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はじめに
2024年で何が起きてきたのかを理解することは、その延長線上にある2025年の年がどのような年になるのかを考える上で重要なことになると思います。
ぜひ最後までお読みいただき、混乱の2025年を迎えるにあたってのマインド設定にお役立ていただければと思います。
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1月1日 能登半島地震マグニチュード7.6
元旦の日から全国に衝撃が走りましたが、あれから1年になります。
自然災害というものは時間と共にその被害状況が明らかになるわけですが、能登半島で起きた地震でもそれは例外ではありませんでした。
しかし能登半島地域で暮らす方々にさらなる試練が襲い掛かりました。
9月21日の大雨で河川の氾濫や土砂崩れで、またしても死者が出るという事態に震災から立ち上がろうとした多くの被災者の方々の心が折れました。
これら能登半島を襲った自然災害の詳細は割愛しますが、特筆すべきは日本政府の対応でした。
現場の第一線で救助活動している方や、ボランティアの方の苦労をよそに、政府のバックアップ体制の悪さには、多くの非難が寄せられたわけですがそれは無理もありません。
というのも当時最大5481人が避難した能登町の報告書によると、発災直後、体育館や公民館に身を寄せ、真冬の冷たい床に横たわるしかない状況であったにも関わらず、学校体育館の避難所への段ボールベッドの一斉導入が決まったのは地震発生10日目の1月10日。
実際に段ボールベッドが全体に導入されたのは発災から3週間目に入った1月16日だったそうです。
それでも能登の被災地では一番早かったそうで、他の被災自治体はさらに対応が遅れたのです。
食料や燃料、生活用品などの物資の配送においては被災翌日の1月2日から始まったものの、1万人に対して2000食しか届いていないという状況で、水と食料が足りないという深刻な状況になっています。
このような状況から恐怖を感じざるを得ないわけです。
というのは政府は南海トラフ地震や首都直下型地震を踏まえての防災対策で、食糧備蓄に関して国民にどんな指導をしているかというと、できれば1週間程度を推奨する、ということを言っていますが、そんなことを信じていたら大変なことになるということがわかります。
大地震の際には道路などのインフラは寸断されるわけで、政府が準備する備蓄米などの非常食はどのように運び、どのように配るのかという疑問はかねてから言われていたことですが、能登半島地震後の救援物資の輸送の不手際からやはりという感じでした。
そして12月に入って、自民党執行部は裏金問題のケジメを示そうとしたのか、不記載金額7億円を上回る8億円を赤い羽根共同募金で知られる社会福祉法人 中央共同募金会に寄付をしたと報じられましたが、なにも疑惑の多いところに寄付しなくてもいいのにという声が上がっています。
だったら能登半島の被災者募金に充てたほうがよっぽどいいと思うのですが、こういうところの感覚が自民党執行部が国民の置かれた状況を理解していないということなのでしょうね。
9月27日 自民党総裁と総理大臣に石破茂
この出来事は日本を憂える国民の多くが絶望感に襲われた出来事でした。
かねてより自民党内野党としての言動が問題視されていたわけですが、故安倍首相がかつて一番自民党総裁にしてはいけない男と言っていた通り、平氣で人を裏切ることは自民党議員こそ知っていたにも関わらず、高市議員との決選投票で裏切った者も含め自民党議員189人が石破内閣を望んだわけです。
この責任は今後の衆参議員選挙ではっきりすると思います。
その後の石破総理、岩屋外相の中国に対する媚び諂う信じられない外交に対して、保守層だけでなく政治に興味が薄かった世代にまで自民党は国民を不幸にしていくという認識が広がったのではないでしょうか。
10月 闇バイトによる事件が多発
平和な国、日本という神話が崩れてしまったと覚悟しなければならない社会問題が多発しました。
閑静な住宅街に押し入って犯行を重ねる闇バイトたちに共通していることといえば、SNSで募集されていた高額バイトというものでした。
その背景には金銭苦に陥って追い詰められた者たちが、ワンチャン逆転ありかもという心理状態になって犯行に及んでいました。
政治家は賃上げアップを叫ぶも、労働人口の約40％を占める非正規労働者には関係のない話であり、しかも物価高はずっと右肩上がりで一生懸命真面目に働いていても生活に困窮するという異常な日本で起き始めた当然の社会問題ではないかと思います。
さらなる増税案も出ていますから、先の見通しがまったく見られない者たちが犯罪に手を染めるケースは確実に増えることと思いますし、身を守る意識を上げる必要があります。
治安の悪い国では例外なく貧富の差が激しいわけで、日本もそうなりつつあるということです。
11月5日 トランプ元大統領の返り咲き
トランプ元大統領がハリス現アメリカ副大統領を圧倒的な大差で破りアメリカ大統領に返り咲きました。
日本の主要メディアの報道しか情報源のない人たちからすれば、なにが起きたのかさっぱり理解できなかったことでしょう。
それまで日本のメディアでは、押され氣味だったバイデンからハリスに変わってからというもの、全米で支持率を上げてトランプを押していると報道していたわけで、蓋を開けてみれば圧倒的な差でトランプが勝利したのです。
このようなあからさまなメディアの偏向報道によって、多くの国民は改めてメディアの報道は酷いものだと確信したのではないでしょうか。
トランプの当選が確実となったあとでも、テレビ番組が招く専門家と称する者は、トランプ大統領になることによって民主主義の脅威となるということを真顔で言っていたのを見た時には、あまりに哀れでかわいそうになるくらいの感情を抱きました。
本当にそのように思っているのか、飯を食うためのポジショントークなのかはわかりませんが、いずれにしてもこういった構図は急に現れたのではなく戦後ずっと続いてきていたのであってここにきてはっきりとわかりやすい形になったのだと思われます。
おそらくトランプがアメリカ大統領に返り咲いたことによる影響は2025年から激しくなるのでしょうが、革命とも呼べるトランプが明確にしている政策によって世界は良い意味での混乱がおきることは確実となりそうです。
11月17日 兵庫県知事選挙 斎藤前県知事が再選
この選挙によって主要メディアの影響力よりもSNSの方が上回ったことがはっきりとして、既存メディアのことをオールドメディアと言われ始めたことに時代の変化を感じます。
SNSによってメディアの偏向報道や、県議会議員、百条委員会がいかに異常だったのかということが兵庫県民だけでなく、国民の一定数には充分理解されたと思いますが、自民党の鈴木総務会長は選挙期間中、真偽不明の情報がＳＮＳ上で拡散したことを巡って、ＳＮＳが明らかに悪い影響を与えるものがあり、今の法律で規制できないものがあれば、法律の整備を考えていく」と述べて法規制の可能性に言及しました。
兵庫県知事選では、ＳＮＳ上で拡散された情報が、有権者の投票行動に影響を与えたとの見方が出ている、ということを言っていますが、この人たちは世の中の流れがどうなってきているのかわかっていないのか、認めたくないのかはわかりませんが、嘘報道や偏向報道をしてきたのは主要メディアかSNSのどちらなのでしょうか。
SNSでは嘘と本当の話があることは承知の上で国民は自ら判断しているわけですが、主要メディアにおいては偏向報道するので、国民は自分で考えて判断する余地も残されていないことが問題であるわけです。
わかっていないのは政府であり主要メディアであって、もはや国民の方が氣がついてしまったということが非常に興味深いと思います。
11月24日 川口のクルド人出稼ぎと断定
産経新聞による独自取材で、20年前の平成16年に難民認定申請者の多いトルコ南部の複数の村を現地調査し「出稼ぎ」と断定する報告書をまとめていたことが判明しました。
しかし日本弁護士連合会が「人権侵害」と問題視したことから、調査結果は表に出なくなったそうで、ご存知の通り今現在難民だと言い張り難民申請をしている現状があります。
しかしこの問題の重要なポイントとして、20年前に日本に来ているクルド人の多くはトルコのある特定の村から来ている出稼ぎだと判明しているにもかからず、日本弁護士連合会は人権問題を取り上げ、メディアがその事実を隠すというあり得ない状況を生み出したわけです。
その歪な構造は今現在も外国人による犯罪に対して不起訴処分となったり、実名を挙げての報道もされないということによって、なんの罪のない国民が被害に遭うということが起きています。
これらの問題はロクでもない輩たちの常套手段によるもので、ターゲット国家を内部崩壊させるために移民を送り込み、少数派の人権擁護を叫んで社会分断を起こすということが行われている結果です。
その手にまんまとはまって岸田前首相はLGBT法案を可決してしまいましたが、トランプ新大統領はLGBT法案などは狂気の沙汰だとしてLGBT法案を廃案にする勢いです。
EUなどは移民政策の失敗に氣がついて方向展開していますし、トランプ大統領も違法移民は強制送還すると宣言している中、日本は真逆な方向に向かっているわけです。
世界から孤立すると同時に中国に媚び諂う外交は、なにを意味しているのかというと日本乗っ取りの実効支配となる流れです。
今後日本に確実に増える外国人がすべて悪人だというつもりはありませんが、日本社会の分断を企んでいる者たちは犯罪者をその中に紛れこませて工作しているわけで、偏見だとかヘイトだとかというもっともらしい理屈に惑わされてもいけませんし、その国ではどんな犯罪が発生しているかの情報は間違いなく必要となります。
まとめ
いかがだったでしょうか。
2024年は、長年ロクでもない輩たちが行ってきた数々の悪行を陰謀論と片付けられていたわけですが、その多くが真実であったということがはっきりとしました。
特にトランプ次期大統領が、アメリカを支配しているのはディープステートであると明言したことで世界中の人たちが覚醒したと思います。
日本人はまだまだ幻想の中に生きている人が大多数だと思いますが、それでも一定数の人たちが覚醒したことは間違いなさそうです。
最近では、SNSで財務省解体というキーワードがトレンド入りしていることからもわかる通り、現実に国民の半数以上が生活困窮しているその原因は、戦後から長きにわたって売国奴議員や官僚によって可処分所得を減らす政策をしてきたことであったとバレたわけですから、今後の衆参議員選挙では大きく政局が動くことになると思います。
そして2025年はどのような年になるかを考える時に、ロクでもない輩たちとトランプ率いる世界中の保守派たちとの戦いは激しくなると思います。
疫病の蔓延が画策されるのか、経済ショックを引き起こすのか、それとも氣象兵器による災害が引き起こされるのかはまったくわかりませんが、いずれのシナリオが進行しても共通して言える対策とは、やはり水や食糧、日用品の備蓄となります。
当たり前が当たり前でなくなってきた時代の流れをよく理解して準備万端整えておいた方が良さそうです。
これで動画を終えますが、今年一年も大変お世話になりました。
来年もよろしくお願いいたします。
よい新年をお迎えください。
最後までお付き合いありがとうございました。
