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はじめに
今回のテーマは、このままいくと近い将来食糧メジャーが提供する人口肉やコオロギ、ゴキブリを主なたんぱく源として、半強制的に食べさせられる事になるという可能性が高くなってきているという話をしていこうと思います。
そんなバカなと多くのかたが思うかもしれませんが、特にEUに加盟する農業国で起きていることを見れば、確実にそのシナリオが進行していることが理解できると思います。
重要なことはその悪影響によって日本にも食料品の高騰や輸入困難という形での食糧危機が起きることが予想されます。
その意味を理解したかたは食糧危機に備えるようにして欲しいと思います。
ぜひ最後までご視聴ください。
さて、冒頭でも触れた通りここ数年で世界情勢は激動しています。
瞬間瞬間耳に入ってくる情報だけを聞き流していると世界でなにが起きていて、私達日本人に迫る危機に氣が付きにくいと思います。
特にEUで起きていることはかなり重要で、EUというのはロクでもない輩たちが目指す世界のひな形とも言えますし、実証試験体制とも言えます。
どういうことかというと、ロクでもない輩たちがその実現を目論んでいる世界というのは、今現在の国家という形態を廃止し、ひとつの国家のようなものを作り上げることです。
それがEUというものであり、考えてみればEU議会というものがあって、そこで決められたことというのはEUを構成する国家は従わなければならないということで、まさにヨーロッパの統一政府と言えるような存在になりつつあります。
EUが目指す秩序とは
そして世界経済フォーラムにおいては、全世界をまとめる代表機関であるかのような動きを見せています。
日本政府の異常な判断と行動は、この機関の目論見に迎合して主権国家という守らなければならない義務と責任を捨てているということに繋がり、今の日本の異常事態の理由が理解できると思います。
地球環境問題を口実に多くの規制が世界各国に影響を及ぼし始めていることはご存知の通りです。
EUと世界経済フォーラムだけでなく国際連合機関もそうですし、世界金融資本家、さらにはネオコンと言われる軍産複合体の背後にいるのはすべてロクでもない輩たちです。
もっと言えばかつて米ソ冷戦時代というのもありましたが、その両陣営の背後にいるのは同じロクでもない輩たちであり、世界を支配するには共産主義や社会主義がいいのか、それとも民主主義がいいのかの壮大なる実験だったと言えます。
驚くことに中国共産党はアメリカが作ったということがわかっていますし、歴史の節目節目で起きてきた戦争や事変などはすべて仕組まれたことというわけです。
その中で命を落としていった兵士や一般国民はそういったロクでもない野望によって犠牲になってきたということが、多くの情報をまとめていくとわかってきます。
そしてそれが今現在も進行中であり、今後その煽りを受けて命を落としていく人も多々あるわけです。
そのような時代を生き抜くには情報こそが命であり、危険予知能力を備えておく必要があるということもあってこのブログやYouTubeチャンネルが存在しています。
とりあえずここ数年EUで起きたことを振り返っていきます。
尚、このブログ記事はyoutube動画でも公開しておりますので、下記リンク、もしくは本文最後のリンクからご視聴いただければと思います。
またYouTubeでは配信できないような内容のコンテンツはメディアブルにて配信しています。
そちらもぜひアクセスしてくださいませ。
▼YouTube動画のリンクはこちら
▼mediable（メディアブル）のサイトはこちら
ドイツで起きていること
2024年1月8日から約1週間にわたり全国の農民約3万人が約1万台のトラクターで各地の幹線道路や高速道路を封鎖し、首都ベルリンに押し寄せるということが起きました。
1週間にも渡って首都機能が麻痺する事態になるとは一体何が起きたのでしょうか。
原因は先日の動画でも触れましたEUのグリーン・ディール政策によるものです。
ドイツのショルツ首相は2023年12月13日に突然、今まで農家に割り当てていた補助金の廃止、トラクターの車両税の優遇措置、ディーゼル燃料にかかるエネルギー税の優遇措置などを、二酸化炭素削減とは逆行する補助金ということで廃止してしまったのです。
これらの補助金の廃止によって農家全体にかかる税金の負担は9億ユーロ（約1440億円）にも上るということで、普段から農業が地球温暖化の原因だという政府の政策に怒りが蔚積していたから当然の出来事となったわけです。
ドイツ農民のデモはこれだけではなく、2023年12月18日にも起きており、ベルリンにトラクター約1700台が集結して主要道路を封鎖するということも起きています。
これらの一連の騒動に国民からの支持が大いにあって、その理由は農家だけではなく地球温暖化対策によって物価は上がり、庶民の生活も苦しくなってきていたという背景があるからです。
シュルツ首相が国内法を無視した行動にも非難が寄せられていまして、なにが起きていたかというと、2022年にコロナ禍対策向けの予算が600億ユーロ（9兆6000億円）余っており、その国債発行権を経済の脱炭素化やデジタル化のため基金流用したことに対して、連邦憲法裁判所が2023年11月15日に違憲判決を下していました。
ところが違憲判決後も、化学メーカーや製鉄所の生産プロセスで使われる化石燃料を水素に切り替えるための補助金や、外国の半導体メーカー工場を誘致するための補助金は温存されたままであったということです。
つまり国内法を無視してEUのグリーン・ディール政策の方針に沿って政治をおこなったということです。
これらのことは岸田元首相が国会審議もなく独断で決めた数々のバラマキなどにも共通していることだと言えます。
ポーランドで起きていること
2024年1月24日、欧州グリーン・ディールの導入とウクライナからの農産物流入に反対して、全土の250カ所で農民たちによる道路封鎖の抗議行動が起きました。
農民はグリーン・ディールが排出ガス規制の一環として毎年4％の休耕（耕作地として維持しながら農業生産には使用しない）とすることを批判していました。
そしてウクライナからの農産物流入とは、EU圏外から環境税がかからない農産物が入ってくることで競争に打ち勝てないという切実なる思いが農家を襲っていたのです。
オランダで起きていること
2022年6月にはオランダで農民の大規模なデモがおこなわれました。
その原因はオランダ政府が2030年までに窒素排出量を50％削減するとの目標をうち出したからです。
そのことが意味していることはどんなことかというと、財務省の試算では、4万から5万軒ある農家のうち1万1200軒を廃業に、1万7600軒は規模を3分の1から2分の1に縮小することをしなければ目標達成ができない計算になります。
その実現に向けて政府は、廃業する農家に補償を出しましたが、なんとその条件とは二度と農業に復帰しないということだったのです。
にも関わらず立ち退かない農家の土地は政府が強制的に没収しました。
なぜこんな共産主義のような政策を強行したかというと、最高行政裁判所の機能を有するオランダ国務院が2019年にオランダ政府に対し、同国の窒素排出がＥＵ規制に違反しており、過剰な窒素排出を許可すべきでないとの判決をくだしたことにあります。
過剰な窒素排出というのは、牛や豚、鶏からの糞尿やゲップによって窒素だけでなく、アンモニアが地球温暖化防止の妨げになっているというのです。
オランダは他の国々に比べて酪農・畜産が盛んで、九州と同じぐらいの面積にも関わらず米国に次ぐ世界第2位の農産物輸出国なのです。
そして人口1740万人に対して、1200万頭の豚、400万頭の牛、1億羽の鶏がいます。
なので畜産業に対する規制はまさに死活問題となるわけで、それらを無視したオランダ政府の政策に反発が起きたということになります。
その他の国で起きていること
ルーマニアでも1月10日から4500台のトラックやトラクターで道路封鎖行動をおこなっていますし、リトアニアでも1月23日から26日まで農業への補助金削減に反対して5000人以上の農民が1300台のトラクターで抗議行動をおこなっています。
EUが狙う真の目的は地球環境のためではない可能性
EUはすべての産業活動に対して温室効果ガスを出すか出さないかで善か悪かにわけて、それを加盟国にも押しつけており、程度の差こそあれEU加盟国の政府はそれに従って突き進んでいます。
そもそもグリーン・ディールの大方針として「サスティナブルを欧州の成長戦略とする」と発表しています。
そして「リジェネラティブ・アグリ（環境再生型農業）」と称して2030年までに欧州の農地の４分の１をオーガニックに転換するとの目標を掲げて、そこに民間企業や投資家による大規模な投資が始まっています。
ビルゲイツが宇宙から見ても確認できるほどの広大な農地を購入していることは有名ですし、人工肉製造への事業にも大きく関わっています。
小規模農家が抱える問題は、オーガニック農業の欠点である生産性の低さです。
おそらく有機農法だけでは収穫は半減して食料安定供給も保障できないと思われますから、その先に待っているのは食糧危機だと思います。
それによって経済面的に中小規模の農家は淘汰されていき、大企業支配の農業が市場原理の名の下に実現します。
そうです、世界金融資本家が絡んだ大企業こそがロクでもない輩たちであることは言うまでもありません。
話はまだ続きます。
ＥＵは2023年に食肉に関して牛の幹細胞を増殖させ、それを材料に牛を殺さずに本物の肉を３Ｄプリンターでつくるという技術が開発されたと発表しています。
中小の農家を酪農・畜産から追い払って、巨大企業が技術開発によって酪農・畜産分野を支配しようという青写真が見えてきました。
「温室効果ガス削減」という科学的に疑問が残る問題を過剰に騒ぎ立てて農業をやり玉にあげ、中小の農家を廃業に追いやる一方で進められているのは、農業分野を巨大企業が新ゲノム技術などで独占的に支配する計画です。
その過程で起きる、いや引き起こされる食糧危機によって世界中の多くの国民は食糧メジャーが提供する得体の知れない加工食品を食べざるを得ないというわけです。
中身はどんなものが入れられることになるのでしょうか。
まるで映画のような世界の話ですが、現実に起きていることはそれ以上だと思われます。
ビルゲイツの神をも恐れぬ行為
あのビルゲイツはとんでもないことにご執心です。
それはなにかというと、ジオエンジニアリングという氣候工学を駆使して地球温暖化を食い止めようとする試みです。
2021年6月には幸いにもその実験は、地球環境に与える影響があまりに未知数であるため反対勢力の方が勝って中止となりましたが、非常に恐ろしいことを考えています。
およそ300万ドル（約4億5000万円）をかけた実験は、「スコペックス（成層圏摂動制御実験）」と呼ばれています。
この理屈は簡単にいえば、地球温暖化を止めるには太陽の光を遮ればいいのではないかという発想です。
この発想の原点は、1991年にフィリピンで起きたピナツボ火山の噴火に影響されて誕生したわけですが、噴火の際にピナツボ火山からは2000万トンの二酸化硫黄が放出され、上空に化学雲を形成したのです。
この雲は当時1年以上にわたって上空を覆い、太陽光を鏡のように反射したことによって、その結果15ヶ月後に平均気温が0.5度下がりました。
しかしその悪影響は日本に冷害をもたらし、平成の米騒動が起きています。
つまり明らかに食糧生産に影響が出ることがわかっているわけで、それは地球が高温化するよりも低温化する方が生物にとって危機的状況になるということの紛れもない事実だと思います。
このビルゲイツは、世界経済フォーラムやWHOなどに対しての大口献金者であることはよく知られており、ということはどのような類の方かというのは皆さんの判断に任せるとして、そのビルゲイツが本氣で地球温暖化に取り組んでいるとは思えないわけです。
この先を語ると危険などでこの辺でやめておきます。
ということで、私たちは知らないところで誰かが献身的な抵抗を見せてくれているおかげで、たまたま生きながらえているということを忘れないようにしなければいけませんし、万が一の準備もしておいた方が良さそうです。
まとめ
いかがだったでしょうか。
ここ数年EUで起きてきたこと、起きていることを見てみると、日本政府の農業政策とかなり被ると感じるのではないでしょうか。
2024年の米不足による価格高騰の裏側では、米の輸出額が過去最高額になっています。
そして日本の食糧不足対策のために政府が押し進めたのはコオロギ食でした。
それが多くの国民からの反発によってベンチャー企業が破産したことは前回の動画で取り上げました。
SNS上では一連の政府の農業政策に対して、コオロギ食を進める前に米の生産を増やせ、伝統的な農作物の生産能力を上げる努力をするべきだなどの声が上がっていました。
そのことはEU参加国からも聞こえてくる声です。
忘れてはならないのは、ロクでもない輩たちは世界をひとつにするためには、国の伝統を破壊して、民族という概念を打ち消そうとします。
さらに食糧生産を手下が支配する大企業によって独占させます。
この発想の根底は共産主義下の中国でも言われていた、食を支配すれば人を支配できるというものです。
その過程で引き起こされてきたことといえば食糧危機です。
過去に国民がどんなに飢えていても食糧輸出をやめなかった中国共産党。
血も涙もないと思うかもしれませんが、それが共産主義化であるし全体主義化です。
そのような視点で物事を見ていくと日本に住む私たちにも充分危機が迫っているという事が理解できるのではないでしょうか。
しかしその異常さに対してEU参加国の国民たちは立ち上がって抵抗しており、様々な規制実施に対して一定期間の猶予を手に入れましたが、この戦いはまだまだ続きます。
ただトランプ大統領の環境ビジネスに対する政策によって大きく流れが変わってくる可能性が高いと思います。
問題は日本なのですが、国民の覚醒が少々スローペースではあるものの、確実におかしなことをおかしいという意見が大きな支持を得られるようになってきました。
トランプが日本政府の異常に対してどのくらいの影響を及ぼすのか全くわかりませんが、おそらく日本人自身の手で革命を起こさなければなにも変わらないと思います。
今世界で起きていることというのは2000年に一度の大変革だと言われています。
私たちはどんな混乱に直面するのかは起きてみなければわかりませんが、生きるか死ぬかで考えた時に、生き延びるための食糧備蓄は絶対必要となるでしょうし、自分自身で食糧を生産することも視野に入れた生活をする必要がありそうです。
いつも言っていることですが、食糧危機に陥るシナリオは本当にいく通りも存在しています。
今回はロクでもない輩たちに迎合する政府によって、地球温暖化を阻止するという大義名分から伝統的な農業が廃止され、その代わりに企業による管理された農業生産や食糧品加工によってできた食糧でしか生きるための選択肢が無くなった時に、多くの悲劇が起きる可能性が高いと判断できる話をしました。
これらの陰謀を阻止できるかどうかというのは、世界人口80億人のうち、圧倒的大多数を占める庶民のどのくらいの人数が洗脳から目覚めるかにかかっていると思います。
ここまでご覧いただいたことでどのような感情を抱いているでしょうか。
悲観でしょうか、楽観でしょうか。
おそらく悲観する必要はないと思います。
確実に世界は良い方向に向かっていると思います。
ただいつも言っていることになりますが、その過程では確実に世界は荒れ、混乱します。
その時のために食糧備蓄をする必要があると思っています。
ぜひ共に混乱の2025年を生き延びてやりましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
