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編集後記
昔から地球環境、自然破壊をネタにした不都合な真実という形で詐欺的行為をしてきたロクでもない輩たちですが、皮肉な事にその支配力が増した事によって誰の目にもその異常さが目立ってきたということがあると思います。
2020年のアメリカ大統領選の不正もそうでしたが、、誰の目にも異常さが認知できるようになったからこそ、あからさまな不正行為を強行したとも言えますし、そうでもしなければ立ち行かなくなったのだと思います。
もしインターネットの普及が今のように発達していなかったら世界は密かに地獄化していたかもしれませんが、幸いにも世界中の庶民が覚醒する事になりました。
こうなってみて言えることは、ロクでもない輩たちというのは非常に姑息で悪知恵が働きますが、その手下どもというのはかなり程度が低く、欲で満たされているのですぐに馬脚を現してくれることで、我々は助かっているということもあると思います。
それにしてもFRBの解体を宣言する大統領がアメリカから出現するなんて、本当に私たちは歴史の証人になると思います。
確実に世の中は荒れますので、いろいろなシナリオを想定した準備を整えておく必要がありそうです。
以下、文字起こし
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、世界中で勃発すると思われる予測不能な混乱について話をしていこうと思います。
トランプがアメリカ大統領に返り咲いたことで世界中に激震が走っています。
経済の専門家でさえ今後の世界がどうなるかについて議論が別れるところとなっておりますが、主要メディアを情報源としている普通の人たちには自分には関係ないことが起きているくらいにしか思っていないのではないでしょうか。
しかしこのチャンネルにアクセスしているような視聴者様にとっては、なにやらざわざわとした感覚に襲われているのではないでしょうか。
もしそうだとしたら、私はその感覚は正常であると思います。
先日環境ビジネスに関する動画を作成したところ、YouTube側より広告制限を受けましたが地雷を踏んだようです。
世界規模で行われているこれらの欺瞞は、トランプによって正される事になると思いますが、決して良いことばかりではなく、とんでもない混乱が起きる可能性を否定できません。
ぜひなにがあっても生き残れるよう準備万端整えてください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
また、真実に迫る情報こそがみなさんにとって重要なのですが、あいにくYouTubeでは配信できないため、そのような動画はメディアブルで配信しております。
概要欄のリンクからご覧いただければと思います。
さて冒頭でも言いましたが、今回のテーマについて露骨な表現をすると厳しいペナルティーが課せられそうなので、言葉を選び選び話を進めていきますが、今世界規模で展開されている出鱈目なしくみは、その利権に群がる既得権者たちによってバブル化しています。
多くの方にとって、地球温暖化問題というのはゲリラ豪雨や異常なほどの暑い夏を身を持って体験しているだけに危機感を感じていると思います。
国連機関の発表でもそうですし、科学者たちも人類の危機を警告していますので、これらに異議を発するということは、立場によっては職を失うくらいの空氣感があります。
実際に流行り病蔓延時に世界中に出回ったあの液体について、専門家として命を張って警告を発していた京都大学の宮沢先生は職を失う事になりました。
ご本人も言っていますが、科学者である前に人として見て見ぬふりはできないというわけです。
なかなかできないことですが、このような方々の言葉こそ傾聴に値することだと思うわけで、しかし世界の大きな流れに逆行する行為になっています。
しかしトランプがアメリカ大統領に返り咲く事が決まってからというもの、トランプが発する声明や人事などによって、いわゆる反トランプと言われる人たちは発狂しています。
その理由は先日の動画で紹介した9つの宣言によって、今まで行なってきた悪事が白日の元に晒され、逮捕されることも覚悟しなければならない状況になってきているからです。
その中でも今回取り上げる環境に関する問題について、トランプは一貫して異議を唱えていただけでなくパリ協定からの離脱も行いました。
そしてバイデン大統領によって復帰したものの、2025年早々にトランプによって再び離脱することはほぼ確定しています。
問題はその影響がどうなるかということになります。
先ほど環境ビジネスは世界中を巻き込んで大きな流れができているということを言いましたが、実際はそうでもなくてこれから経済発展をしていこうとしている発展途上国の多くは反対しておりますし、アメリカにおいてはトランプだけではなく共和党全体でも反対の立場をとっています。
日本国内の報道や御用学者たちの情報にしか触れていない多くの国民からすると驚きの事実かもしれませんが、わたしたちは意図的に知らされていないことの方が多いということを理解した方が良さそうです。
それでもEUやバイデン政権下のアメリカ、日本は環境ビジネスに対して巨額が投じられています。
おそらく投資をしている方も環境ビジネス関連に可能性を感じていることと思いますが、どのくらいの市場が形成されていくかということについて調べてみました、
すると世界全体の投資市場の規模については、以下のような状況が判明しました。
1）国際開発金融機関（MDBs)は、2030年までに低中所得国向けの年間気候変動対策融資が1200億ドルに達する見込みです。
高所得国向けには500億ドルが割り当てられ、全体で1700億ドル（約26兆円）の融資が見込まれています。
2）COP29では、発展途上国向けの気候変動対策資金支援について、先進国が2035年までに年間3000億ドル（約46兆円）を拠出することで合意しました。
最終的には官民合わせて年間1兆3000億ドル（約195兆円）を調達することを目指しています。
3）国連環境計画（UNEP）の報告によると、2050年までに気候変動対策として必要な年間投資額は約5兆ドル（約750兆円）とされています。
とんでもない金額が動いていることにびっくりすると思いますが、これらのお金はどこから発生するのでしょうか。
それは私たち庶民が働いて稼いだ収入から税金や消費に関わる商品代金などの形で発生し、企業や国を通して支払われたものとなります。
これが正しい取り組みならこの地球に住まわせていただいていることへの代償として納得できるものですが、それが違うというわけです。
トランプはそのカラクリをよく理解しているのです。
大事なことはアメリカファーストの意味が、決してアメリカのご都合主義で地球環境などどうでもいいと言っているわけではないということです。
ここでひとつ皆さんにお願いがあります。
このチャンネルのように触れてはいけないテーマを取り上げたチャンネルに対して、どうやら新しい動画を配信してもチャンネル登録者の画面に表示されないというケースがあることを知りました。
そこでご覧のようにチャンネル登録だけでなく、通知設定を「すべて」に設定していただくことで多少回避ができると聞きました。
中にはいつの間にかチャンネル登録の解除もされているケースもあると聞きます。
なにとぞご協力よろしくお願いいたします。
話を戻します。
では日本はどうでしょうか。
日本政府は地球温暖化対策に対して、2024年度の予算として約1兆7534億円を計上しています。
これは総予算の約1.6%に相当するわけですが、この予算の主な内訳はこのようになります。
1）グリーントランスフォーメーション（GX）推進対策費として6036億円。
氣候とエネルギー予算の34.4%にあたります。
2）省エネ関連として全体の21%で約3700億円。
3）化石燃料関連として水素、アンモニア、CCUS技術などには全体の20%で約3500億円。
4）再生可能エネルギー関連：全体の8%で約1400億円。
となります。
そして今後の投資計画については、政府は2030年までの10年間で20兆円をGX投資として先行投資する計画を立てています。
環境関連投資であるESG投資は、環境、社会、ガバナンスの要素を考慮した投資手法として急速に拡大しているわけですが、ブルームバーグ社の分析によると、2025年までに世界の運用資産の約3分の1がESG資産にシフトする見込みであり、これは約53兆ドルに相当するのだそうです。
氣の遠くなるような金額が投資されていくわけですが、そこにビジネスチャンスとして多くの企業が補助金目当てで群がっているのが現在世界中で起きていることです。
ところが、です。
ESG投資は特に日本において、SDGs債券やグリーン投資の形で盛んに行われていますが、これには不良債権化のリスクが伴います。
ご存知の通り、反対意見に対する議論の余地のない強引な太陽光発電の普及は、国民に年間2.4兆円の再生可能エネルギー賦課金を負担させる結果となっていて、物価高に苦しむ庶民の生活をさらに圧迫しているだけでなく、中小企業の製造コスト増しに繋がっていて、とても持続可能な取り組みとは思えないというのが現状です。
さらにバブルの典型である、企業価値と株価のアンバランスがすでに発生しているとも言われており、これが将来的に不良債権を生む可能性を示唆しています。
補助金なしでは利益が出ないという企業も多々あることから、非常に危うい状況になっていると指摘している専門家もいます。
バブルが弾けるタイミングというのは、一般的に政策変更や経済状況の変化によって引き起こされます。
特に補助金に依存した環境関連ビジネスは、政権交代や財政の悪化により支援が減少すると、急速に市場が崩れるリスクを抱えているわけで、その危険性が今最高に高まっているというわけです。
2025年にトランプがアメリカ大統領に就任した翌日にもパリ協定から離脱宣言をする可能性が高いと言われており、ご覧の通り各国の排出ガスの多さはアメリカが二番目となっており、アメリカがパリ協定から離脱するということは、地球温暖化対策の一連の取り組みは崩壊することを意味していると思います。
さらにトップの中国は環境のことなど語れるような倫理観を持っているわけではないことは明白なので、どんなに立派な達成目標を描いても、文字通り絵に描いた餅となる可能性が高いのではないでしょうか。
ちなみに日本政府は、発展途上国への氣候変動対策資金支援として巨額の資金を投入していますが、日本が排出している二酸化炭素量というのはたったの3％です。
だから協力しなくてもいいということではありませんが、そもそもこの話はトランプ大統領が言うように出鱈目とするなら話は別です。
これらのカラクリは前の動画でも説明していますのでぜひ概要欄のリンクからご視聴いただければと思います。
いずれにしても今世界で起きていること、日本で起きていることというのは、今までさんざん誤魔化してきた悪事がドンドンバレ始めてきているということです。
ということはロクでもない輩たちが目論んで作られた今の世の中のシステムは崩壊していくことになるでしょうし、経済システムも大きなダメージを受ける方向にことは進んでいる、という状況を理解することが重要ではないかと思います。
投資市場から逃げ遅れるのはいつも情弱な個人投資家であると言われています。
すべてを分かった上で最大限の利益を確定するゲームだと理解して取り組める人はそれほど多いとは思えません。
今回の情報はあくまでも情報として、ぜひ自ら考えて対策を考えるきっかけにしていただけたらと思います。
いかがだったでしょうか。
バブルというのは、実態とかけ離れた経済がどんどん膨らんでいくことを指しますが、現在の経済システムでは避けて通れない宿命であり、弾けないバブルなどはないと言われています。
そのバブルは一旦虚構が白日の元に晒される事になれば、一氣に弾ける事になります。
先ほども言った通りトランプは地球温暖化対策関連の話にはまったく重点を置いていないだけでなく、これらのイカサマに関係している企業や個人を逮捕するくらいの勢いで望んでいます。
前の動画でも話しましたが、トランプはCIAやFBIだけでなくFRBの解体も視野に入れて組閣しています。
今ネット上では話題になっていますが、11月18日にアメリカの司法省が日本で中国によるIR関連の3億円工作が行われたという情報を公開しましたし、岩屋前防衛大臣、現在の外務大臣の関与も発表されました。
本人は否定していますが、アメリカの司法省が持っている情報とどちらが信憑性があるかは明白だと思います。
問題は、アメリカ政府はこの情報を随分前から掴んでいたはずですが、なぜ今になって情報公開してきたのでしょうか。
すでにトランプ次期大統領の政策が影響し始めているのではないかと考える方が自然だと思います。
つまり今後世界中の既得権者の闇は次々と暴かれ始めていく事が予想され、その中でバブル化している地球環境関連の投資も崩壊する可能性があると言えます。
地球環境対策に関する取り組みがこのまま進んでも、私たち庶民には増税や増税とわかりにくい形で負担が増して生活が苦しくなりますし、環境ビジネスバブルが崩壊すればもっと混乱が生じることになると思いますので、どっちに転んでも痛みがありそうです。
ただロクでもない輩たちの目論見通りこのような状況を放置していたら、あの手この手で世界中の庶民の資産を吸い上げていくでしょうから、ここは痛みを伴った世直しを受け入れるしかないのではないでしょうか。
もしこのバブルが弾けた場合は、規模は世界中に渡って行われているだけに、株投資などをしていない人たちもとばっちりを受ける事になると思います。
なにしろトランプがアメリカで行うことは政治改革ではなく革命と呼ぶにふさわしいことですから、どんなことが私たちの身に起きるかをはっきりと予想できる人などはいないと思います。
だからこそトランプの返り咲きを阻止しなければならない輩たちは、司法省が憲法や法律を犯してでもトランプの再選を阻止しにかかったのだと思います。
私たち庶民が生き延びるにはとにかく食い繋ぐことだと思いますので、いろいろなシナリオをイメージして対策するしかないでしょう。
いつも言っていることですが、大不景氣になって職を失っても生き延びられるように食糧備蓄の強化を強く、強くお勧めいたします。
共にそれぞれの立場にあった対策をして、大難を小難に変えることができるようにしていきましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
