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編集後記
世界では飢餓人口が減るどころか増えています。
ところが農業生産量は技術の発達などによって増え続けています。
単純に全世界の人々の胃袋を満たすだけの食料は存在しているにも関わらず、現実には8億人弱もの人たち、特に子供が飢餓に苦しんでいます。
なぜ飢餓が減らないのか。
理由はいくつかありますが、人口を減らしたいイルミナティと、世界中から集まる支援金などを食い物にしている輩たちがいるからだと言われています。
前線でがんばっている人たちのほとんどが誠意を持って問題に向き合ってがんばっていると思いますが、ぬくぬくと贅沢三昧している支配層が問題です。
今後世界中の食糧を支配したいイルミナティによって、食糧危機、タンパク質不足を口実にとんでもないものを食べさせられることになると思います。
そのとんでもないものの中には、ワクチン入りは当然ながらもっと酷いことが行われると私は予想しています。
安全な食べ物を確保するという行動は、早めに行うことが必要になってくると思います。
以下、文字起こし
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、世界中で広がりつつある食糧危機の問題について情報をシェアしていこうと思います。
このチャンネルでは頻繁に取り上げるテーマなのですが、最近あまり見かけなくなりましたが、かつての動画のコメント欄には食糧危機など起きるわけがない、嘘を言うなくらいの書き込みが見られたことがありました。
今の日本では、欲しいものがあれば24時間いつでも手に入れることができる生活が当たり前になっているので、日本人に危機感がないという状況は仕方のないことでもあると思います。
しかし世界情勢は刻一刻と深刻になっていることは、多くのかたがご存知のことだと思いますが、今回はその日本が破滅に向かうシナリオが、疑惑の多い環境ビジネスによって引き起こされる可能性があることについて話していこうと思っています。
動画の最後の方で紹介するその対策方法は実にシンプルで、多くの日本人が騙され、搾取されてきた構造を破壊することにも役に立つと思います。
もう騙され続けることに終止符を打ちましょう。
ぜひ最後までご視聴ください。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
またYouTubeでは配信できませんが、皆さんの身を守るために重要な情報は、メディアブルで配信しておりますので、そちらもご覧いただければと思います。
さて、食糧危機というのは、結果として私たちが飢えと直面するということになるわけですが、そうなるまでの過程というのはいく通りものシナリオが存在しており、このチャンネルでもかなりの数の動画を配信してきました。
ところが、国連機関である食糧農業機関（FAO)のデータによりますと、少し前のデータになりますが過去50年間にわたって世界の食糧事情は悪くなっているとは言えないということがわかっています。
どういうことかといいますと、その調査結果からは、過去45年で世界人口は30億人から65億人にまで増えて2.1倍になったわけですが、農業関係の技術革新などによって食糧生産量では2.6倍ぐらいに伸びているといいます。
しかし世界から飢餓がなくなったという事実はないどころか、直近3年間で高止まりしている状況になっています。
事実として、2023年に飢餓に直面した人は最大約7億5700万人で、これは世界では11人に1人、アフリカでは5人に1人に相当するのだそうです。
日本においてもアフリカで起きている飢餓とはレベルが違うかもしれませんが、日本の子どもの６人に１人が１日３食を食べられず、コロナ禍前は６０１４カ所だった民間の子ども食堂が、2023年には９１３１カ所に増えました。
食べたいものがあるのに経済的理由で食べられないというのも食糧危機のひとつの形ではないかと思います。
しかし考えてみればアフリカでの国々では悲惨な状況に陥っている大多数の国民がいる中で、ある一定の階級以上の人たちには食糧危機が起きていないわけですから、程度の差こそあれ日本で起きている子供の生活困窮と同じと言えるかもしれません。
結局押さえておかなければならないポイントは、増え続ける世界人口に対しての食糧生産力で、理屈上は食料は満たされていますが、アンバランスが生じているというのが現実であり、その原因は明らかであるにも関わらず、問題は一向に解決される目処がないというところだと思います。
つまり食糧危機が起きている原因の一つは政治的な要因で起きているのです。
実際はもっと根深いところに原因があるわけで、金儲けのためだとかいうのは単なる表面上に起きていることでしかありません。
政治的な原因というのは、その背後にはロクでもない輩たちの存在は否定できないわけですが、そこを受け入れることができる人が日本においてはあまりに少ないことが原因のひとつなのか、結果として今現在の日本が窮地に追い込まれることになっているのではないでしょうか。
ところが世界に目を向けると、ロクでもない輩たちの正体は白日の元に晒され始めており、多くの人たちが自分達は騙されてきたことに氣がつき始めてきたようです。
それが顕著になっているのがアメリカにおける大統領選に向けたメディアの動きやGAFAによる暴露が出始めたことに現れてきたのかもしれません。
その話は脱線してしまうのでまたの機会に譲るとします。
今回特に取り上げたいと思うのは、食糧危機と環境ビジネスの欺瞞の関係なのですが、みなさんはバイオマス燃料って聞いたことがあるでしょうか。
知らないかたのためにざっくりと概要を説明しますと、バイオマス燃料とは動植物から生まれた生物資源（バイオマス）でつくる燃料のことです。
化石燃料と同様にバイオマス燃料を燃焼させることで発電したり、車やジェット機の燃料に代替することが可能な夢のような燃料となります。
もちろん燃焼すれば二酸化炭素が発生しますが、植物由来の場合にはその過程で大氣中の二酸化炭素を吸収して酸素を作り出しているという特徴があり、その上でその植物から得た燃料で二酸化炭素を放出しても行ってこい、つまり差引ゼロのカーボンニュートラルということが実現するというわけです。
しかし当然デメリットも存在し、それは従来型の燃料と比べた場合の製造コストが高いということが言われています。
このバイオマス燃料の中でも特に、とうもろこしやさとうきびを原料としたバイオマス燃料について非常に興味深い記事がありましたので紹介します。
工学博士である川島博之先生の投稿から食糧危機と環境ビジネスの現実が窺い知れると私は思いました。
その記事の中で、スターン報告というものが紹介されていました。
それは2006年10月にイギリス政府のために経済学者ニコラス・スターンによって発表された地球温暖化（気候変動）に関する報告書なのですが、その報告書では地球温暖化の対策による損得、その方法や行うべき時期、目標などに対して、経済学的な評価を行っているそうです。
このスターン報告によって、EUなどでは多大な影響を受けていると見られています。
その影響力はEV自動車の異常なまでの普及キャンペーンに見られるわけですが、結局今現在どうなっているかというと、市場はすっかりEV自動車離れになりつつあります。
EUというのはご存知の通り昔ヨーロッパ諸国と呼んでいた国々が一つの共同体のような形を取っています。
このチャンネルではロクでもない輩たちと表現している勢力のことに触れる機会が多いのですが、EUこそ彼らが望む世界支配の雛形と言えるものであり、その実態は参加国の主権を奪うだけでなく元々の国を滅ぼしていくという可能性があります。
非常に曖昧な表現になっていますが、本音を汲み取っていただきたいと思います。
EV自動車や太陽光発電の普及キャンペーンは国連機関や世界経済フォーラムなどが主導して大々的に世界中を巻き込んで展開されてきているわけですが、今その欺瞞に満ちた理論がどんどん崩壊し始めています。
それは前の動画でも触れましたが、自然エネルギーを促進するために釧路湿原の自然を破壊し太陽光パネルを敷き詰めるという暴挙に出ていますし、森林伐採をして太陽光パネルを設置し、土砂崩れを引き起こし人命を奪ったりすることや生態系の破壊を起こしています。
結局、地球環境キャンペーンはグローバル企業の金儲けシステムであったとも言えますし、国民から多くの財産を搾取するビジネスモデルだったわけです。
バイオマス燃料がなかなか普及しない原因のひとつが製造コストの高さにあるわけですから、先述の川島先生の計算はあくまでも数字遊び的な要素があるものの、製造コストに革命が起き、環境にやさしいということでガソリンを使用不可にしてバイオマス燃料に置き換えるなんていう話になったらとんでもないことが起きます。
数字遊びとはいいつつも、現実としてEUは2022年10月ですからついこの前には、2035年までにガソリンを使用した車の販売を禁止すると発表していました。
これらの衝撃は世界中を駆け巡り、車好きの人、特にエンジン音に魅せられた人たちには失望が走りました。
ところが、ご存知の通りEV自動車は使えないということがはっきりして2023年3月にはその方針を撤回しています。
こうして改めて振り返るとあっという間の出来事でした。
私の私見ですが、これと同じことが太陽光発電にも起きると思います。
非常時などに自然エネルギーを利用できるというのは大きなメリットであることは間違いありませんが、一度発火したらなかなか消火できないというデメリットを抱えたまま東京都では新築物件に太陽光パネルの設置が義務化されるわけですが、超過密人口の東京でそんなことするというのはどうなのでしょうか。
さらに自然破壊してギガソーラーパネルを設置することの矛盾は間違いなく破綻する計画だと思います。
ですからバイオマスエネルギーがガソリン燃料に取って代わるという方針が推進されるという可能性がないとは言えないので、先ほども言ったように世界人口に対して食料生産は充分足りているという計算も狂ってくる可能性が出てきます。
御用学者以外のまともな有識者の忠告を無視して爆進されたら、取り返しのつかない状況になるわけで、その根拠を紹介します。
ハンガーフリーワールドによりますと、2022年の世界の穀物生産量は約27億トンです。
川島先生が記事を書いた2007年は約23億トンだったそうですから、やはり農業の生産効率は上がっているようです。
川島先生の記事では、23億tの穀物を、すべてバイオマスエネルギーにすると、8億klのエタノールが抽出できるのだそうです。
これに対して当時使用されている原油は35億tで、その他のエネルギーを合わせると100億tになります。
1klを1tとして計算すると、全穀物収穫をバイオマスエネルギーに回しても、現状の8%程度しか生産できないことになります。
バイオマスをエネルギーとして使うには、太陽光発電同様に決して効率が高いとは言えず、バイオマスエネルギーにおいては膨大な穀物量が要求されるのです。
しかし穀物は人間や家畜の食糧になるわけですから、すべてをバイオマスエネルギー生産に回すことなど現実的ではないものの、どれくらい過激に道を誤るかによって食糧危機は起きる可能性があるというわけです。
これらの懸念事項は、すでに実績があるだけに全く馬鹿げた話でもないということが重要だと思います。
今回取り上げたような事例というのは、バイオマスエネルギーが悪いのではありませんし、太陽光発電が悪いのでもありません。
やはり重要なのは調和であり、利益最優先の話ではないということなのでしょう。
岸田首相による今後の日本における増税スケジュールなどをみると、このままいけば国民の半数以上が激しい家計負担を強いられてしまいますが、これらを阻止することと、世界的に展開されている環境ビジネスの欺瞞を阻止するための対策は共通しています。
それは庶民が目を覚ますことです。
目を覚ますと言っても海外で見られるような暴力などによって現政権を打倒するのではなく、国民一人ひとりが今の世界や日本で起きていることの異常さに氣がつくことだと思います。
いつも言っていることですが、圧倒的大多数の庶民がそこに氣が付くだけでなにが変わるかというと、政治が変わります。
政治家が自分の保身だけで庶民のための政治活動をしなかったら次の当選はないという危機感を持てば、国会中に居眠りすることもなければ、会議中に中国に向かう飛行機の機内食をチェックすることなどできなくなるはずです。
今現在のような日本になったのは、政治家や官僚の腐敗だけが問題ではなく、やはり私たち庶民の意識の欠如があったからかもしれません。
いかがだったでしょうか。
先日メディアブルという言論の自由が保障されているプラットフォームへの動画投稿を始めたというご案内をさせていただきましたが、なにも氣にせずコンテンツを作ることができることがいかに素晴らしいかを実感しています。
最近のAIは、話のニュアンスまで理解できていると思われますから、こちら側も言葉遣いなどに細心の注意を払うしかありません。
人間なら普通にできる察するということはまだAIでは難しいかも知れませんので、その人間特有の能力に期待しながら動画を作成しています。
世界規模で行われている環境詐欺は、一部の大企業がその利益を享受しているだけで自分には関係ないと思ったら大間違いです。
ロクでもない輩たちが計画していることというのは、恐怖からの支配を実行してきたという歴史を知ることで、それが彼らの常套手段だと理解できます。
その恐怖は飢えや経済危機、戦争などによって引き起こされますが、すべて同時進行で私たちに迫ってきています。
今回の動画によって環境ビジネスの欺瞞が、食糧危機まで誘発してくるという可能性のひとつを理解できることにお役に立てればと思います。
いつも言い続けていることですが、これから先の世界はさらに混乱していくことが予想されます。
金融セクターの危機の兆候も現れ始めているようですから、水や食糧、日用品の備蓄はせっせと積み重ねていくことを強くお勧めします。
ロクでもない輩たちというのは、科学の進歩を人類のために使用するのではなく、自らの野望のために使っていますので、自然災害に見せかけた災害も起こることも考えられます。
共にこの難しい時代を生き延びていきましょう。
備えあれば憂いなしです。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
