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はじめに
今回のブログは、今多くの方が心配している第三次世界大戦勃発に関しての話となります。
このチャンネルでも世界情勢の不安定要素が、そのまま日本の食料危機に繋がるという可能性を訴える中で第三次世界大戦の可能性に言及したことがありますが、もしかしたらすでに第三次世界大戦は始まっているのかもしれません。
実は世界中の国がサイバー攻撃のターゲットになっていて、私達庶民には知られることもなく24時間365日戦い続けている方々がいるという現実があります。
こうしたことはインターネット技術が普及する前にはなかったものであり、その攻撃を防ぐことができなければ、インフラや金融システムが破壊されるという大損害を被ります。
それだけを見ても今現在は決して平時とは言えず、戦時状態にあると思います。
そして戦争と言えば他国を侵略するということが目的のひとつとなりますが、ついつい戦闘機やミサイルを使ったものばかりに目が行きがちです。
もし内部からターゲット国の機能を掌握してしまえば、実質的にその国家の侵略は成功したということになります。
今現在そのような攻撃は、日本だけでなく世界中の国々が受けているわけで、その事実を認識しなければ次世代に日本という国を残せなくなるという意味で緊急事態です。
ぜひ最後までご覧いただき、今現在の日本は他国による侵略の危機にあるという認識を持っていただけたらと思います。
さて、戦争と言えば時代と共にそのやり方も規模も変化してきました。
残念ながら科学の進歩は決して平和利用されるのではなく、むしろ兵器利用がメイン目的で発展してきたのではないかと思うほどです。
兵士同士が直接武器を持って戦う時代から、今やパソコン画面でまるでテレビゲームをしているかのような戦い方に変わってきました。
経済面から考えても、大量の武器、大量の兵士を送り込む従来の戦い方では莫大な戦費がかかるだけでなく、世界からの経済制裁のリスクもあります。
そして他国を侵略するというのは、建物や道路などのインフラも破壊してしまう事から侵略後の経済的負担も莫大です。
その点インターネット空間を利用した国家システムの破壊と、サイレントインベーションと言われている静かなる侵略は、かなりコストパフォーマンスに優れています。
実際日本の政治的中枢に入り込んだ売国奴によって行政と司法が支配されてきていることは、多くの方が実感しているのではないでしょうか。
今の政府はどこ向いて仕事しているのかと思うくらい日本国民の利益よりも赤いカビの国民を優遇しています。
そして司法が腐敗しているというのも、明らかな犯罪であるにも関わらず不起訴処分になっている外国人犯罪者の存在も多くの国民に知られるところとなりました。
これらの状況は、何のシナリオもなしに進んでいるということはありえません。
世界経済フォーラムの陰謀は進行中です
実はここにも世界経済フォーラムWEFの存在があります。
世界経済フォーラムの創始者であるクラウス・シュワブ氏は、2020年に発生したパンデミックを予告するかのような、イベント201というものを開催し、感染死亡者数は予告ほどではなかったにしても見事にその世界的パンデミックを言い当てています。
そしてシュワブが第四次産業革命というものを予告していることは重要です。
シュワブによると、パンデミックは第四次産業革命の勃興とともに、世界経済の「グレート・リセット」を実行する絶好の「機会」であると興奮気味に発表しています。
第四次産業革命とは、世界の貿易と統治を世界的な社会主義帝国へと完全に集中させ、「何も所有せず、プライバシーもなく、それを好む」ようになることなのだそうです。
その実現がインターネットの支配によってなされると思われ、ここ数年で起きているサイバー攻撃はこのシナリオ実現のための布石なのかもしれません。
このサイバー攻撃に関してはあまり注目されていませんが、日本もかなり危険な状態になってきています。
ご存知の通り日本政府はすでに私利私欲に貪る議員で占められて腐敗が進んでいるわけですが、それ以上に深刻なのは外国勢力の侵略行為の片棒を担いでいる売国議員で占められているという傾向がはっきりしてきているというところにあります。
重要な案件も閣議決定という議会を通さない方法で決められていますから、ここまで国家の中枢が機能不全になると法改正などによってなんとかしなくてはいけないと思います。
サイバー攻撃に関することに触れますと、ワシントンポストの2023年8月8日の報道によりますと、中国の軍事ハッカーが2020年に日本の防衛機密ネットワークに侵入していたということが、匿名の元アメリカ政府高官による証言をもとにあったことを報じました。
このサイバー攻撃はアメリカの国家安全保障局(NSA)によって検知され、「日本の近代史において最も有害なハッキングのひとつ」と日本の政府関係者に伝えられましたが、浜田防衛大臣はその事実関係については明確にしていませんでした。
ところがワシントンポストに語った元米軍高官は、ハッカーは日本政府のシステムに深く、 執拗に侵入し、自衛隊の計画や能力、欠点の評価などを得ようとしていたといい、ハッカーの侵入は「衝撃的なほどひどかった」と語っています。
ところでどうやって日本のシステムに中国のハッカーチームが侵入していたことを知ったのでしょうか。
考えてみれば不可解で、もしかすると先に侵入、もしくはこっそり監視していたアメリカ側が招かざる客の訪問に氣がついたということなのでしょうか。
もしそれが真実とするなら日本のセキュリティというのはないに等しいというか、いつでも侵略されるということを同時に意味しているのかもしれません。
アメリカもサイバー攻撃の被害に遭い、危険に晒されています
ではアメリカはどうなのでしょうか。
実はアメリカも2018年の時点で攻撃を受けており、3万人の個人データやクレジットカード情報が盗まれていると言います。
サイバー攻撃の目的は、金銭目的など広範囲に渡りますが、これはターゲット国の侵略を目的とした場合には、今起きている個人情報の漏洩というのは一つの練習の結果起きているだけなのかもしれません。
この視点だけでもいろいろなシナリオが考えられるのでしょうが、世界を共産主義化や全体主義化にして一つの政府を作ろうとしている世界経済フォーラムが考えていることは、インターネット上のウィルスの蔓延を装ったパンデミックを計画している可能性はあります。
グローバリストたちは、かつて真珠湾攻撃や9.11攻撃などを使ってアメリカ国民の感情をコントロールしてきました。
これらの事件は画策されて起きたことは明らかで、この時に芽生えた怒りと恐怖はアメリカ国民の感情を暴走させました。
つまり人心をコントロールするには大きなハプニングや事件、大惨事が必要なのです。
それを元にサイバー攻撃のことを考えると、たとえインターネットがわずか2週間ダウンしただけでも、市場やサプライチェーンへの悪影響は甚大なものとなるでしょう。
つい先日の銀行系のシステムがハッカー攻撃されて機能不全になったことでパニックになっていました。
それが大々的に起きた場合、防衛システムは麻痺し、それだけでなく物流も飛行機などのインフラも麻痺が起きれば、食料供給にも支障が起きて日本国民は大パニックになるはずです。
そうなった時に政府は緊急事態と判断してネット上にフィルターやファイアウォールを実装し、ウイルス拡散の可能性のある発生源からインターネットを守るためだという口実で、政府によって承認された企業や政府のサイトだけにしかアクセスできなくすることも充分可能です。
そうなれば政府の意図した情報しか手に入らなくなり、もはや私たちに世界で何が起きているかなどの情報を得ることは難しくなります。
それと同時に台湾有事や朝鮮半島有事、沖縄危機も起きる可能性は充分あります。
というか、サイバー攻撃の目的はそこにあるわけで、その対策はイタチごっこで万全とは言えない状況です。
これは根も葉もない妄想ではなく、先ほども言ったように世界経済フォーラムのシュワブが語っている第四次産業革命の内容です。
なのでロクでもない輩たちというのは、ありとあらゆる方面から世界を恐怖に陥れ、偽善者による救済措置に縋るしかない状況を作り出すための工作を仕掛け続けているのです。
物騒な話ですが、ロクでもない輩たちが行なってきた悪行を知れば充分理解できる範疇だと思います。
こうした情報もいつまでも当たり前に手に入るわけではないという自覚を持つことも必要です。
まとめ
いかがだったでしょうか。
人類の悲劇として戦争の多くが、たまたま起きたことではないという理解をすることが自分の身を守るためには急務になっていることは事実です。
それらの陰にはいつもロクでもない輩たちの存在がありましたし、その目的は世界を支配するというものです。
その方法は共産主義で実現するのか、自由主義で実現するのかの両建てで行なってきたというわけです。
ですからどちらも結局は庶民から富を吸い取り、奴隷化している点で共通しているのです。
先日の動画ではイスラエルとガザの戦争は日本にとって他人事ではないという情報をお伝えしましたが、日本の原子力発電所の保守管理はイスラエルのマグナBSPという会社が請け負っています。
そしてその企業はモサドというあの有名な工作部隊が関与しているとされ、日本は首根っこを抑えられていると言えるかも知れません。
そう言えば東日本大震災において東京電力がものすごく叩かれましたが、保守管理会社のことはまったく触れられなかったと思います。
そしてそこにはいろいろと不可解な出来事があったとされていますが、そのことと関係があるのかもしれません。
ちなみに9.11の時にもあのビルの保守管理会社もイスラエルの企業だったと言われていますが、これ以上の言及は避けます。
こういったことも世界で起きている戦争や、不可解な事件の裏側にあるユダヤ問題というものの存在を認識していないと、頭の中が混乱してきてしまうと思います。
あまり言い過ぎるとチャンネル存続の危機になりますのでこれくらいにしますが、メディアブルという動画プラットフォームではYouTubeでタブーになっていることに特化して動画配信をしていますので、ぜひアクセスして登録をしていただければと思います。
このメディアブルという企業は日本企業による運営で、企業の広告収入で成り立っているのではなく、視聴者の月額費で運営されています。
その金額はワンコイン程度なのですが、自分や家族の身を守るために必要な情報が手に入るということに価値を感じる方はぜひご検討よろしくお願いします。
その一部が私のような情報発信者の活動に必要な費用にもなるのでご協力いただけると助かります。
サイバー攻撃などによる社会混乱が起きた場合にも、結局は食料などの備蓄が必要になりますし、ある程度の現金は持っていた方がいいと言われています。
しかも紙幣よりは500円玉などが重宝するということが、大震災の被災者の体験談として紹介されています。
必要なものを買う時に小銭がなければ手持ちの紙幣を使うしかなく、その際にはお釣りというものも期待できません。
そうするとなんでも千円とか五千円になってしまいます。
そして先ほども言ったようにサイバー攻撃を口実に政府が本性を剥き出してくる可能性も充分あります。
そうならないためにも、今後行われる選挙が重要な意味を持ってくるはずです。
政治に興味のないのは若者だけではありませんが、とにかく選挙に行ってこの日本を堕落させようとしている政党を、政権から引き摺り下ろすしかありません。
こういった口コミなどの草の根運動というのは地味ですが、その効果は確実に現れてきていて、若者たちが真剣に自分たちの将来を考えるようになってきていると思います。
希望を持ってできることをしていきましょう。
諦めたら香港のようになってしまいます。
一度体制がひっくり返ったら平和的に元通りにすることは困難だと思います。
共に今の日本が危機的状況にあるという認識を共有して、困難を乗り越えて生き延びていきましょう。
日本に迫る危機はありとあらゆるセクターで直面しています。
今後もYouTubeとメディアブルで情報を発信していきますのでよろしくお願いします。
最後までお付き合いありがとうございました。
