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はじめに
今回の動画は、日本に確実に迫る食糧危機についての情報をシェアしていこうと思います。
今まで私たち日本人が日本弱体化計画や民族浄化の危機に晒されているなどと言った日には陰謀論者とレッテルを貼られてきたわけですが、トランプ革命の序盤ですでにディープ・ステートなどの陰謀論の多くが真実であったということが明らかになってきています。
国を守るには、軍事力やエネルギー、食料の３つの要素が特に重要だと言われています。
このどれかひとつでも危機的な状況になった場合、私たちは生き延びることが困難になります。
例えば今を生きる日本人の中で食料危機によって飢えた経験がある人は極少数だと思いますが、だからこそ想像力をフル稼働させて身を守る対策、生き延びる対策を考えなければいけません。
すでに充分な食糧備蓄を終えている方も、そうでない方も今一度マインドセットのためにご視聴いただければと思います。
さて、今回は特に食料安全保障に関する情報を取り上げていきますが、今国内で起きていることと言えば物価高です。
特に日本人の主食であるコメの価格が高騰しているだけでなく品不足にまでなっており、結果として高くて買えないという世帯が増えているそうです。
GDP世界第３位の国、日本でなんと子供の６人に１人の割合で、1日3食を食べることができずに空腹を感じて生活しているという現実をご存じでしょうか。
また、このことの異常さにどれだけの人が氣が付いているでしょうか。
氣付かないのは無理もありません。
というのもほとんどの子供たちは携帯電話を持っているし、服装だって穴が空いていたり汚れていたりするわけではないので、第三者の目からは困窮していることはわかりません。
なので自治体や国が発表する統計には反映されない深刻な現実があって、しかも確実にその裾野が広がっています。
残念ながらそれらの実態は、まだ働ける年齢でありながら餓死したという悲劇的な報道などを目にすることで知ることになります。
どうやら私たちが普通に暮らしているその陰では、確実に食糧危機が起きていると認識した方が良さそうです。
お金が無くて食料が買えないという状況の次に起きるのが、金が有っても現物がないというパターンの食糧危機です。
しかしそんなことが今の日本で起きるわけがないと考えている人が意外と多くいるようです。
ところが現実には世界の市場では日本は買い負けて物の調達が困難になってきているという事態に陥っています。
その理由に触れることは動画の尺の関係で割愛しますが、今まで当たり前であったことが根本的に狂い始めていることは確かなようです。
ただその背景については恐ろしい謀略が見え隠れしており、すでにその犠牲になった国もあって、それらのケースを見ていくと次の犠牲者は私たち日本人ではないかと思ってしまうような事実が浮かび上がってきます。
自由競争という名のグローバル化は工作だ
その犠牲となったのはエルサルバドルやハイチ、フィリピンで、餓死者が出るほどの食糧危機に襲われました。
当然飢えれば暴動が起きますから、街は暴動によって破壊され、略奪も発生したりとカオス状態となりました。
それは2008年に起きたのですが、その背景にあったのはアメリカの食料戦略でした。
確かに2008年に発生した世界的な食糧危機には複数の要因が絡み合っていましたが、もっと深く掘り下げるとアメリカの食料戦略の恐ろしい一面が浮き彫りになってきますし、今の日本もその術中にハマっている可能性がかなり高いと言えます。
その食糧危機に至った複数の原因を挙げておくと、
1）原油価格の高騰。
原油価格が急上昇したことで、肥料や食品の輸送コストが増加し、これが食糧価格の上昇を引き起こしました。
特に輸送コストの上昇は、食料品の最終消費者価格に直接的な影響を与えました。
2）バイオ燃料の需要が急拡大。
バイオ燃料とはトウモロコシや小麦などの穀物から作られる燃料なのですが、その需要が一氣に上がったことで、食糧供給のバランスに大きな悪影響を与えるまでになりました。
バイオ燃料の生産により、農業用地や資源が農作物からバイオ燃料用の作物へとシフトしたことによって食糧不足が生じました。
3）極端な氣象条件や自然災害の発生。
世界各地での干ばつや洪水などの異常氣象は、作物の生産に深刻な影響を及ぼし、供給の減少を引き起こしました。
4）国際的な投機家による穀物市場への資金流入。
上記1から3の原因によって食糧価格の急騰が起きたわけですが、さらにそれを助長したのが投機家による資金投入でした。
投機的取引により食料品の価格が市場で不安定となり、実際の供給状況とは関係なく価格が上昇することになりました。
察しの良い方なら氣が付いたかもしれませんが、3以外の要因は農業のグローバル化がもたらした結果だとわかると思います。
そして重要なことは、2023年以降日本で発生しているコメ価格の高騰や品不足は、明らかに食糧危機の兆候であり、今後の日本の食糧安全保障に大きな変化をもたらすことになりそうだということです。
金を出してもコメが買えずに餓死
先ほど2008年に起きた世界規模の食糧危機は農業のグローバル化が原因だったという話をしましたが、より具体的に見ていくことにします。
なぜエルサルバドルやハイチ、フィリピンはコメの生産国であるにも関わらず食糧危機によって餓死者が出るという悲劇が起きたのでしょうか。
それはアメリカからの関税引き下げの要求に屈して輸入を推進したことによって、国内の農家は競争に勝てなくなり、結果として農家が減ってコメの食料自給率が縮小してしまったからです。
どこかで聞いたようなパターンではないでしょうか。
アメリカは国内農業に対する保護にはすごく力を入れており、日本の農業政策のように作りすぎたから減反しようという発想はしていません。
アメリカ政府は農家に収入保証をしているので、どんなに作りすぎても価格暴落によって生活が不安定になることもありませんから、農家から見れば羨ましい限りだと思います。
生産余剰分は輸出に回せばいいというのが世界の常識となっておりますが、日本は真逆な政策を取っており、価格維持のために減反政策を行ない、そのために税金を使って補助金を出し、私たちは高いコメを買わされるという構図になっています。
長年ずっと農家にとっても消費者にとってもメリットのない政策が続けられてきたのです。
しかも価格維持をされたコメの価格は、農家にとっては採算が取れない価格であって、小規模農家から離農が始まっている状況です。
つまり食料自給率は年々下がっているという現実があります。
一方アメリカは2008年当時、農業保護につぎ込む補助金が膨大になっており、財政負担が大きな問題になっていました。
そこで、中東で多発するテロなどによって価格高騰していた原油価格を解決するためにという口実で、バイオ燃料の需要増を仕掛けたというわけです。
そうなると、食糧に回っていたトウモロコシや小麦などの原料が不足する事態となり、結果としてバブルが発生することになりました。
そこからさらに投機家の資金が投入されることになったことでトウモロコシなどの穀物の価格が高騰しますから、アメリカにしてみれば目論見通りに大儲けできたわけです。
その結果コメの価格まで高騰することになってしまったわけですが、その次に起きることというのは、なんとコメの生産国による輸出規制です。
どういうことかというと、コメの価格が上がったら農家も輸出業者も大儲けできると喜ぶはずですが、事はそんなに単純ではありません。
ここが食糧を輸入に頼っていることを危険視している人たちに対しての反論となるのですが、反論者の意見というのは、要するに業者は商売だから売らないわけがないから食糧危機など起きないというわけです。
ところがコメの価格高騰によって、輸出国の国内のインフレや物価高が引き起こされてしまうため、結果として輸出国の政府は国内経済を守るために輸出制限をするということが起きます。
そうなると食料自給ができない国が直面するのは深刻な食糧危機ということになります。
どうでしょうか。
日本が置かれた状況と似ていないでしょうか。
今の日本人は虚像の中で生きている
先の大戦というのは、日本を欧米諸国による植民地化から守る戦いであったわけですが、戦争によって命を落とした兵士たちの60％は餓死が原因で亡くなったことをご存じでしょうか。
先の大戦では約230万人の兵士が命を落としたと言われています。
60％ということは実に120万人から140万人が餓死したという恐ろしい研究結果が出ています。
この人数は、広島・長崎の原爆被害者が約20万人と言われていますから、原爆6発から7発分の犠牲者数となります。
その中には栄養失調からくる病氣による死因もあるのですが、その数に驚くばかりだと思います。
戦争においては兵站と言って武器弾薬、食料供給が勝敗を決めることはよく知られていますが、終戦間際の日本はその輸送船の９割を失い、前線で戦う兵士には武器弾薬だけでなく、食料も手に入らない状態でした。
その原因は今回の話とは逸れてしまうので割愛しますが、問題は今現在の日本の食料自給率のままでは、ちょっとした世界情勢の変化によってあっという間に食糧危機に陥るという現実です。
当時の日本は今で言うシーレーンを押さえられ、燃料や食料が届かないという事態になっていたわけで、では今現在はどうかというと南シナ海において中国共産党が領海を支配しようと周辺国との軋轢を引き起こしています。
有事の際にはエネルギーの供給ルートに支障が出ますし、それが意味するところは食料危機という事態に繋がるということです。
悲劇的なのはそれだけではありません。
いつの時代からか私たちの国では教育が歪められて、先人たちへの感謝の氣持ちを育む環境が教育の場からすっぽりと抜け落ちたことによって、歴史からなにも学べないどころか、忍び寄る危機さえもまったく感じることができない民族になってしまったことです。
欲しいものは24時間いつでもどこでも手に入る時代が、単なる平和の虚像でしかないことに氣が付かず、その陰で日本を弱体化させる、日本民族を浄化しようとする陰謀にもまったく無警戒な状態が作り出されてしまいました。
このようなことはずっと陰謀論だと言われてきたわけですが、それらの多くは真実であることがわかってきましたし、実際はもっとエグい現実が存在していることもわかってきています。
戦後の日本は、明らかに植民地化され続けて今現在に至っています。
日本政府が行なっているあらゆる政策は、日本人の利益に反することばかりであり、日本人を窮地に追い込む政策が多い理由は、日本は植民地支配されているからです。
そのように考えると今の政府による国内政策や外交政策がとんでもないことになっていることの理解ができるのではないでしょうか。
私たちは一刻も早く覚醒して、日本を取り戻す行動をしなければ取り返しのつかないことになるのではないかと思います。
まとめ
いかがだったでしょうか。
世界がグローバル化していくことは避けられないのは仕方のないことなのですが、食料自給力を蔑ろにしてグローバル化の波に飲まれてしまっては、今回取り上げた国のようにまさに命取りになります。
かつてブッシュ元大統領は、農業関係者に対しての演説で日本を皮肉るような話をしていたそうです。
その話の内容とは、
「食料自給はナショナル・セキュリティの問題だ。
皆さんのおかげでそれが常に保たれているアメリカはなんとありがたいことか。
それにひきかえ、食料自給できない国を想像できるか。
それは国際的圧力と危険にさらされている国だ」
というものです。
さらにアメリカのウィスコンシン大学の教授は、農家の子弟向けの授業で「君たちはアメリカの威信を担っている。
アメリカの農産物は政治上の武器だ。
だから安くて品質のよいものをたくさん作りなさい。
それが世界をコントロールする道具になる。
たとえば東の海の上に浮かんだ小さな国はよく動く。
でも、勝手に動かれては不都合だから、その行き先をフィード（餌）で引っ張れ」
と言ったとされています。
今世界はトランプのディールによって関税の問題であたふたしています。
日本に対してはどんなことが要求されるでしょうか。
自動車などはそのターゲットになると思いますが、ずっと農作物の自由化が要求されてきました。
今後農作物の関税がますます引き下げられたら、日本の農業が崩壊することになるのではないでしょうか。
食を押さえられるということは政治的にも弱みを握られ、ちょっとした世界情勢の変化によって食糧危機に突入するということをよく理解して、その対策を考えておかなければならないと思います。
そのためには食糧備蓄は最低限必要ですが、それだけでは中長期の対策としては不十分ですから、やはり農家と直接繋がって農家が生活できるよう消費者が買い支えるということをしていく必要があります。
併せて日本の食料安全保障を蔑ろにしている政治家を選挙で落選させて、国政から退場してもらわなければいけません。
今回は食糧を輸入に頼ることによって食糧危機に陥った国があったという情報をシェアしましたが、改めて日本の現状に危機感を覚えたのではないでしょうか。
日本はあっさりと食糧危機が起きてしまう国に成り下がってしまったということを理解して、危機管理としての対策に力を入れることをお勧めします。
最後までお付き合いありがとうございました。
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