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【食糧危機】鳥インフルエンザの蔓延で大量の鶏の殺処分。今世界中で起きている畜産業の危機的状況は意図的なのか。#477 | 【真実を知り、身の安全を考える】好奇心TVブログ

【食糧危機】鳥インフルエンザの蔓延で大量の鶏の殺処分。今世界中で起きている畜産業の危機的状況は意図的なのか。#477

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はじめに

最近、世界中で鳥インフルエンザの蔓延が深刻化しています。

特に鶏の大量殺処分が世界規模で行われていて、食料供給に対する懸念が高まっています。

さらに恐ろしいことに科学者の中には、牛に対しても毎週PCR検査を行い、陽性反応が出た場合全頭殺処分すべきだと主張する人もいて、この状況は食料メジャーが中小規模の畜産業者にダメージを与えて市場を独占しようとしているのかもしれません。

最悪なケースは、従来の食肉からのタンパク質摂取が困難となり、食料メジャーが準備を進めているコオロギやゴキブリ、人工肉を食べさせられることになるかもしれません。

いずれにしても世界は確実に食糧危機に向かっているようにも解釈できます。

ぜひこの記事で情報をアップデートして、ご視聴の皆様が万が一に備えることにお役立ていただければと思います。

さて、鳥インフルエンザという名称はだれでも聞いたことがあると思いますし、鶏の殺処分についての報道も聞いたことがあると思います。

ただいつものそれと違うのは、鳥インフルエンザウィルスが人にも感染するということが言われ始めていますし、実際に死亡報告がされ始めていることが挙げられます。

そのことが鶏や牛に蔓延し始めているH5N1ウイルスを対象としたmRNAワクチンを開発することに拍車がかかっており、どうやらその開発も終了していつでも大量生産ができるようになっているという記事も出ています。

ということは、今後鶏や牛が鳥インフルエンザに感染することで新たなパンデミックが起こるという可能性があると警戒を強める必要があるかもしれません。

このことについて触れるとデマ認定されチャンネル存続が危険になってしまいますので、ロクでもない輩達が進める謀略についての動画はメディアブルにて配信することにしますが、今回の動画では鳥インフルエンザによって引き起こされる食糧危機の可能性を理解できるよう情報をまとめてみました。

鳥インフルエンザの現状

現在、日本国内では高病原性鳥インフルエンザの発生について報道が盛んになっていて、2025年に入ってから愛知県や千葉県では鶏の殺処分が実施されています。

特に愛知県の半田市では過去最高の殺処分数となっているそうです。

しかしこの時期は毎年のようにこんな話が出ていますので、特に騒ぐこともないだろうというのが、多くの方の認識ではないでしょうか。

ところが世界に目を向けるとロクでもない輩達の不穏な動きが確認できます。

特にヤバイのが鳥インフルエンザウィルスの機能獲得実験が行われており、それがアメリカの施設から漏洩した疑いが非常に強くなってきているそうです。

トランプ大統領の革命チームの一員であるロバート・ケネディは、この機能獲得実験をさせないようにすると明言しています。

トランプがディープステートを一掃すると言っていることが善と悪との戦いとするなら、機能獲得実験をやめさせるというトランプチームの政策から言えることは、やはり機能獲得実験というのは人類にとってよくないことに利用されているという現実があるということだと考えられます。

機能獲得実験というのは、簡単に言えばウィルスが元々持っている危ない部分を覚醒させる、引き出すという面を持っており、本来ならそのよくない部分に対してワクチンを開発する、というのが正しい道なのですが、現実は悪意に満ちた研究がなされていると考えられ、一歩間違えれば未知なるウィルスが人類に致命傷を与える危険性を孕んでいます。

もちろん人類にとって良い面も間違いなくあるのですが、ケネディが言っている言葉を借りるのなら、ワクチンに反対はしない。

しかし安全なワクチンなどに今まで一度も出会ったことがない、という言葉に尽きると思います。

そして先程の話、2024年5月、H5N1型鳥インフルエンザウィルスの機能獲得実験をしている中で、漏洩したのではないかという懸念がアメリカ疾病管理予防センターCDCの元所長から警告が出されました。

そのような状況で、アメリカ保健福祉省HHSがモデルナ社に資金を準備して、480万回分のH5N1型鳥インフルエンザワクチンの製造を計画していることがわかりました。

これが本当なら見事なマッチポンプです。

今回のパターンが新たなパンデミックを引き起こす場合、前回のパンデミックは人の移動によって世界中に拡散されていったわけですが、今回の場合が最悪なのは渡り鳥がそれを媒介するというところにあります。

もしそんなことにでもなったら、渡り鳥などから鶏や牛が感染し、大量の殺処分をすることになります。

ちなみに日本で過去最高の殺処分をしたのは2022年から2023年にかけた1年で、これから起きる可能性のある話では、今までのように全体の7%ほどの殺処分で済むとかいう次元の話ではなくなります。

機能性獲得実験でどんなことをしていたのか不明ですが、みなさんがどのように考えて対策準備するか、です。

鳥インフルエンザと食糧危機

先程の過去最高の殺処分が行われた結果、2023年に卵不足で市場は混乱しました。

あの時は、1000万羽以上の採卵鶏が殺処分となりましたので、一氣に卵の値段が上がっただけでなく、品薄にもなりました。

このことによって、価格は1.4倍前後になり家計を圧迫したわけですが、その卵の値段は今も高止まったままです。

この2023年に起きた殺処分について農林水産省のデータを見ますと、2022年10月28日に国内1例目が確認されてから翌年4月7日の最終発生までの間に26道県84事例の発生が確認され、約1771万羽が殺処分対象となるとともに、野鳥においても計242例の感染が確認され、過去最大規模の発生となったことがわかっています。

報道を見ていると、殺処分を受けた鶏舎では白の防護服を着た作業員が仰々しく消毒を行っている映像を目にしますが、さすがに鶏の殺処分のシーンはカットされているようです。

ちなみに殺処分された鶏はどのように処理をされるかというと、土の中に埋められます。

土に埋めるというのは国によって基準が定められていることで、畜産業者は必ず感染時の対策のため、埋めるための土地を用意しておかなければならないことになっています。

仮に一度大規模な殺処分が実施された場合、事業再開する際に新たな土地を用意しなければならないことが決まっており、その土地が確保できない場合は廃業などの状況に追い込まれます。

一度埋められた土地を掘り起こすのは、3年経過しなければいけないというのも規定されていることなのです。

実例として2023年1月に新潟県村上市にある早稲田エッグファームで高原病性鶏インフルエンザが確認され、130万羽が殺処分されました。

その後事業再開を試みましたが、規定通りに事業再開要件である新たな殺処分用の土地の確保をしようとしましたが、近隣住民からの同意が得られず、結局2024年末に廃業することになりました。

殺処分が行われた際に、畜産業者の損害はどうなるのかという疑問があると思います。

一応殺処分となった時に、国から損害金が出ることになっていますが、必ずしも事業再開ができるわけではないということです。

このような結果がどんな影響を及ぼしているかということが、農林水産省の2023年2月のデータから見て取れます。

そのデータによりますと、採卵鶏の飼養戸数は1690戸で、前年2022年に比べて120戸(6.6%)減少しています。

6ヶ月齢以上の成鶏めすの飼養羽数は1億2857万9000羽で、前年2022年に比べ871万2000羽(6.3%)減少しています。

ついでに乳用牛、食用牛のことも見ておきますと、かつて低能力牛の処分をした場合、1頭あたり15万円の補助金を出すという政策があってびっくりしたものですが、乳用牛の飼養戸数は1万2600戸で、前年2022年に比べ700戸(5.3%)減少していますが、飼養頭数は135万6000頭で、前年2022年に比べ1万5000頭(1.1%)減少しました。

肉用牛では、飼養戸数は3万8600戸で、前年2022年に比べ1800戸(4.5%)減少していますし、飼養頭数は268万7000頭で、前年に比べ7万3000頭(2.8%)増加しています。

これらのことから確実に日本の畜産業は衰退の道を辿っていると言っても良さそうです。

つまりますます食糧安全保障が脆弱になってきているということになると思います。

食料メジャーの市場独占

このチャンネルで過去にEU諸国で起きている畜産業者たちによる大規模デモのことを取り上げました。

牛が出すゲップや糞尿が、地球温暖化の原因になっているという御用学者達の偏った理論によって畜産業者が槍玉に上げられており、畜産業への経済的締め付けが激しくなってきています。

食糧危機についてはこのチャンネルで過去に相当な数の動画を配信してきましたが、地球全体が江戸時代に起きた大飢饉のようにまったく食べ物がなくなってしまうというようなことは絶対起きないとは言いませんが、その確率はかなり低いと考えます。

しかし島国日本、輸入大国日本においてはエネルギー問題だけでなく、今や化学肥料や種子までもが輸入にどっぷりと依存しているので、多くの人が飢える状況になることは充分考えられます。

その飢えるまでのシナリオは、過去の動画を再生リストにして概要欄にリンクを貼ってありますのでぜひご覧いただきたいのですが、本当にあらゆることが原因が存在しています。

すでに起きていることといえば、労働者の約40%が非正規雇用となっており、経済的に食べたいものが食べられないという現象が起きています。

キャベツが一個1000円にもなったら考えてしまう人も多いと思います。

しかし農家の生活を考えた時には適正価格どころか、これでもまだ安いという実態が今現在の日本の歪な現実になっていると思います。

そして今一つは、価格高騰にも関係しますが、氣候変動によって収穫量が落ちることでの品不足、もしくはそれが輸入品ならば政治的、戦略的に手に入れることができないなど、本当にありとあらゆるシナリオが考えられます。

今回の高病原性鶏インフルエンザは、世界中で猛威を奮っているだけでなく、牛や人間などの他の哺乳類にも感染する危険性が指摘されているとなると、ある意味2020年に起きたパンデミックよりも深刻な状態になると思います。

それらのことが偶然起きていることではないことは、このチャンネルでいつも言っている通りロクでもない輩たちの謀略であるということは間違いないと個人的には思っています。

なんのためにそんなことをするのかですが、このチャンネルにアクセスしているかたのように、まともな人には想像もつかない理由によって行われているのです。

それは世界を支配するために実行されているのであって、ラスボス的な存在は表に出ることはなく、実行部隊としての手下共に既得権を与えたり、名誉を与えたり、時には脅したりして操っているという構図です。

これらのことを陰謀論とか都市伝説と鼻で笑うのは自由にしてもらっていいのですが、時代は大きく変わりトランプ大統領のスピーチを聞いていればその存在を感じることができると思います。

グローバル化というのは、いい変えれば共産化ですから、このまま中小畜産業者だけでなく企業も世界金融資本家の手に落ちた後に訪れる世界というのは、文字通り地獄のようになります。

そのわかりやすい形が現在の中国です。

そういう意味でいつも中国ウォッチは必要だと言っているのですが、今現在の中国では人民には適度に自由があって誤魔化されていますが、地獄を見ることになる人民もかなりいます。

先日のメディアブルで配信した動画でも話しましたが、共産化とデジタル監視社会は非常に相性が良くて、今の中国人は生簀の中に生かされている魚と同じです。

どのように料理されていくか、という状態になっているのです。

まさかそんなことがあるわけがないだろう、と思うでしょうが、これは妄想でも狂言でもありません。

あまり言うといけないのでこの辺にしておきますが、あくまでも私の個人的な意見ということで、その解釈はお任せいたします。

まとめ

いかがだったでしょうか。

今回は毎年聞かれる鳥インフルエンザについて、いつもと違う様相を呈してきたという話をさせていただきました。

私たち日本人にとっての食糧安全保障が、あらゆるセクターからも危機的状況になってきているという状況を理解して、万が一に備えることが必要だと強烈に思っています。

トランプ大統領の政権がスタートするにあたって日本にどのような影響が出てくるかというと、確実に良いことも悪いことも起きてきます。

トランプはアメリカの深刻な財政問題を解決するため、政府の無駄を省くことをしていくと思われ、これがディープステートの解体に繋がるのですが、数十万人規模で公務員を首にすると思います。

天下り先になっている公益法人のようなものは根こそぎ抹消されるでしょう。

こういった既得権構造は日本においても存在するので、アメリカのこのような動きに触発されて財務省や厚生労働省の解体が進めばいいと思います。

しかし日本の主要メディアはアメリカのこうした革命の詳細を正しく伝えるとは到底思えませんので、ますます情報をキャッチできている人とそうでない人の差は激しいものとなると思います。

今私たちにできることとして、目の前にある物が買えるうちにしっかりと手に入れておくことだと思います。

それは食糧であったり日用品、薬品などが考えられますし、寒さや暑さ対策になるような用品も準備しておく必要があると思います。

これらの購入は災害大国日本においては無駄になることはありません。

これ以上こんなに賢いお金の使い方はないのではないでしょうか。

もし金融システムに異変が起きた場合、せっせと貯めてきたお金はただの紙切れになるという現実も理解する必要があります。

それらが起きる氣配はすでにアメリカでは起き始めているわけですが、トランプが大統領に返り咲いたことでどこまで最悪な事態を回避できるかが焦点となりそうです。

それが起きるか起きないかは神のみぞ知る、ということなのですが、金融システムは周期的にリセットがかかってきたというのが歴史的事実です。

重要なポイントとして現代の経済システムにおいては、個人や企業が借金をすることで経済成長するシステムになっていること、そして搾取され続けている人たちが増え続けている現状があります。

そうなると当然ながら、経済的弱者がいつかどこかのタイミングで支払いができなくなるのは避けられないわけですから、崩壊は時間の問題だと思われます。

トランプはもしかしてそれらを避けられないとしながらも、一度崩壊した金融システムのその先の世界で強いアメリカを取り戻すことを目指しているのかもしれません。

ぜひなにが起きても生き残るための準備を整えてください。

最後までお付き合いありがとうございました。

 

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