。
それは企業の売上減少というわかりやすい形で現れてきています。
例えばあの絶対値引きしないアップルが値引き販売を始めたことからもわかります。
外資系企業が次々と撤退している背景は、庶民の購買力低下だけが原因ではないのですが、特色のありすぎる社会制度のリスクも相まって脱出ラッシュになっています。
つい先日もアップルの組み立て工場をになっている企業の完全撤退の報道があったばかりです。
問題は外資系企業の国外移転によって数千万人規模の失業者が現れることです。
前の動画でも取り上げましたが、あの国の地方政府の公務員でさえ、給料の未払いが発生しており、それが数ヶ月にも渡っているし、それだけでなく過去に支払ったボーナスの返還まで求められていると言いますから、こうなると国家破綻と言ってもいい状態になっています。
そして3ですが、こうなると庶民の購買力が失われてきており、借金をする人などが一氣に減少することで銀行セクターはお金が不足してきています。
この春節には多くの人が現金が必要になります。
これは日本でも理解できると思いますが、お年玉をあげるために年末に新札を用意したりしますよね。
あの国でも同じでそういう習慣があります。
ところがそのために銀行から自分の預金を引き出そうにも引き出せなくなるという現象が起き始めているというのです。
このようなことが起き始めると、負の連鎖が起き始めますのでかなり危険モードになります。
アメの国でも2023年3月に中堅クラスの銀行が預金の取り付け騒ぎから銀行破綻が起き始めました。
その悪影響は公的資金が素早く注入されたことで事なきを得たようですが、実は今再び危険な状態になってきています。
最後の4についてですが、これは私たち日本人にとっては朗報でもありますが、手放しで喜べる状態でもありません。
まず、あの国の富裕層が日本の土地を買い漁っているという問題を前の動画でも取り上げたことがありましたが、今起きていることは日本の不動産を売って現金化しているというのです。
その背景は今まで述べてきたことが影響しているわけですが、現金が不足してきたということがありますし、なんと共産党の隠蔽国家主席の命令によるものだそうです。
ですから、この命令に叛いたら逮捕となりますので、噂では40％引きでも売っているということで、不動産購入を考えている人には非常にお買い得な物件も出てきているそうです。
しかし、これは手放しで喜べるものではありません。
この現象によって日本の不動産価格が暴落するかもしれません。
あの国の人たちがどれだけの土地を日本で購入しているかというと、以前の動画でも紹介しましたが、75.6平方キロメートルの面積を購入しています。
東京23区で言えば、渋谷区、目黒区、墨田区、豊島区、千代田区、中央区の面積の合計が隣の赤い国を始めとする外国企業に買われたことになります。
少なくともわかっている範囲での話です。
もし小細工して隣の国の人が買っている事がわかりにくくなっている場合などもあることでしょうから、実態はこの数倍あるかもしれません。
これはあくまでも土地の換算でありマンションなどを含めればどこまで数字が膨れ上がるか不明です。
仮にこれらのすべてが叩き売りされた場合の不動産市況への影響がどれほどのものになるのでしょうか。
こうしてあの国の人たちは世界中に害をバラマくことになるのがお決まりのパターンです。
実態はもっとエグいことになっていると思われますので、このような状況を知っているのと知らないのとでは、なにか事が起きた時の咄嗟の判断に差が出ると思います。
不動産投資や株式投資においてどんな状況でも大筋の展開がわかってさえいれば、それを利用した利益を得る事ができることが事実でしょうが、なにも考えず政府や広告に煽られている人は逃げ遅れることになるのではないでしょうか。
私のような小心者にはとても怖くて渡れる橋ではありません。
いかがだったでしょうか。
最後に取り上げた日本の不動産の売却について、拝金主義のあの国の人たちでさえ独裁者からの鶴のひとことで実行してしまうわけですから、あの国が法律に定めている国防動員法の恐ろしさも同時に肝に命じておかなければならないと思います。
日本にいる約80万人のあの国の人たちが、国家主席の命令でテロ行為とも言える命令が下される可能性はあります。
それは尖閣諸島にほぼ毎日現れる漁船団は、あの独裁者の命令でやっていることからも推察できます。
国際法上から言っても反社会的行為を堂々と世界各地で展開しているわけですから、そんなことするわけがないなんていう性善説はこの機に捨て去らなければいけません。
私が常々このチャンネルで隣の赤い国とアメの国の情報はウォッチしておく必要があるというのは、こういうことから言っていることになります。
統計はあくまでも統計であって、そのデータの抽出条件が変わればまったく逆の絵面が浮かび上がってきます。
今隣の赤い国で起きていることは絶対と言っていいほど、悪影響として世界中に蔓延します。
投資をしている、していないに関わらず、もう間も無くあらゆる産業に悪影響が出てくると思って間違いないと思います。
今回は隣の赤い国で起きているごく一部を取り上げましたが、アメの国でも時限爆弾がありますし、中東情勢においてもそれは同じです。
順番はともかく同時多発的に事が起きるかもしれません。
こんな危機的な状況になったことはかつてなかったのではないでしょうか。
だからその被害の大きさについて詳細を語れる人はいないと思います。
結局はいつも私が言っていることに帰結することになるのですが、食糧備蓄と日用品の備蓄を推進するに尽きます。
それでも限界はありますが、少しでも生き延びるために努力する事に価値があると思いますし、それを乗り切れば世界は良い方向に向かうと信じています。
ロクでもない輩たちというのは今現在、その存続が危ぶまれるような状況に陥っている感じています。
それらを裏付けるようなニュースも聞こえるようになってきました。
これも多くの庶民たちが、自分たちは今まで長い間騙され続けてきたということに氣が尽き始めたことによると言われています。
悪事はその手口が公になった時点で終焉を迎えます。
私はそれが今起きていると感じているのですが、それらが一掃される過程では多くの犠牲者も出ることになると思います。
具体的になにが起きるかはわかりませんが、少なくとも輸入大国日本において、シーレーンに支障が出たらなにが起きるかくらいのことは考えない人は、残念なことになるのではないでしょうか。
能登半島地震で被災した人たちがどれだけ不便な生活をしているかの情報は、主要メディアでも繰り返し報道されているにも関わらずなにもしない人は、きっと後悔することになると思います。
逆に備蓄してなにも起こらなかった場合、後悔することはなにもありません。
ぜひこの時点まで動画をご覧いただいた方は、より一層の準備を進めることを強くオススメします。
共にしぶとく生き延びて、次に訪れる素晴らしい時代を子供に受け継いであげましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
