記事をお気に入りに登録する【編集後記】
着実に言論の自由が失われている状況ですが、それらの危機感は情報発信をしている身でないと実感できいないという点で非常におそろしい。
普通に生活していたらそんなことを実感することもなく、確かに忍び寄る危機に氣が付くこともない。
私は縁あってこうして情報発信をする立場になってわかることが多々あるのですが、本当にそこに氣がついてよかったと思います。
そしてそれを一人でも多くの方にお伝えしたいと思っています。
YouTubeチャンネルへのアクセスや、このブログにアクセスして頂けている方にどれだけこの危機感が伝わるかわかりませんが、ぜひあらゆることに対して警戒心を高めるようにしてください。
微力ながら私ができることを精一杯やっていこうと思っています。
今後も引き続きの応援よろしくお願いします。
【以下、文字起こし】
みなさんこんにちは。好奇心TVです。
今回の動画は、2024年に訪れる試練の一つではないかと思われる、言論の自由の危機について感じていることをシェアしていこうと思います。
このチャンネルにアクセスしていただけている方に共通しているのは、少なくともロクでもない輩達の悪巧みによって安全を脅かされたくないという想いを持っているのではないでしょうか。
ところがそれらを知る自由が規制されつつあるのが今の日本です。
これは由々しき問題ですし、彼らのやり方が巧妙だと思うのは、ある程度の自由を認めているというところです。
つまり私たち日本人は自由で平和だと思わせておいて、その実しっかり真実から遠ざけられているということです。
そろそろ情報発信者側の活動方法も考えなければならない時期にきているのかもしれません。
私たちの知る権利が侵害されるということは、自らの身を守ることができなくなることにも繋がりますから重要なことだと思います。
ぜひ最後までご視聴いただき考えていただきたいと思います。
このチャンネルでは、自分や家族の身を守るためにできることや、日本人がこれ以上騙されることがないようにするための情報を発信しています。
チャンネル登録がお済みでない方はぜひチャンネル登録をお願いします。
さて、みなさんは毎年国境なき記者団によって世界各国の報道の自由度ランキングが発表されていることをご存じでしょうか。
その評価基準はというと、
・政治的内容
・経済的内容
・法的枠組み
・社会文化
・安全性
について各項目についての自由度を100点満点で評価し、ランキングしているのです。
早速2023年度版をご紹介したいと思いますが、まず最も報道の自由度ランキングが高いのはノルウェーです。
あまり馴染みのない国だと思いますが、北欧の国は社会保障がしっかりしているというイメージがあり、特にノルウェーでは自国の農業や漁業を守る為などを理由にEUに加盟していません。
しかしロシアと国境を接していることが関係しているのでしょうか、安全保障上のことを考えてNATOに加入しています。
EUに加盟していないというのは、グローバル化によって自国の産業がダメになるリスクをしっかり考慮していると思われます。
そしてワースト1位と2位の国ですがご覧の通りとなっていて想像通りなのではないでしょうか。
特に北の国は、前の動画でも紹介した通り、K国のドラマを観たというだけで重罪扱いされており、なんと公開でこの世から消される処罰を受けています。
男女の恋愛にも制限があり、愛し合っている者同士が抱き合っている画像を持っていたということであの世行きです。
公開でそれを行なうことの意味は恐怖によって国民を支配するためです。
そしてGDP世界第２位の隣の赤い国がワースト世界第2位の座を獲得しています。
今回の動画でのちほど隣の赤い国の現状についても触れていこうと思います。
というのは、それが日本が進んでいる未来像だと思えるからです。
では日本は何位かというと68位です。
アメリカは45位です。
アメリカにおいては大手メディアが元大統領に関するフェイクニュースを拡散していますし、アカウントの削除も激しいのでもっと低いランキングだと思っていました。
その他の国では、オランダ6位、カナダ15位、ドイツ21位、フランス24位、イギリス26位、台湾35位、イスラエル97位、イラン177位となっています。
これらのランキングはあくまでも参考程度にすればいいと思いますが、上位の国では国民が政府の行うおかしなことにすごく敏感でデモが頻繁に行われています。
例えば記憶に新しいところで言えば、農業国オランダで牛のゲップが地球温暖化に繋がるとして畜産農家を半分に減らすということを政府が発表した際には、トラクターで高速道路を占拠するなんてことが起きました。
畜産業絡みで言えばつい先日もフランスやドイツでトラクターが1000台以上街に乗り入れその主張をアピールしています。
あまり日本人にはデモという文化はないのですが、これらの国では国民の知る権利がある程度保障されているからこそできることだと思います。
日本では最近総務省がSNSで流れるフェイク情報の規制に本腰を入れるということが発表されました。
災害時に毎回流れるフェイク情報は本当にご迷惑な話ですし、場合によっては命の危険にまで及ぶのでそれは対処した方がいいと思うのですが、問題はそういったことを口実に言論の自由が規制されるという危機があるということではないでしょうか。
これらの動きは、SNSからの誹謗中傷によって、自らの命を絶った有名人がいたことなどを受け議論がなされてきたという背景もあり、また能登半島地震においても過去の大きな波動画をあたかも今起きているかのように動画を投稿するという行為は、明らかに無責任であり危険な投稿なので今のままではいけないと思いますが、個人の考えや感じていることを話している情報まで規制対象となると問題は別次元の話になります。
私も過去にこのプラットフォームにおいて、動画が2回目のバンをされた時の内容というのは、データの出所がはっきりしていた情報を元に話をしていたにも関わらず、運営側からの指摘事項はW機関の見解と違う誤った医療情報だということでペナルティになったわけです。
W機関が言うことは絶対で、それ以外の意見はすべて間違っており、公の場では話してはいけないということが実際に行われています。
世の中にはファクトチェックをする機関がありますが、なにを持って真贋を決めるのでしょうか。
情報リテラシーが高い人たちはファクトチェックによってフェイクであるという情報こそ考察する価値があると判断するし、真実であるという確信をするといいます。
ちなみにアメリカで行われているファクトチェック機関というのは、世界経済フォーラムのメンバーだったりしますので、決してファクトチェックこそが正しいとは思わない方がよさそうです。
日本ではどちらかというとメディアが嘘情報の垂れ流しをしているわけですが、最近でもそれは起きています。
2023年5月15日にNNKで放送されたニュースウォッチ9での捏造報道が話題になりました。
どんな話だったかというと、問題の放送は約1分間の動画で流行り病蔓延時にアレを打った直後に家族を失うことになったと訴えている遺族を取材したにも関わらず、それらのことには全く触れずあたかも流行り病が原因だったと受け取れるような番組構成にしたというのです。
またアレルギーを持っている人もアレを受け入れるべきだということを報道したわけですが、NNKではそれらの報道について落ち度を認め、関係者の処罰をしたそうですが、大手メディアこそ虚偽の報道をしているということをもっと騒がないとダメでしょうね。
敢えてどこの新聞社だとは言いませんが、隣の赤い国やK国のメディアの日本支社の所在地を調べるとびっくりします。
そのことは法務局のホームページで法人検索をするときに、日本メディアの本社住所を入力して検索すれば、同一住所でどんな法人が登記されているか一目瞭然です。
一度確認してみてください。
そして今後の情報発信においては、ますます規制が厳しくなることも予想されており、私が1ヶ月前に配信した動画がつい先日、黄色マークがついており広告が入らない判定がされていました。
再審査請求をしてもダメで、原因は恐らくタイトルに人が減ることを表現した四字熟語を使ったことが問題だったと思われます。
ということも運営側ははっきり言わないので非常にずるくて、あくまでも自己判断で対処しなくてはいけないところが隣の赤い国と同じ手口だと思うのです。
はっきり指摘すると問題になるので、わざと濁して広告主に不適切な動画という烙印を押すのです。
前の動画でも紹介したことがある及川さんのチャンネルが、つい先日アカウントごと削除されたことは有名ですが、すぐに新たにチャンネルを作成しようと思ってもできなかったと本人が言っています。
つまり個人がこのプラットフォームから出禁になったということです。
あの方の動画はほぼ毎回聞いていたのですが、非常に客観的な立場で分析した話をしてくれていたので大変勉強になっていただけに非常に残念です。
私が思うに、おそらく原因は、庶民が真実に目覚めてしまうような内容の動画を多く上げていたからだと思います。
あの方ははっきり自分の立場は反グローバリズムであるということを表明した上で、取り上げている話題についての賛成意見と反対意見の両方を紹介してくれていました。
なのでその動画を観ているこちら側にも考える機会を与えてくれていました。
自分で重要な情報を集めて検証するということをしてみると、それは非常に時間がかかる作業であることがわかります。
なのであのようなチャンネルは貴重な存在だったと思います。
だからこそ一部の人間には大変都合の悪い存在だったのでしょう。
ロクでもない輩達というのは、映像によって庶民の思考能力を落とすことを目的に、いままで長いこと時間とお金をかけて工作してきたのに、それを邪魔するかのように視聴者に情報を与えて、自ら考えて意見を持たせようとする内容の情報発信は、抹殺すべき対象だったのだと思います。
世界中で行われてきたことというのは、ただ映像を観せ続けることで庶民の思考能力を低下させ、その上で人をミスリードさせていくということです。
隠語を使って動画を作るというのもある意味頭の体操になるのかもしれませんね。
今世界中で一定数の人々が真実に目覚めてきたようですから、あちら側の人たちも対策してくるでしょうし、してきています。
難しい時代になってきましたが、先手を打つことを考える必要がありそうです。
いかがだったでしょうか。
今後は情報収集ということに対して無料で手に入れることは難しい時代になってくると予想されます。
その価値を理解している人とそうでない人の２極化も起きてくることは確実となりそうです。
今回取り上げた報道の自由度ランキングで世界ワースト2位の隣の赤い国というのは、IT技術によって人民の行動範囲、お金の使い方、SNSでの発信内容、会話などを監視しています。
隣の赤い国では例えば政府批判をすると、数分で当局が逮捕に現れるほど監視体制には力を入れているのです。
ところがあらゆることに対して厳しいわけではないのです。
ある程度自由にさせておいて、ここぞというときに厳しい処置をしてくるという感じです。
現在の日本が向かいつつある方向です。
このプラットフォームでの発言がいかに厳しくなってきているかというのは、情報発信している身でないと感じられないと思われ、視聴者のみなさんが実感しようにもできないと思います。
そんな先の話ではなく、日本においてもシャドウバンや、今まで騙されていたということに氣がつくような内容の動画に対して規制が入ってくると思います。
特に今年の5月は、流行り病に関しての対応で、W機関が国家主権を超えた強大な力を持てるかどうかの重要な決議があります。
そんなものはその国の国民が大反対すればどうってことない話なのですが、多くの人たちがそのイベントの結果次第で恐ろしいことになるということの認識が低すぎるので、心配事の一つです。
私自身も一人でも多くの方に知ってもらいたい情報を持っていますが、このプラットフォームでは発信できない内容ですので、なにか他に発信方法を考えることにします。
今回は私のチャンネルのような弱小チャンネルでもそれなりの危機が迫ってきていることを感じたので、動画を作成し情報をシェアすることにしました。
最後までお付き合いありがとうございました。
以上で今回の話は終わりとしますが、
皆さんの応援が次の動画作成の力になりますので、いいねボタン、チャンネル登録、通知設定をオンにしていただけると嬉しいです。
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最後までご視聴ありがとうございました。
好奇心TVでした。
