記事をお気に入りに登録する【編集後記】
中国の企業というのは例外なく世界中に害をばら撒いています。
それは一時的なものであったり、環境破壊を誘発するような恒久的なダメージを与えるものだったりとそれはいろいろですが、とにかくその存在は害でしかないわけですが、それでもその存在理由があるはずで、超、超前向きに捉えるとするなら、あの国、あの国の人民を反面教師として、自分自身の霊性を高めるための反面教師的な存在になってくれているのかもしれない、いや、きっとそうなのだろう。
だとしても、彼らの害によって命を落とす人がいると思うと、声高に注意喚起をしなければと思ってしまうのです。
あの国の人たちを見ていると、人間というのはモラルというものが欠落すると信じられないようなことをしでかすことがわかります。
日本という国に、日本人として生まれてこれた事自体がありがたいことだと思います。
感謝。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、ここ数年米中の対立が激化してきているわけですが、実は結構深刻な事態になっているのではないかという視点で情報をシェアしていこうと思います。
具体的な動きとして、アメの国の政府は隣の赤い国製のクレーンを徹底排除の動きに出てきました。
そのような状況の中で日本政府の隣の赤い国に対する危機管理意識の低さには嘆きしかないわけですが、そうなると私達庶民は国に頼るのではなく、自らが考えて行動する必要性はますます高くなってきていると思います。
ちなみにあの赤い国の政権は随分前から戦時中モードであることは隠すこともなく堂々と宣言しています。
そんな中、私たちは平和ボケしたままでは確実に危険な目に遭うことになります。
アメの国においては、以前から隣の赤い国によるサイバー攻撃に対する警戒と対策を強めてきたわけですが、今回さらなる危機管理として港湾に使用されている赤い国製クレーンの使用禁止を始めました。
普通の人にとってはそれがなにを意味するのかわからないと思いますが、その意味を知ることは、日本全国に深く浸透しているあの国製の電子機器を使用することの恐ろしさにも警戒が必要であることが理解できると思います。
今の時代は知らないことが命取りになります。
ぜひ最後までご視聴いただき、私たちの身に確実に迫りつつある危機のことや、サイバー攻撃に対して身を守ることについて考えるきっかけにしていただけたらと思います。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、冒頭でも言ったようにアメの国では港湾の荷役作業で使用するあの国製クレーンを日本製に切り替えていく方針が出されました。
多くの人にとってこの情報はイマイチピンと来ない情報かもしれません。
しかし重要なことだと思いますので取り上げてみようと思いました。
ある国をスパイする時にその対象や手段はさまざまだと思いますが、その中に軍の基地、港湾、軍港などを監視することによって、その国の日常の動きやら非常時の動きなどのビッグデータをAIが解析することで、あらゆる可能性を監視できますし、戦略戦術のシナリオを描くことが可能になります。
あの国は、敵国視している国の軍関係施設の近くの土地買収を行っていることは有名で、すでにアメの国では外国の民間や法人が軍など重要施設周辺の土地の購入ができないよう法整備されています。
敵国視されている日本ではどうなっているかというと、2021年6月15日に土地規制法案が参院内閣委員会で可決されました。
その法案が可決された経緯としては国土利用の実態把握等に関する有識者会議の提言によると、航空自衛隊千歳基地や海上自衛隊対馬防備隊の周辺で外国資本が土地を買い、国民の間に不安や懸念が広がっているという提言があったことから始まりました。
その調査結果としては、防衛省本庁舎や全国の自衛隊基地、駐屯地などの約630施設と、アメの国の軍基地や通信所など約20施設の双方の隣接地約6万筆が対象とされ調査されたそうですが、その結果は外国人の所有と思われるのは全国で7筆しかなかったそうです。
その法案を決議するにあたり、4月15日の参院外交防衛委員会で、名前はあえて伏せますが、驚くほど危機意識が低いことがわかる発言がありました。
その沖縄のある団体関係者が言ったこととは、外国資本によって重要施設に隣接する土地が購入されていた実績は、6万筆のうちわずか7例しかない。
そういった調査をやる理由があるのか大変疑問であると言っています。
みなさんはこの発言に対してどのように感じましたでしょうか。
今回はこの問題を深掘りするのが目的ではありませんのでこのくらいにしておきますが、このコメントに現れていることこそが今の日本の危機管理意識だと思います。
それともこの発言をした沖縄の関係者が、隣の赤い国の工作の術中にはまって売国行為をしているかのどちらかでしょう。
この件について少しフォローしておくと、この調査をするにあたり法的制約があって調査しきれないところもあるようで、現状の不安を訴えている人たちが持っている情報を裏付けるところまで踏み込めていないというのが結果に現れているということです。
つまり、日本の法の抜け道をうまく利用し、本当の所有者がわかりにくい形で購入されている可能性は否定できないということです。
そうした時に考えられることは、日本の法律の専門家の中にも協力者がいる可能性があるのではないでしょうか。
なにより、まだなんの問題も出ていないのに調査や法整備をすることは無駄であるというような認識を持っていることに愕然としてしまいます。
なにか起きてから対処すればいいという発想は、危機管理としては最低であると思います。
危機管理というのは、その可能性があるのならば、先手を打って対策しておくというのが本筋だと思います。
ましてや国民の安全を守る立場にある者たちがそのような認識ですから重症です。
責任ある立場の人たちがこのような思考回路なので、日本はスパイ天国と言われても仕方のないことでしょう。
クレーンの話に戻りますが、アメの国はなにを警戒しているのでしょうか。
すぐに考えられることは戦争が始まった時に、クレーンの制御システムに対してサイバー攻撃をおこなって、軍需物資やあらゆる荷役作業を麻痺させることです。
遠隔操作によってクレーン機能を止めてしまうことは簡単な話となります。
戦場へ兵士や食料物資や軍需物資を供給する活動が兵站といいますが、それらに打撃を与えることは戦争時にはかならず計画されることです。
平時にはどんなものをどれだけ運んでいるかの監視ができますし、そのデータはAI解析に必要なビッグデータとしても蓄積されていき、軍の動きでもその初動をキャッチできます。
そういった情報の有用性と危険度については、ある意味あの国が一番理解していることではないでしょうか。
そのことは、あの国の政権が自国内でアメの国のデジタル製品に対する警戒度から知ることができます。
例えば今現在あの国では政府関係者、党幹部全員に対してアイフォンの使用を禁止していますし、テスラ車の乗り入れを禁止する区域を指定しています。
デジタル技術が搭載された機器は盗聴が可能ですし、カメラ機能から盗撮も可能となり、位置情報も知られることになります。
同様の理由でアメの国だけでなく、EU諸国でもあの国製の携帯電話、アプリの使用を国家レベルで禁止し始めているというのが現在の世界の潮流となっているということになります。
考えてみれば当たり前の事なのですが、国家の重要人物の位置情報が敵国にダダ漏れという状況は、今現在は誤差1メートル以内のピンポイント爆撃が可能になっている現代においては致命的です。
であるにもかかわらず我が国日本のトップ層の危機意識の低さには唖然とするばかりです。
このことについても最近思うのですが、ある程度はその認識はありつつも、あの国による工作活動の術中にハマっていて身動きがとれず、対策もせず傍観状態になっているのかもしれません。
今回取り上げたアメの国による赤い国製のクレーン排除の動きは、２国間での緊張状態が高まっている、つまり戦争の危機が高まっているということが言われています。
中東情勢では緊張感が高まっていることはみなさんもご存じの事だと思うのですが、そうなった時にアメの国は多正面作戦に対応できるかどうかという懸念もあります。
そしてアメの国の弾薬不足が起きているということも明らかになっていますし、一方で隣の赤い国の国内状況は危機的状況にあり、そうなった時に戦争を始める公算が高いと言われていますので、私たちもその可能性は充分理解しておかなければならないと思います。
もしそのような展開になった時には、間違いなく日本で起きることは品不足による物価急騰が起きて、間もなく品不足に陥ります。
つまり食糧危機が発生します。
最悪のケースはすでに照準セットされている日米の軍関係施設だけでなく主要都市へのミサイル攻撃も想定内となります。
そうなった時は我々庶民にはなすすべ無しとなりますから、できることをやっていくしかないと思います。
今回取り上げた隣の国製の電子機器の危険性というのは、携帯電話を始めとして、そのアプリ製品、パソコンのソフト、インターネットへの接続機器、監視カメラなどその対象はかなり多いという認識が必要です。
監視カメラなどは、購入者自身が監視目的の為にお金をかけて購入するわけですが、それをハッキングしてあの国の工作員も管理に利用できるという腹立たしいことに利用されています。
携帯電話などの位置情報を垂れ流している今の状況は、少なからず誘拐の危険性も高まりますので警戒しなければいけません。
しかしこういう事は、自分や家族の身に起きて初めて後悔するとともに、やっと自分事として感じることになるということが残念です。
冒頭でも述べたように、あの国による日本の安全を守る重要施設付近の土地買収が進んでもいないし、なにも心配事が起きていないという理由で警戒しないというのはナンセンスな考え方だと思います。
このような嘆かわしい状況を改善するには、一人でも多くの庶民が危機感を募らせないと世論として政治を動かすことはできません。
世論が政治を動かすことは紛れもない事実ですので、あきらめずに情報を発信していこうと思います。
いかがだったでしょうか。
国を守るための危機管理については、問題意識がある有識者の方が一生懸命活動してくれているにも関わらず、なかなか法整備に辿り着けないのは、それらのことに反対している議員や団体がいるからです。
懸念事項に対しての動きが全くないどころか懸命に問題提起し、活動してくださっているかたや団体はあります。
しかし、世論が付いてきていないというのが大きな問題だと思います。
他国ではあの国製のアプリを通じて集められた若者が国外に連れ去られ、強制労働や体の部品を取られたりするという事件に巻き込まれています。
つい先日も日本人医師がそのようなビジネスの片棒を担いでいたことがわかり検挙されたという記事を目にしました。
被害に遭う時はどんなことをしていても被害に遭うわけですが、その確率を上げるような行為は意識して避けなければならないと思います。
若者の中に浸透してきているティックトックというアプリは、それがないと友達同士の話題についていけなくなるなど、自主的に使用しないようにすることができないだけに国家レベルで使用を禁止していかないとダメだと思います。
一度使用したら止められなくさせるということこそが、工作ツールとして提供しているあの国の目論見そのものであることを抑えておきたいところです。
SNSツール全体的に情報を垂れ流ししている現実はあるのですが、特にあの国製のものには注意が必要だと思います。
海外サイトでは、なんと監視カメラの映像をハッキングしリアルタイムで映像を流しているところもありますので、携帯電話やパソコンに搭載されているカメラは要注意です。
カメラのレンズに被せるグッズなども販売されていますので購入を検討することもおすすめです。
日々平和に過ごせている状況の中で危機意識を高めることの難しさは、身内でさえ聞く耳を持たないことからも理解できますが、実際に被害に遭っている事例を見ると他人事ではないと思います。
この動画がご視聴のみなさんの危機意識向上に少しでもお役に立てればと思います。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
