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はじめに
今回のブログは、中国EV自動車の恐怖について情報をシェアしていこうと思います。
中国企業による低品質の製品や手抜き工事については、過去にいくつかの動画を作ったことがありますし、他のYouTuberさんやSNS情報からもその実態を知る事が出来ますので、今更感を感じるかもしれませんが、とんでもないです。
ある意味本当の恐怖はこれからかもしれません。
というのは、中国国内の経済状況がほぼ末期状態になっており、ただでさえ他人のことなど考慮する民族ではないのに、経済的苦境に追い詰められている企業や庶民がとる行動は想定外のことが起きることを覚悟しなければなりません。
特に注目したいのは中国EV自動車について日本国内の販売は低迷を続けていますが、それでも増えている傾向にあることは間違いありませんし、親中議員がその普及に力を入れているということもあるので、間違いなく身近に危険は迫っていると理解しておいた方がいいと思います。
ぜひEV自動車の発火事故が起きたら最悪の事態になるということを、重要な情報として頭の片隅に置いておいて欲しいと思います。
さて、中国EV自動車の品質に問題があることは随分前から言われてきたことですが、つい先日大きな事故がありました。
それは2025年6月3日にモナコの海運企業であるゾディアック・マリタイム社の貨物船「モーニング・ミダス」号が太平洋を航行中に突然激しい火災に見舞われたというものです。
その船には中国製の自動車が約3000台が積まれていて、航行中に炎上したというものです。
この船は中国の山東省煙台港を出港して、メキシコのラサロ・カルデナス港へ向かっていました。
出火元というのは電氣自動車が積まれていた船尾付近の甲板から黒煙が立ち上り、結局は6月23日にはアラスカ沖のアリューシャン列島付近の国際水域で沈没してしまいました。
幸い22名の乗組員は緊急脱出して、付近を航行していた商船に救助され無事だったそうです。
積荷の自動車は3000台ということで、そのうち約800台がEV自動車であったということですが、EV車に搭載されているリチウム電池というのは発火すると手に追えない火力を発生し、当時もタンカーに搭載されていた消火設備は、あまりの高温で作動していなかったと言われています。
しかしガソリン自動車だけでもそれだけの大量の車が海に沈んだということは、環境被害の規模は甚大なものとなるのでしょうが、しかもその中には大量のEV自動車が含まれているので、当然リチウム電池の有毒な成分が海に流れ出てしまいます。
もはや船は16000フィート、約5877メートル下の海底に沈んでしまっていることから引き上げは現実的ではないので、時限爆弾のように毒素が流れ出るのを待つしかないというわけです。
中国EV自動車は世界に害を振り撒いている
このほかにも中国製のEV自動車に絡んだ悲劇は世界中で起きていて、充電エリアで突然発火して周囲の車両をも巻き添えにする、という事故が相次いでいることはみなさんもよく耳にしていることだと思いますが、まさか大量の車を積載したタンカーが火だるまになるということが起きるとは思いませんでした。
確かに充分あり得る話ではあるのですが驚きです。
ここで念の為に申し上げておくと、この火災事故は記事によるとEV自動車が原因とはわからないとのことと、確実に中国製EV自動車が原因かどうかも定かではありません。
実際メルセデス・ベンツのEV自動車も発火炎上している実績があります。
ただ、その場合の原因ははっきりしていて、ベンツの中国工場で製造されたものであり、リチウムバッテリーは中国製ということなので、やはり中国製が危ない可能性が高いというわけです。
今回のタンカーは中国から出稿していますので、中国製自動車が積載されていた可能性は濃厚です。
ただこのチャンネルでは、身を守るために必要な情報をシェアしているのであって、真相を深掘りすることを目的にしていませんのでこれ以上の深掘りはしませんが、身近に存在している危機や、可能性を知っているかどうかの差は大きな差になって現れると考えますし、命の危機にまで関係してくると思います。
よって深掘りはしないとは言っても、このような事故が頻発する背景には何があるのかを知っておくことは危険予知の精度を上げるためには非常に重要だと考えます。
ちなみに現在、中国EV自動車はどの程度世界に広がっているかというと、報道によると世界のEV自動車の販売台数は2024年12月実績で前年比25.6％増の190万台だったそうです。
そのうち中国の販売台数は36.5％増の130万台だったわけですから、70％弱を中国製が占めているということになります。
さらに中国国内では、日本にも進出しているBYDが2023年決算に比べ29％増の7770億元（約16.1兆円）を叩き出して競合の米テスラを上回っています。
日本においては日本自動車輸入組合（JAIA）の統計によると、2024年のBYDの日本での販売台数は2223台で、前年比54%増と大躍進をしているわけですが、月平均販売台数は185台に過ぎず、決して順風ではない状況です。
しかし2025年6月18日の報道によりますと、中国のBYDは2026年後半に200万円台の価格を想定する軽自動車EVを発売予定だと明らかにしています。
日本において軽自動車は税制面の優遇や維持費の安さが人氣で、国内新車販売の約4割を占めていますので、低価格に釣られて購入する人が増えることが予想されます。
このチャンネルをご覧のみなさんはおそらく中国製EV自動車の購入はしないと思いますが、情報を持たない者達が相当数購入することになるのではないでしょうか。
つまり私たちの生活圏に確実に忍び寄ってくるというわけです。
華やかな大躍進を遂げているように見えるBYDにある疑惑が
一方で最大手のBYDには良からぬ情報もあって、すでに債務超過で倒産の危機にあるというものです。
もしそれが本当なら会社の財務は火の車になっていると予想され、当然ドライバーや搭乗者の安全に配慮した設計などに力を入れるわけがありませんし、恐ろしさはさらに増すことになります。
このことは不動産大手の恒大グループに起きたことと似ているのではないかと思われます。
恒大グループは一氣に大躍進した企業だったわけですが、そのやり方が国からの補助金などを狙った金儲けであったり、末期には社債購入を社員に半強制的に購入させて資金を集めたりして債務を膨らませていきましたし、手抜き工事の酷さは下請け企業への支払いの延滞などがあったことから起きたこととも言えるわけです。
これら一連の顛末というのは、中国人の文化と言ってもいいほど同じパターンを繰り返してきており、毎度庶民が不幸に遭っているわけです。
このEV自動車の最大手も、表向き世界シェアを伸ばしていたり、売上においてテスラを抜いたりなどして華々しい実績を誇っているわけですが、実は中国政府がEV自動車を国家の基幹産業にするという方針の下、多額の補助金が投入されてきているという背景があります。
そうして国際競争力を増して世界進出を進めているわけで、そこがトランプ大統領が不当な貿易になっていると指摘しているところになっています。
やっぱり中国企業の末路はいつも同じで予想しやすい
問題は中国あるあるのパターンがそこにはあって、補助金をポケットに入れながら赤字覚悟の販売台数を作り出し、株価上昇を作り出して資金を手に入れるということをしています。
株価上昇を作り出すためには販売台数増加を演出する必要があるわけで、そのためにゼロキロ中古車と呼ばれる市場を作り出しています。
ゼロキロ中古車とは走行距離ゼロの新車なのに中古車市場に出回っているもので、EVの価格破壊を引き起こしている状況が問題視されています。
確かにナンバープレート登録をし、売約手続きを済ませただけの走行距離がほぼゼロの新車同様の車が、30％から40％安くなれば新車価格の暴落に繋がるのは当然です。
その背後にはやはり補助金の不正受給にも近いカラクリがあって、ディーラーと中古車業車、メーカーによる利益共同体があるのです。
そうすることで一部のディーラーは売れ行きが好調であるように見せかけることができ、実際は在庫が余っていたとしてもそれをごまかしたりして株価を釣り上げたりしているというわけです。
こういったバブルは必ず弾けるもので、中国では過去には鉄鋼業界でも同様のことが起きました。
同じパターンで恒大グループの不動産業界、そして今度はBYDをはじめとするEV自動車業界でも同様のことが起きているのです。
そうなると恒大グループの時と同様に債務超過の疑惑が浮上してきているわけですが、そこに関してBYDは全否定しています。
ところがそれは単なる誤魔化しで、実際起きていることは下請けへの支払いを不当に延長したり、手形に似たようなものを発行するという合わせ技で負債がないように見せかけているということが行われています。
さらに最悪なことに、支払いのタイミングになるとさらなる異常な値下げを押し付けられることから、下請け企業は倒産の危機に直面することになっています。
そうなると下請け企業は安全を考慮した部品など作るはずもないし、仕様書通りの品質を守るわけがありません。
結果として製造メーカーとしての使命感などまったく期待できないという製品が世に出ることになります。
こうした背景が中国EV自動車業界にはあって、発火や爆発事故に繋がっているという認識を持っておくことが重要です。
確かに日本国内に流通しているリチウム電池の多くが中国製であり、アイフォンも同様だと思いますが、目立った事故は起きていないわけで、中国製の全てが危険だとは言えないかもしれません。
結局は、中国企業の中にも倫理観のある企業もあるでしょうし、品質管理を徹底することができるコストが提供されていれば問題ないということなのでしょう。
ところが経営者が拝金主義と倫理観のなさを併せ持った場合は、世界中に不幸を撒き散らす製品を送り出すことになるわけで、その代表格と言ってもいいような企業がBYDであり、今後日本市場に力を入れようとしている状況にあるというわけです。
まとめ
いかがだったでしょうか。
EV自動車の事故は一旦起きると非常に危険であり、命を失うことに直結することになります。
2025年3月29日に中国東部の安徽省で大学生の女性3人が乗ったEVが高速道路を走行中、工事中のため車線変更をしようとしましたが間に合わず、バリケードに衝突して車両が炎上しました。
その際ドアが開かずそのまま焼死してしまったという悲しい事件が起きています。
メーカーが言うには緊急脱出用のレバーがあったとのことですが、そのことをドライバーに告知されていたかは不明だそうです。
こうした問題は今後解消されていくことになるのかもしれませんが、中国のEV自動車業界が先ほども触れたようなバブル状態にあって、その実態は赤字経営でビジネスの体をなしていないとすれば、安全対策にコストをかけるはずもなく、ただただ私たち日本人に危険が忍び寄るというリスクだけが増すばかりということになります。
先ほども言ったように、最終的に中国の企業というのは自滅の道を歩むことになり、それだけでなく世界中に環境破壊や製品不良による被害者を増産することになるという展開が濃厚です。
以前の動画でも言ったことがあるのですが、買い物に出かけても近くに中国製EV自動車が停まっていないかの確認はした方が良いと思います。
しかし駐車場は常に入れ替わるので防ぎようがありませんが、常にリスクを視野に入れて日常生活を送ることをお勧めします。
ちなみに中国のEV自動車の発火事故が多いというのは決して偏見ではないという客観的な証拠の一つとして、中国国内の自動車保険の状況をみればわかります。
記事によると中国では年間3000件の発火事故が起きていて、保険料が20％上昇している事態になっています。
このことからもいかにリスクが高いかがわかりますし、反対に日本国内では電氣自動車割引制度があることからも、そんなに発火事故は起きていないということの裏付けになるのではないでしょうか。
しかし今のところ日本では発火事故が目立って起きていませんが、中国製EV自動車が世界中で自然発火、爆発が起きている状況の中で日本だけ何も起きないはずがありませんし、今後BYDが日本市場に力を入れるということも発表しているわけですから警戒しなければならないと思います。
日本製のEV自動車なら絶対大丈夫とは言えないと思いますし、それはガソリン車でも同様だと思います。
そして中国製の場合はより深刻な事態になっていることは事実なので、被害に遭わないようにしていくしかありません。
最後までお付き合いありがとうございました。
