記事をお気に入りに登録する【編集後記】
中国が仕掛ける世界支配に向けた活動は、普通の平和を求める多くの人たちにとっては受け入れ難い価値観の元に生まれています。
彼らは四六時中戦闘モードであり、常に虎視眈々と日本侵略について考え工作活動を展開しているのです。
その事実を受け入れないと、自分の身を守るという発想が湧かないと思いますし、まったく無防備な状態では恐ろしい結果が訪れることになってしまいます。
あのような人類史上最悪の国家は、さっさと滅んでもらいたいところですが、残念ながらまだ延命しそうです。
滅びることはわかっていますが、日本侵略は実行すると解釈ができるような事が旧約聖書に記載されていますので、今この状況を真剣に受け止める必要がありそうです。
彼らは明らかに悪魔と契約している者達ですから、情け容赦ありません。
とにかくあらゆることを想定した準備が必要です。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、現在世界中が対中国政策の変更をしている理由について情報をシェアしていこうと思います。
中国に対するアメリカやEUの政策は、ここ数年で一氣に変化し始めていることが主要メディアの報道からも窺い知ることができます。
なぜこのようなことが起き始めているのでしょうか。
その理由は複数あるわけですが、その根底にある共通したこととは中国による恐るべき侵略計画が明らかになったからです。
それは当然日本に対しても行われておりますが、残念ながら日本の政治家などのキーマンの多くはその戦略によっていまだ術中にハマっています。
だからといってこのまま私たちが知らないままでいたら、その弊害は私たちに及ぶことになります。
この動画を最後まで見ることで、中国のしたたかな侵略の手口を認識することができると思います。
一人でも多くのかたが今現在の日本が置かれている危機的な状況を知ることで、まともな地方議員や国政議員の背中を押すことにも繋がりますし、最悪の状況になることを防げると思います。
ぜひ最後までご視聴いただき、拡散もしていただけたらと思います。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、中国のしたたかな侵略というのは、非常に計算された計画の元、なんと建国以来ずっと一貫して継続している厄介なものです。
戦闘機にはステルスという機能を持ったものがありますが、それは相手国の防衛レーダーでは捕捉できず、氣が付いた時には領空侵犯され、致命傷となる攻撃を受けてしまう恐れがある兵器です。
中国のしたたかな侵略の手口というのはまさにそのステルス的な要素が多いものとなっています。
言ってみれば今まで世界中の先進国と言われている国だけでなく、発展途上国と言われている国に対してもステルス戦略は実行されており、結果的には各国の安全保障の目を掻い潜り彼らの好き放題されていたことがここ最近特にはっきりしてきたということになります。
実はこのことは、国益を第一優先に考えている有識者たちによって随分前から中国の危険性に警鐘を鳴らされてきましたが、やっと今になって政治家も企業家も揃って慌てていることになります。
その被害はまるでカビのように陽の当たるところでは決して目立たないのですが、ふと家具をどけてみたらカビだらけだった、そんな感じのことが今世界中で起きています。
そのカビは本当にやっかいで、その根は相当奥深く根を張っています。
さらにそのカビは、私利私欲に走る重要人物にはびこっていき、その危険性が認識された時にはすっかり弱みを握られて悪事に加担することになっています。
そのような中国による戦略を超限戦と呼び警告されてきたわけですが、世界中でその弊害が急速に認識され始めています。
世界が認識し始めた事とは、戦争とは戦闘機や戦車、ミサイルを使うものだけではないということです。
特に超限戦とは、どんな手を使ってもターゲットを侵略するという非常に明確な方針の元に形成されています。
その対象は、経済、軍事、政治外交、テクノロジー、教育、インフラの６つの領域と定めており、そこからさらにターゲット国を衰退させるための手段は無数に存在しています。
繰り返しますがこれらの攻撃は1949年の建国以来一貫して展開してきています。
この辺りの価値観は、戦争のない平和な世界を望んでいる多くの人たちの考えが及ばない事なので、警戒すらしてこなかったということによって、今深刻な状況になっているということです。
今回は動画の尺の関係で経済と軍事面のダメージについてのみ触れていこうと思います。
中国人は世界196カ国すべてに移住して中華街などの独特なコミュニティーを作り上げており、例外なく先住民とのトラブルが絶えません。
中国は一帯一路という新たな経済圏を作り上げることを宣言し、相互発展を目指すという耳障りの良い口実で近づき、ターゲット国に高利の融資を行いインフラ工事をしていきます。
ところがインフラ工事は地元業者を使うことなく中国企業が請け負って現地に乗り入れ、それとともに中国人移民政策を促進していきます。
結果として中国と手を組んだ国々にとっては、インフラ投資による経済効果はほとんどなく、大量の中国移民による社会問題と高利の債務だけが残ってしまうという現象を債務の罠と呼んでいます。
そして世界を震撼させたのは、2010年に施行された国防動員法と、2017年に施行された国家情報法です。
中国人を対象に、有事に軍事動員する「国防動員法」と、有事・平時を問わず中国政府の情報工作活動への協力を義務づける「国家情報法」の恐ろしさと異常さは、中国国内はもちろん海外在住の中国人をも対象としている点にあります。
これらのことは、日本に住む私たちの安全保障に大きく関わるのでもう少し掘り下げると、2010年施行の「国防動員法」は戦争などの有事の際、国と軍が民間人や施設などを軍事動員できると定めた法律です。
そして2017年施行の「国家情報法」は、中国政府の情報収集活動への協力を義務付ける法律で、こちらはなんと平時にも適用されます。
この2つの法律は中国国内だけでなく、世界中にいる中国籍の人にも適用されるということで、なにが恐ろしいかというと、日本にいる中国人がどんなに良い人でも、中国政府、人民解放軍から情報提供を求められた場合、絶対断れないということが大きなポイントです。
仮にテロ行為とも言えるような非人道的な命令が出た場合でも、そんなことはできないなどと断ったら、可能性としてそれは罪に問われることになり、中国国内の親族もどんな罪に問われるかわからないのです。
他にも例えば、ある時日本にいる中国人に一通のメールが届き、突然徴兵されたことになって、中国軍として日本国内のインフラの破壊行為をしろという命令が出た瞬間に、日本国内に中国軍が発生するということになります。
このふたつの法律は国際社会から見ても、非常に大きな懸念になっています。
まさに古来から伝わるトロイの木馬になるわけです。
実際に日本に在住する中国人は年々増えており、すでに90万人以上が日本に住んでいます。
そして今後は前の動画でも触れましたが、元々の労働不足に加え働き方改革によって自動車関係のドライバー不足が加速しており、その対策として日本政府は、中国で増えている失業者をタクシードライバーとして日本国内で働いてもらうという政策を展開しています。
このとんでもない政策によって日本人の貧困層は増えることに繋がり、同時に中国人ドライバーが増えることになりますが、これも中国からの超限戦の術中にはまった親中議員や親中政府によって行なわれている悪政です。
また違った角度で見ると、中国は鄧小平時代にその野望を隠し、先進国から技術と資金を騙し取り、それによって一氣に世界の工場となって、企業や投資家が利益を上げるためには欠かせない存在になりました。
さらには経済発展によって潤沢な資金を使い、先進国の知的財産を盗み科学技術を発展させて軍事利用をしてきました。
兵器の製造にも力を入れ、現在問題となっているウクライナとロシアの戦争でも、ロシアに武器供与を行い、中東紛争においてはハマスなどにも武器供与を行って莫大な利益を得ています。
ところがこの中国の脅威に氣が付いたアメリカやEUなどは、今現在は中国の軍事力増強に繋がる半導体のサプライチェーンに制限を設けたり、国内産業を守るために高い関税を掛けたりしています。
これは中国政府が企業に補助金を出して、先進国の国内経済に大きなダメージを与えるという経済戦争を仕掛けていることがはっきりしたからです。
そのようなこともありアメリカでは、中国のEV自動車に100％の関税をかけることが決まりました。
一方で中国国内の経済は、ものすごい早さで崩壊してきており国内消費が一氣に冷え込むというとんでもないデフレが発生しています。
そこで国内で売れなくなった製品を、法外に安くして世界中に輸出することで、ターゲット国もデフレに巻き込み始めています。
デフレによる弊害とは、中国からの安価な輸入品との競争にさらされた国においては、製造会社の売上が大幅に減少することから、労働時間を削減しますので賃金低下が引き起こされ、さらにはリストラといった現象が生じ始めています。
このままいくとアメリカ国内での失業者数は200万人以上になる可能性すらありますし、そうなりつつあります。
この件は、主要メディアが報じていたように、アメリカの底力による景気好調はすごいという情報とは食い違ってきていますが、もう誤魔化しがきかない状態になりつつあります。
2024年6月1日の報道によると、日本でもその安さが話題になっている通販サイトのTEMUですが、EUの行政を担う欧州委員会は5月31日、「デジタルサービス法（DSA）」の規制対象に指定したと発表しました。
今後、違法商品対策や利用者保護が義務づけられるそうです。
振り返れば2020年に世界を一変させてしまった疫病の蔓延も、おそらくは中国が関与したことは間違いなく、その狙いは世界の混乱だったのではないかと思います。
当時すでに中国の不動産セクターに翳りが出ていたことは政府が一番よく理解していたはずですから、国家存亡をかけての最終仕上げ段階に入っているのではないでしょうか。
今この瞬間なにも起きていないからと、今後なにも起きないという保障などはどこにもありませんし、起きるという保障もありません。
しかし今のアメリカやEUのように急に慌てて対策しても対応し切れるかまったくわかりません。
それはアメリカのように中国からの薬物被害によって、中毒患者が貧困層を作り出し治安を悪化させられている状況の改善は不可能に近いと思います。
これらのことは対岸の火事ではありませんので、私たちも情報収集の重要さをもっと認識すべきではないかと思います。
いかがだったでしょうか。
中国によるステルス攻撃、超限戦の戦いというのは、冒頭のように目立たないところでカビのように繁殖、進行していくものですので、なかなか危機意識を持つことが困難だと思います。
こうして私自身はその危険性を認識しているので動画を作ることにしましたが、それがご視聴のみなさんにどこまで伝わったか自信がありません。
今回は触れませんでしたが、沖縄や北海道の独立運動を仕掛けているのも100％中国による超限戦のひとつです。
日本国内の分裂と分断をいかに引き起こすかという方法の一つが少数民族の独立を煽る方法です。
そのように彼らはターゲットの国の安全保障というレーダーに捕捉されないようステルス戦争をしかけています。
中国は一貫して孫子の戦わずして勝つという兵法を用いています。
冒頭でも言った通り、彼らは建国当時から世界支配を公言しているということを忘れてはいけません。
こちら側にその危機意識がなければ知らず知らずのうちに取り返しのつかない状況になってしまいますし、すでに日本国内には、習近平国家主席の一言で中国人民解放軍に早変わりする中国人が90万人以上いることも忘れてはいけません。
日本在住の中国人は、言ってみれば本国で身内が人質になっているという事実の認識も必要です。
このような話をすると、多くの人が考えすぎだということを言いますが、毎日のように中国の海警局の船が南シナ海のフィリピン領海に出張り、一触即発の状態が続いていますし、尖閣諸島周辺も然り緊迫した状態になっています。
おそらく現実は、私たちが考えている以上に深刻な状況になっていると思います。
このような状態になっている原因は、今まで述べてきた通りですが、より深刻なのは日本人同士の中で分断と分裂が起き始めているという現実が、中国が目指す超限戦による望ましい結果です。
超限戦によって乗せられている者達と争っていても彼らの思う壺なので、一人でも多くの日本人が目を覚ます事が急務だと思います。
そして工作にハマった連中は選挙で除外しながら、日本という国を守るという人たち同志の結束や、意識の統一が必要だと思います。
中国はまだまだしぶとく延命して生き残る可能性もあります。
彼らが仕掛ける超限戦の存在が明らかになった以上、いよいよ最終段階の行動に出る可能性も視野に入れて、それに耐えうる準備をしておくことをおすすめします。
耐えうる準備とは、幅広い情報収集と生き延びるために必要な食糧などの備蓄です。
ぜひ共に騙されず、被害に遭わないよう最善の準備をして生き延びましょう。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
