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はじめに
今回のテーマは、昨年の2024年にコオロギ食のベンチャー企業2社が破産申請をしたことで話題になりましたが、2025年に起きることを考えた時に、改めていったいなにが起きようとしているのかについて情報をシェアしていこうと思います。
この2社の破産を受けてネット上では罵る言葉も見受けられましたし、主要メディアではSNSの誹謗中傷が激しかったことが原因だったなどの分析を専門家がしていましたが、重要なところはそこではないような氣がしています。
この動画を最後まで観ることでコオロギ食だけではなく、私たちに迫る危機について考えるきっかけにしていただけたらと思います。
さて、コオロギ食や昆虫食についての動画は過去にも数本配信していますので、その馬鹿馬鹿しさとリスクについてはそちらをご覧いただきたいと思います。
今回はその動画が配信された当時に話題にのぼっていたベンチャー企業2社が破産したことで、日本国内のコオロギ食の普及状況はどうなっているのか、そしてコオロギ食の本当の危険性について動画を作成しようと思いました。
尚、このブログ記事はyoutube動画でも公開しておりますので、下記リンク、もしくは本文最後のリンクからご視聴いただければと思います。
またYouTubeでは配信できないような内容のコンテンツはメディアブルにて配信しています。
そちらもぜひアクセスしてくださいませ。
▼YouTube動画のリンクはこちら
▼mediable（メディアブル）のサイトはこちら
ベンチャー企業2社の破産
当時話題になっていた長野県のクリケットファームが2024年1月、徳島県のグリラスが2024年11月に破産しました。
クリケットファームは札幌のIT企業インディテールが手掛ける新規事業だったそうですが、母体企業と共に札幌地裁へ破産手続きをしたそうで、負債総額は2億4290万円でした。
クリケットファームは昆虫食が食文化として根付いている長野県に移転して本腰を入れていたわけですが、一般向けのグラファンでは支援の目標金額を50万円に設定したところ、2万7000円しか集まらず、支援者数にいたってはたったの5人にとどまったといいます。
一方グリラスにおいては、徳島大学の基礎研究をベースにコオロギの可能性を社会に実装していくことを目的として、2019年に創業したフードテックベンチャーで、高校生の給食にコオロギを使用したレシピが導入され賛否両論あったわけですが、結果的に全国販売を予定していたものがことごとく中止となり、負債総額1億5300万円で破産申請となったそうです。
20年にはコオロギせんべいを無印良品から、22年にはコオロギの粉末入りコーンスナックを大手コンビニで発売していましたし、23年1月にはNTT東日本と組んで、食用コオロギの効率的な飼育の実証実験も始めていましたが、同年末に終了していたそうです。
そもそもなぜコオロギ食だったのでしょうか
今後の話の展開のためにちょっと復習をしておきます。
コオロギ食が注目を浴びた背景には、今後世界人口が100億人に達するにあたって引き起こされる食糧危機、特にタンパク源の不足を補おうというのが大義名分となります。
そこでコオロギが選ばれた理由は、環境面への負荷低減、栄養価の高さ、食品ロスの削減、経済的な利点が挙げられます。
一般的に言われていることをツッコミなしで簡単に説明しておくと、
1）環境面への負荷低減。
コオロギは、他の家畜と比較して飼育に必要な資源が非常に少なく、環境への負荷が低いと言われています。
具体的には、コオロギは牛や豚に比べて必要とする水の量が2000分の1、飼料が100分の7で済むのだそうです。
2）栄養価の高さ。
コオロギは100gあたりのタンパク質、鉄分、カルシウムの含有量が牛や豚、鶏肉と比較して3倍以上であることが示されています。
これにより効率的に良質な栄養素を摂取できる点が大きな魅力です。
3）食品ロスの削減。
コオロギは雑食性であり、食品廃棄物や残飯をエサとして利用できるため、食品ロスの削減に貢献します。
これにより持続可能な食料供給の一環としての役割が期待されています。
4）経済的な利点。
コオロギの飼育は、比較的低コストで行えるため、経済的な利点もあります。
特に飼育に必要なスペースが少なく、35日間という短期間で成長するため、効率的な生産が可能です。
これにより将来的な食料供給の安定化に寄与することが期待されています。
ということで、これらの理由からコオロギは次世代の食料源として注目されており、国連食糧農業機関（FAO）もその可能性を評価しているというわけです。
実際世界の人々からは受け入れられているのでしょうか
冒頭でも述べた通り、昔から昆虫食という文化が残っている長野県で始めたクリケットファームも、市場拡大に苦労しあえなく破産にいたっています。
そのような傾向は日本だけが特別ではありません。
EUでは、2018年1月1日から「ノベルフードに関する規制」が施行され、昆虫が新規食品として自由に取引できるようになっています。
この規制により、昆虫を用いた食品の販売が合法化され、消費者の受け入れが進んでいると言われています。
2023年1月までに、冷凍・乾燥・粉末状のイエローミルワームやコオロギなど、4つの昆虫食品が新規食品として承認されています。
一方でコオロギ食に対する拒否感は、特にイタリアやハンガリーなどの国々で法律によっても強化されています。
イタリアでは、政府がコオロギやイナゴから作られた粉をピザやパスタに使用することを禁止する法案を支持しており、これはイタリアの食文化を守るための措置とされています。
さらにハンガリーでも昆虫タンパク質を含む食品に警告ラベルを義務付ける法律が可決され、国民を昆虫食から守るための取り組みが進められています。
これらの国々では、伝統的な食材に対する強いこだわりがあり、昆虫食の受け入れが難しい状況が続いています。
特にイタリアの農業ロビー団体は、合成食品に対する反対運動を展開しており、国民の支持を得るために署名活動を行っています。
これにより、コオロギ食に対する拒否感がさらに強まる要因となっています。
またコオロギ食が本能的に拒否されていることがわかる良い例として、昆虫食が肉や豆よりも一般的になっているラオスでは、なんと「都市部を含むラオス全体の調査で96.8％が昆虫を食べた経験があって、その半数が月1回以上食べています。
地域によっては週一回の頻度で旬の野菜ではなく、旬の昆虫を食べているそうです。
ところがコオロギなど普段食べないものに対しては日本同様拒否感が強く出るのだそうです。
コオロギ食推進の背景にあるアジェンダ2030
コオロギ食について一番重要なこととは、実はコオロギ食を受け入れるかどうかではありません。
その背景にある本当の狙いとはなにかというところを理解することがかなり重要です。
というのは、世界経済フォーラムで提唱されたアジェンダ2030を具体的に明文化したのがSDGｓなのですが、その17の達成目標のうち２番目の「飢餓をゼロに」というのが曲者であると考えられます。
これら17のすべてがツッコミどころ満載なのですが、飢餓をゼロにするというのが私たちが飢えるかどうかの瀬戸際と言っていいほど重要だと思われます。
このチャンネルでは度々取り上げているように、世界機関のすべてと言っていいと思いますが、それらの機関はロクでもない輩たちの手下が実行部隊として君臨しており、食糧危機や地球温暖化を防ぐということを大義名分として掲げてアジェンダ2030の実現に向けて暴走しています。
実行部隊と言ったのは、ロクでもない輩たちが目指す世界中の国の共産主義化、全体主義化の実現のための、ということになります。
つまり彼らが言う飢餓をゼロにするという取り組みは、今現在世界中で伝統的に当たり前に行われてきた農業や漁業を廃止し、食糧生産を国や企業がコントロールすべきだという思想を基に展開されているのです。
これらは世界各国の政府が自国の農業に対して行っている締め付け政策から状況証拠的に判断できるものです。
これ以上突っ込んだ話をするとチャンネル存続の危機になるのでメディアブルでの配信動画に譲りますが、そのように仮定して今の日本政府の馬鹿げた農業政策を考えれば納得いくのではないでしょうか。
このような話の背景には、従来の農業や漁業が環境に与える影響や、資源の枯渇、氣候変動の影響があると、御用学者による裏付けをでっち上げて結論ありきで世界世論をミスリードしており、だから食糧生産を国や企業が集中管理することで、効率的かつ持続可能な方法で食料を生産し、分配することが可能になると主張しているのです。
食糧生産を国や企業が集中管理することの利点として、効率的な資源配分や技術革新の促進が挙げられていますが、それは共産主義において大失敗に終わった計画経済そのものだと私は思います。
歴史的事実として中国共産党による計画経済の目標達成に行われた強引な政策によって、諸説ありますが5000万人以上の国民が餓死しています。
だから今起きていることの意味を知らないと恐ろしいのです。
まとめ
いかがだったでしょうか。
今回紹介した情報や考え方は、世界中の、なんの利権や忖度不要な有識者の中から湧きあがり、かなりの勢いを増してきています。
その象徴がトランプアメリカ新大統領のWHO脱退であったり、パリ協定脱退の動きです。
世界を見渡しても多くの国でいわゆる保守政党が政権を握るような動きになってきています。
それらの動きは日本の主要メディアからは報じられることはありませんが、確実に世界は変化してきています。
しかし日本の政治はそのような動きとは真逆を行っているわけですが、一筋の光明は国民民主党が国民の収入を増やす動きに支持が集まっていることです。
同時にそれらの動きに水を差すように様々な嫌がらせが日本を守る動きをしている議員に行われ始めています。
これらの動きは、アメリカにおいてトランプ大統領に対して行われた、政治的迫害に共通しているものです。
しかし、皮肉なことにロクでもない輩たちによるこれらの出鱈目な動きによって、国民の覚醒は加速することに繋がっているわけですが、ロクでもない輩たちは悪行がバレ始めたことで、打つ手なしというのが今現在の正確な状況判断だと思います。
これらのまともな動きを後押しし、成功させるには私達一人一人の意識が鍵になると私は思っています。
表面上に起きていることだけ見ていると本質を見失うことになります。
コオロギを食べるか食べないかは、各自自由にすればいいわけで、それを強制することになることが問題だと思います。
それらを後押しする企業や議員に対しては、不買行動や選挙によって国会や地方議会から退場してもらえばいいだけの話です。
これらの国民の覚醒を加速しているSNSを、嘘情報やフェイクの温床だと言うことで法的規制をしようとしている動きが政府にありますが、これには私たちが明確な反対の意思表示をしていく必要があると思います。
そのアピール先は、地元議員、内閣府、総務省などへのメールです。
多くの意見や苦情が寄せられれば、それが世論であるということが、特に政治家に認識されるわけで、その流れに逆らえば自分は次の選挙で落選するという牽制球にもなります。
また人知れず大義の為に損得抜きで活動している人の精神的支えになっていくことも重要ではないかと思っています。
トランプ大統領や故安倍元首相、故中川元財務大臣が戦っている、戦っていたのはそのような勢力だったということも理解しやすい社会情勢になってきたと思います。
ぜひこのテーマについて、ご視聴者のみなさまも考えてみて欲しいと思います。
彼らが目指す目標を達成するには、大きなショック、例えば戦争や食糧危機などが必要で、飢えれば人を支配できるという発想、これが共産主義の発想であり、中国の歴史を見てもそれは窺い知れます。
共にこの難局を乗り越えていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
